- インナーブランディングの重要性がよくわからない
- インナーブランディングに取り組むうえで、まずは何を始めるべきか知りたい
- インナーブランディングの効率的な進め方・ステップをおさえたい
インナーブランディングについて、上記のようなお悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか。
インナーブランディングとは、社員に会社の理念やブランド価値を浸透させることを目的とした施策です。
そしてインナーブランディングを進める際は、KPIの設定が非常に重要です。
本記事では、インナーブランディングとKPIの関係について、重要性や設定に向けたステップなどを詳しく解説します。
記事をお読みいただくことで、インナーブランディングにおけるKPIの重要性が理解でき、効果的な施策展開を進めやすくなります。
インナーブランディングとは
インナーブランディングとは、社員に会社の理念やブランド価値を浸透させる活動・施策です。そもそもブランディングとは、企業価値の向上やブランド構築、市場における差別化などを意味します。
そしてブランディングには、外部向けのアウター(エクスターナル)ブランディングと、内部向けのインナーブランディングの2種類があります。
単にブランディングと呼ぶ場合、外部向けのブランディングを指すケースが多いです。
しかし内部向けであるインナーブランディングも、企業において重要な役割を有します。
本記事では内部向けのブランディングである、インナーブランディングについて解説します。
企業が取り組む目的
企業がインナーブランディングに取り組む大きな目的は、社員に企業理念や企業価値に共感してもらうことです。
会社として目指す方向性を社内全体に浸透させ、社員の理解・共感を得るために施策を行います。
社員のモチベーションが落ちてしまう理由として、会社に対する理解度の低さがあげられます。
会社のブランド価値や目指す方向性などを把握していない状態では、仕事をする目的が曖昧になってしまいがちです。何のために仕事をするのか、自身が会社にとって必要なのかがわからず、モチベーションも下がってしまいます。
会社に対する理解度が高まれば、会社が目指す理想をイメージしやすくなり、業務に対する意識・姿勢が良い方向に変わる可能性が高いです。結果として仕事への意識改善や業務効率化、品質アップなど良い循環を生み出せると期待できます。
インナーブランディングが成功すれば、会社として目指すビジョンの明確化・周知が可能です。社員一人ひとりが、企業の理想像やブランド価値の実現に向けた動きをすると期待できます。
また働き方の改善により、業務効率化や品質アップなど、良い循環にもつながります。
このようにインナーブランディングは、社員の会社に対する理解を深めることが大きな目的です。
具体的な手法とは
インナーブランディングの具体的な手法をいくつか紹介します。
- 社内向け動画コンテンツを制作・共有
- ポスターや社内報の制作
- 社員向けサイトやSNSの活用
- 企業ブランドをまとめた本の発行
- 社内イベントの開催
動画は短い時間で多くの情報を発信でき、強い訴求力のある方法です。
一度制作したコンテンツを繰り返し使えるため、多くの人にアプローチができる点も魅力といえます。
ただし動画コンテンツは求められるクオリティが高く、知識や技術が必要です。
社内ですべて制作しようとせず、外部のプロに依頼するのもひとつの手段です。
理念などの周知のためにポスターを社員が目にするところに貼ったり、社内報に、会社に関するニュースや、楽しく読めるコラムなどを掲載するという方法もあります。
企業に愛着を持ってもらうために、話題のキャラクターを載せて作成するのも効果的です。
社員向けサイトでは会社の理念や歴史のほか、社内イベントの情報など、社員にとって有用なコンテンツの掲載が大切です。
社内SNSは社員同士のコミュニケーション促進につながります。
会社に対する理解を得るため、企業ブランドをまとめた本の発行も効果的です。
自社の実績や歴史を理解することで、自社に対する愛着が向上する可能性があります。
社内イベントは、楽しみながらインナーブランディングを進められる方法です。
業務ではあまり関わらない人との交流や、仲間の新たな一面の発見なども期待できます。
社員同士の結束が強まり、価値観の共有や目指す方向性の一致などにつながります。
インナーブランディングにはさまざまな手法がありますが、自社に合わせた方法選びが大切です。
大きな効果が生まれる
インナーブランディングの普及によって大きな効果が期待できます。
得られる効果の具体例として、以下の3つがあげられます。
- 社員のモチベーション向上につながる
- 社員の満足度向上によって人材の定着にもつながる
- 業務の効率化・質の向上
インナーブランディングは前述したように、会社に対する社員の理解を深める効果のある施策です。
会社として目指すビジョンの理解により、働く理由の明確化だけでなく、自身が会社にとって必要な存在であると実感もできます。
目指すべき目標や自分に求められる役割を理解することで、仕事に対する意識の改善につながります。
社員の満足度向上は、人材の定着にもつながる効果です。自身の必要性や役割を実感できている状態であれば、会社で目的意識を持ち続けたまま働けます。
また会社への理解が深まれば、自然と会社に対する愛着が高まるため、定着率の向上にもつながります。
業務の効率化・質の向上といった効果も大きいです。
インナーブランディングにより会社のビジョンが明確になれば、企業の理想像やブランド価値の実現に向けた動きをすると期待できます。
仕事への意識や姿勢が変わり、業務効率化や品質アップなど、良い循環を生み出せるのです。
このようにインナーブランディングは、社内に良い影響を与える大きな効果があります。
インナーブランディングはKPIの設定が重要!その理由とは
インナーブランディングで効果を出すには、KPIの設定が重要です。
KPIとは、最終的な目標達成に向けて、その過程で必要なプロセスを適切に実施できているかを評価するために設定する数値です。
たとえば「年間売上○○万円以上」という最終目標があるとして、「毎月○○件の申し込み獲得」「新規コンテンツを毎週○件追加」というのがKPIです。
インナーブランディング施策でKPIの設定が重要な理由として2つあげられます。
- インナーブランディングは長期的スパンで取り組む必要があるから
- ゴールを設定することで、社員一人ひとりの意識を変えるため
それぞれ詳しく解説します。
①インナーブランディングは長期的スパンで取り組む必要があるから
インナーブランディングは長期的スパンで取り組む必要がある施策のため、KPIの設定が重要です。
インナーブランディングは会社の理念やブランド価値を浸透させるための施策ですが、単に周知して完了ではありません。
社内全体に知らせてから、社員に深く浸透するまでには時間がかかります。
また会社としてのビジョンを理解してもらうだけでなく、それに対する共感を獲得し、同じ方向を見てもらう必要もあります。
強制的に同じ方向を向かせる・目指すべき目的を突きつけるのでは、本当に共感を獲得したとはいえません。むしろ社員の反発につながる恐れがあります。
インナーブランディングは、社員の考えを変えることを目的とした施策ともいえます。
そして人の考えはそう簡単に変わるものではなく、理解・共感を得るためには長い時間がかかります。
このようにインナーブランディングは、長期的スパンで取り組む必要がある施策です。
最終的なゴールとして大きな目標を設定するのみでは、実際に施策による効果が出ているのか判断が難しくなります。
ゴールまでの道のりが遠く、途中で諦めてしまう企業も多いです。
段階的な目標であるKPIを設定することで、施策を行う上でのモチベーション低下を防ぐことができるのです。
②ゴールを設定することで、社員一人一人の意識を変えるため
KPIによる細かなゴールの設定は、社員一人ひとりの意識を変えるためにも重要な要素です。全社員に行動を促すためには、社員それぞれに自分ごと化させる必要があります。
そのうえでKPIの設定が効果的と期待できます。小さな目的・通過点としてのKPIを設定することで、目の前の課題・目標へのコミットを促せるのです。
ゴールまでの道のりが遠すぎると、社員が業務の意味を実感しにくく、なんとなく自分ごと化できないという恐れが大きくなります。
社員の意識を変え常に目標にコミットしやすい環境にできるよう、KPIを設定することが大切です。
ただし単に目標を提示するだけでは、社員のやる気を促す効果は得られません。
KPIとして設定された数値や目標の達成を目指す理由として、その背景にある目的の明文化も重要です。
「なぜ達成するべきか」「なぜ必要なのか」が理解できなければ、モチベーションの向上や前向きな姿勢を得るのは困難です。
それどころか他人ごとという感覚になり、コミットどころか、意識の散漫につながってしまいます。
目的を明文化したうえで、社員がコミットしやすいようなKPIの設定を行います。
KPIを設定する上で重要なステップとは
インナーブランディングに限らず、KPIの設定では以下の3ステップの意識が大切です。
- 現状分析で課題を明確に
- 戦略検討
- 実施~効果測定
適切なステップを踏まずに進めてしまう、または順番を誤ってしまうと、効果的なKPIの設定ができない恐れがあります。
KPIを設定する際の重要なステップについて、それぞれ詳しく解説します。
①現状分析で課題を明確に
最初に踏むべきステップは、現状分析による課題の明確化です。
自社の現状がわかっていなければ解決するべき課題も不明瞭であり、ゴールの設定や改善するべきポイントも把握できません。
現状分析および課題を明確化するための、具体的な流れを紹介します。
- 自社の強み・弱みを理解する
- 競合分析によって他社との比較を行う
- 自社が解決するべき課題がどの部分にあるのかを理解する
インナーブランディングは、自社の理念やブランド価値を浸透させるための施策です。
ブランド価値は自社ならではの強みに存在し、一方でブランド構築や浸透の阻害となる要素は、自社の弱みともいえます。
そもそも施策の中心となる人たちが自社を理解していなければ、社員に浸透させたい要素も曖昧になってしまいます。
そのためはじめに、自社の強み・弱みの理解が必要です。
またブランドとは自社ならではの価値であり、市場における差別化を可能とする要素です。
したがって競合分析により、他社と比較し違いを把握することも求められます。
ここまで進んだら、自社が解決するべき課題の具体化です。
最終的なゴールの途中にあるプロセスとして、達成するべきKPIを設定するため、自社の課題であり解決するべき要素を明確にしていきます。
②戦略検討
続いてはインナーブランディング施策を進めるための戦略検討です。
自社にとっての課題が明確になったため、KPIとKGIの具体的な設定を進めていきます。
KGIは最終的に目指すべきゴールです。
何が達成されたら、どういう状態にあれば良いかという観点で、KGIを統一させる必要があります。
「社員の離職率が高く、なかなか人材が定着しない」という弱みを持つ会社を例にします。人材が定着しない理由は会社によって異なるため、まずは理由の分析をし、そのうえで課題の設定が必要です。
そして分析の結果、「社員がやりがいを感じておらず、自社に対する満足度が低い」という理由がわかりました。
今回は例として「社員の離職率を年10%に抑える」をKGIとします。
具体的な戦略として、以下のKPIがあげられました。
- 上司から毎月フィードバックを行う
- 月に◯回、社内向けサイトのコラムを更新する
- 四半期ごとに社内アンケートを実施、満足度を毎回◯%上昇させる
- 社内SNSを活用し、コミュニケーションを促す
今回はあくまでも大まかな例であり、実際に検討するべき戦略は、より細かい内容です。
自社の課題や現状を考慮しながら、最終的なKGIから逆算したKPIの設定を行います。
③実施~効果測定
KGI・KPIを設定し、戦略策定が進んだら、いよいよインナーブランディング施策の実施です。インナーブランディングを成功させるには、入念な計画や準備が欠かせません。
しかし準備に時間をかけすぎてしまうと、実際の施策を進めるためのリソースが足りなくなる恐れがあります。
インナーブランディングをいつから実施するか、ある程度のスケジュールを決定し、それに合わせて展開を進めるのも大切です。
そして実際にインナーブランディング施策を行なった後は、効果測定も忘れずに実施する必要があります。
いくら細かな計画・準備を行なっても、どのような効果が出るかは、実際に施策を進めなければわかりません。
リソースを費やしたのに成果がなければ、施策を進めるほど損失になってしまう恐れがあります。
もし思うような効果が得られていなければ、施策の進め方を変える、違う施策に変更する必要があります。
施策や調査を1回で終わらせず、定期的な効果測定を行うことも大切です。
インナーブランディングに限らず、効果的な施策展開のためには、PDCAサイクルが欠かせません。定期的な効果測定を実施し、必要に応じて改善・修正を行います。
インナーブランディングについてご検討される方へ
インナーブランディング施策は、時間や労力など大きなコストがかかる場合が多いです。
また効果的な施策を行うためには、インナーブランディングに関する正しい知識や理解も欠かせません。そのため自社のリソースのみで実施するのは困難なケースがあります。
自社ですべての対応が難しくても、インナーブランディングに強い企業に相談すれば、効果的な施策を無理なく実施できます。
一言でインナーブランディングといっても、コンサルティングが得意・イベントに強いなど、企業ごとに強みが異なります。
自社の課題や理想などを考慮したうえで、相談先を選定するのが良いでしょう。
インナーブランディングの中でも、動画は視覚的かつ多くの情報を伝えられるため、非常におすすめできる方法です。
シースリーフィルム(C3Film)は映像制作で30年以上の実績を有しており、インナーブランディングを目的とした映像やデジタル施作などにも取り組んでいます。
テレビCM制作を核として培ってきたアイデアやクリエイティブの力を応用した、インナーブランディングに効果的な動画の制作が可能です。
インナーブランディングにおける課題整理からコンテンツ制作までワンストップで、ワンストップでサポートいたします。
インナーブランディング施策として動画の活用を検討されている方は、ぜひお気軽にご相談ください。