インナーブランディングとは、社員に自社のブランド価値、企業理念を伝達、浸透させていく活動のことを指します。インナーブランディングは主に社内に対しての活動であり、社外に対しておこなうアウターブランディングとは大きく異なります。この活動を実施すれば企業に対しての社員のイメージが向上し、企業活動が促進されることは間違いありません。
しかし、各企業の人事の担当者の方や、社員モチベーション管理に関わる方などは、実際にどのような方法でインナーブランディングを進めていいか分からないものです。また、ただむやみに活動を進めても、社員の負担になり、社員に全く浸透しなければ意味のないものになってしまいます。
そこで本記事では、インナーブランディングを実施する際の手法や注意点などについて解説し、メリットなどについても詳しく解説をしていきます。さらにインナーブランディングをおこなう上で便利なツールである「社内報」についても詳しく解説をしていきます。
インナーブランディングを知る
インナーブランディングをおこなう意味は、社員が自社の企業理念や価値観を共有した上で、正しく認識できるように導いていくことです。積極的な企業活動を促進し、安定した活動を進めていくためには会社内部の意識を統率することが重要になります。
そこで重要になるのがインナーブランディングです。インナーブランディングを積極的におこない、確実に浸透させていくことで社員に自社の価値観、企業理念もしっかりと浸透していきます。その結果として、企業活動が活発化していくことは間違いありません。
インナーブランディングのメリット
インナーブランディングをおこない、自社の経営理念や経営方針を明確にして価値観を共有すれば、全社共通で一貫性を持って仕事に取り組むようになります。また、一般社員・上司などの縦横の立場に関係なく同じ理念のもとで仕事に取り組み、円滑なコミュニケーションが促進されるのも大きなメリットです。さらに縦横の立場に関係なく、同じ価値観を共有することで自社ブランドに対して誇りや愛着が湧き、結果として「企業のブランド価値が向上する」ことに繋がっていくことは間違いありません。
そして、インナーブランディングに成功すれば、従業員が自社の方針・理念・ブランドに愛着を感じることができます。さらに仕事の満足度・サービスの質も向上し、結果として全体的な品質も向上していきます。
価値観の共有が「個」を活かす
仕事における「価値観」は個人によって大きく異なり、その時の環境などによっても大きく左右されるので、メンバー同士での定期的な価値観の確認はとても重要です。お互いの価値観を確認・共有できれば、お互いに対しての理解も深まり、仕事を円滑に進めていくことも可能になります。また、価値観を共有することで、お互いを理解・尊重しあえるようになり、一人一人の活発な活動が促進されます。
インナーブランディングをおこなうことで、社員一人一人が自社の経営理念・方針を理解し、自社ブランドに愛着を感じます。したがってインナーブランディングは社員に共通の価値観を浸透させることができる有効な手段とも言えます。結果として、インナーブランディングと価値観の共有は、密接に関係していることは間違いありません
コミュニケーション不足のリスク
企業全体がコミュニケーション不足であれば、生産性などにも大きく影響しますので、単純な従業員同士の「不和」などの問題として片づけることができません。コミュニケーション不足が原因で大量の損失が発生している企業なども多く、結果として、コミュニケーション不足により十分な利益を獲得できない企業も多いのが現状です。
そこで重要になるのが、インナーコミュニケーションです。インナーコミュニケーションとは、社員同士の密接な関係性のことを指し、インナーコミュニケーションはインナーブランディングによって構築されます。したがって、企業が十分な利益を確保するには、徹底したインナーブランディングをおこない、インナーコミュニケーションを十分に計ることが必要です。
インナーコミュニケーションとは
現在は各企業で価値観の多様化が急速に進み、組織内の意思疎通・価値観の共有が難しくなっています。その動きに伴い、職場間・社員間でも十分なコミュニケーションが取れずに企業が十分な利益を獲得できないケースも頻発しているのが現状です。したがって、企業が十分な利益を確保し、健全に活動していくためには社員同士のコミュニケーションを円滑にする、インナーコミュニケーションが重要です。
インナーコミュニケーションとは社内にメッセージ発信したり、社員同士でコミュニケーションを頻繁に取ることで、共通の目的意識を育んでいくことです。また、インナーコミュニケーションは、社員同士の共通の目的意識を持つ点でインナーブランディングの効果と直結するので、重要な内容だと言えます。
インナーコミュニケーションが求められる背景
現在は、女性の企業への進出、中途採用者などの増加などにより企業内では、さまざまな価値観を持った社員が勤務しています。企業内で価値観が多様化して衝突すれば、企業として円滑な活動ができず、十分な利益を得ることができなくなってしまうケースもあります。
企業が円満に活動し、十分な利益を得るためには十分なインナーコミュニケーションが重要です。インナーコミュニケーションを徹底することで、組織全体が個を活かす組織、個に選ばれる強い組織になり、その上で企業の十分な利益も確保できます。結果として、社員同士の価値観共有を円滑にすることが、インナーコミュニケーションの最大の目的です。
インナーコミュニケーションのツールとしての社内報
今後の会社の方針や、会社の歴史・方向性などは頻繁にインナーコミュニケーションをおこなわなければ、なかなか浸透していきません。また、大企業で従業員数が多く、他の部署との交流が少ない企業などは、必然的に自分が所属する部署の人としか交流が無くなります。その結果として、他部署の人との理解を深めることができなくなってしまいます。
そこで役に立つインナーコミュニケーションのツールが、「社内報」です。社内報を利用すれば、会社の今後の方向性なども理解でき、同じ会社で働く多くの人の情報を知ることができます。そして会社への愛着が向上して、前向きに業務に取り組むことは間違いありません。
以前は紙で社内報を発行する企業がほとんどでしたが、現在ではWebやアプリで読める社内報を発行している企業も多く、社内報の選択肢は広がっていると言えます。
社内報がもたらす全方向のコミュニケーション
インナーコミュニケーションをおこなう際の有効的なツールが社内報です。社内報は上司と部下(縦の関係)、社員同士の関係(横の関係)、部署間(斜めの関係)、のコミュニケーションをとることを可能にする有効的なツールにもなります。
また、社内報を利用すれば、社員一人一人が会社の方針・状況を共有でき、共通の考え方・理念を持って業務に取り組みます。その結果として、全方向のコミュニケーションが促進されることは間違いありません。ここからは、社内報がもたらすコミュニケーションの詳細について細かく解説をしていきます。
モチベーションを上げるための「縦」のコミュニケーション
上司と部下、経営陣と従業員間などの立場の違う人同士のコミュニケーションを「縦のコミュニケーション」と言います。縦のコミュニケーションが活性化すれば、経営陣の考えと自分の業務が連結するように感じたり、業務に対する部下と上司の認識も同一化していきます。
縦のコミュニケーションを成功させるためには、各階層内での認識を再確認し、それぞれが取り組むべき業務や目的をしっかりと共有することが重要です。そして、社員全員が高いモチベーションを継続させながら、質の高い仕事に取り組むことで会社の生産性も大きく向上していきます。
結論として、縦のコミュニケーションを成功させることで、社員同士が円滑なコミュニケーションを計ることができ、仕事の品質も向上していくと言えます。
連携・連帯感を生む「横のコミュニケーション」
「横のコミュニケーション」は同じ職場で働く同僚、部署間でとられるコミュニケーションのことを指します。横のコミュニケーションが取れなければ、職場内でのそれぞれの役割が明確にできず、業務に支障が出てくる場合が多いです。
また、職場内での円滑なコミュニケーションが阻害され、仕事の引継ぎなども満足にできないため、トラブルなども多発していきます。さらには、仕事に対するモチベーションが下がり、積極的に業務に取り組まない社員なども出てきて、業務全体が停滞して生産性も悪くなります。
しかし、横のコミュニケーションをとることができれば、社員同士がお互いの特性について理解を深めることができ、職場の連携・連帯感が生まれていきます。
ロイヤリティを向上させる「全体」のコミュニケーション
各部署間、各事業所のみならず、会社全体でコミュニケーションの活性化を計ることを「全体のコミュニケーション」と言います。全体のコミュニケーションは従業員同士のコミュニケーション促進よりも、愛社精神の象徴的な表れとして認識されがちですので、あまり重要視されていません。
しかし、全体のコミュニケーションは従業員のモチベーションに大きな影響を与える重要な事項で、全体のコミュニケーションが取れなければ企業の生産性なども下がってしまいます。例えば、各従業員が企業全体の目的を理解できずに、自分の役割も認識できなくなります。このような事態に陥ればそれぞれが取り組むべき業務などへのモチベーションも低下して、会社全体の生産性も大きく減少していきます。
一方で全体のコミュニケーションが活性化されれば、それぞれの従業員が企業の指針・方向性を十分理解・共有して誇りを持って業務にあたります。その結果として、企業のロイヤリティも向上していくことは間違いありません。
社内報の役割・効果
社内報の大きな役割は、社員一人一人の会社・業務に対する思いや取り組み方の変化を促すことです。また、会社の歴史を記して、後に残すことも社内報の大きな役割であり、古い社内報が発行された当時の出来事をリアルタイムで知ることができます。
さらに過去の社内報を閲覧すれば、会社の沿革を知ることができ、会社の現在に至るまでの流れなども理解できます。前述のようにインナーコミュニケーションを計るには重要な社内報ですが、作成時はどのような点に注意すればいいのでしょうか。
ここからは社内報作成時に重要な事項について詳しく解説をしていきます。
ブランドメッセージ・MVVの伝達
社内報に盛り込む内容として重要なものの1つとしてMVV(ミッション・ビジョン・バリュー)の選定は必須です。Mission「ミッション」とは、企業が目指す社会について明確にしている言葉で、社会に対して企業が果たすべき役割などについて言及しています。
Vision「ビジョン」とは、中・長期的な企業の目標・理想像を表現している言葉です。企業がミッションを実現するために必要な事項・取り組み方について明確にしています。
ミッションやビジョンを実現していくための具体的な行動基準・行動指針を明確化する言葉がValue「バリュー」です。バリューは、社員の行動指針の基準となる考え方などを明確にしています。一般的にはミッションを企業理念、ビジョンを経営理念、バリューを行動指針として表現している企業が多いです。
社内報は広報
社内報は円滑にインナーコミュニケーションを計るために、社内向けに発行しますが、広報も社内報と同様の役割を果たします。広報(社内広報)は会社で働く従業員やその家族に向けた発信がメインです。広報は、自社の活動・トピックスを社内に発信することで自社への愛着を促進し、自社文化の素晴らしさなどにも触れることができるように、発信します。
このような観点から、社内・従業員向けに発信していく点では社内報は広報と同様の効果を発揮していきます。また、社内報も広報も会社で働いている従業員のモチベーションを向上させる点でも同様の効果をもたらすことは間違いありません。
イノベーション体質を育てる
革新的な影響を与え、新たな変革をもたらすためにサービス・組織・ビジネスモデルなどに新しい技術・考え方を取り入れることを「イノベーション」と言います。社内報にイノベーションに関する事項を取り入れれば、現状を変革するための問題提起などもでき、社員一人一人の革新的な考え方を促進できます。
そして、新しい価値の創造や消費者市場の開拓などもイノベーションによって可能になります。通常時の既存市場では常に価格競争などがおこなわれ、企業同士の消耗戦も展開されます。しかし、イノベーションを展開していけば、競合他社が参入していない市場を一時的に独占できます。
このような観点から、社内報にイノベーションに関する事項を取り入れることは、企業にとって大きなプラスになると言えます。
動画の活用で情報量を増やす
通常の社内報は、書類形式で作成されているものがほとんどです。社員の中には「読むのが面倒」「読んでも理解できない」などの理由で閲覧しない方も多く、全く社内報を読まない方もいます。そこで役立つ方法が「動画の活用」です。最近では紙媒体だけではなく、WEB社内報だったり、社内SNS、メールマガジンなどデジタル媒体を使って社内報を発信することもできるようになりました。
しかも、動画は文面などと比較してインパクトがとても強く、分かりやすく端的に大量の情報を集約しています。ここからは動画を活用した社内報の作成方法・ポイントについて解説をしていきます。
WebやSNSを利用した社内報で動画を活用する
Web社内報は企業運営の課題・広報の目的に沿い、社員に向けるコンテンツを配信します。web社内報を利用すれば、記事・動画を通じて社員が深く企業の方針などを理解でき、部署を超えたコミュニケーションが可能になります。
Web社内報はPDFデータ・動画などを活用できますので、多くの情報を社員に伝えることができる便利なツールです。Web社内報のメリットとしては多くの情報を発信でき、デザインの幅も大きくなる点が挙げられます。
インターネット上でサービスの利用者同士がさまざまな情報を交換する「SNS」を社内ビジネス用にカスタマイズし、社内報に活用することができます。SNSを社内報に活用するメリットは、投稿のハードルが低く、意見などを簡単に発信できる点です。
簡単に意見を発信できることで、円滑なコミュニケーションも生まれます。また、会社側からのメッセージなども社員に伝わり、双方の意見交換には最適な場となることは間違いありません。
動画の活用のポイント
社内報作成における動画の活用のポイントは「皆が共感できる」内容にすることです。社員の心に伝えるためには、本質を捉える言葉の掲示が必要ですが、難しい言葉を使いすぎるのも避けた方が良いでしょう。
企業の真の理念・ビジョンなどの中心的な思いをできるだけ簡単な言葉に変換して、皆が共感でき、伝わりやすい言葉で表現することが重要です。また、社員が働くことに意義を感じ、仕事へのモチベーションが上がるように企業が社会に貢献できる点や、将来的に目指すビジョンなどを動画内でしっかりと表現しましょう。
インナーブランディングを検討される担当者様
インナーブランディングの施作は自社で行うことも可能ですが、難しい部分はインナーブランディングに強い企業に相談してみるのもおすすめです。 コンサルが得意、イベントに強いなど、企業ごとに強みがあるので、課題やステージに合わせて相談先を選定すると良いでしょう。 シースリーフィルムは、テレビCM制作を核として培ってきたアイデアやクリエイティブの力を応用し、インナーブランディングを目的とした映像やデジタル施作などにも取り組んでいます。 社員へのコミュニケーションに映像を用いることで、エンゲージメントを高める効果が期待できます。 課題整理からコンテンツ制作までワンストップでサポートいたしますので、ぜひご相談ください。
SDGsや社内広報、インナーブランディングについて情報収集、ご検討されている方はぜひご相談ください。
動画制作に関するご相談だけでなく、課題整理から運用アドバイスまで社内広報に関して幅広くサポートいたします。
大切な想いが届く動画を、心を込めて制作いたします。
