社内研修は、社員の業務や行動に一貫性を持たせるために重要な取り組みです。業務内容を覚えてもらうだけでなく、ビジネスマナーやコミュニケーションスキルなどを一定のレベルに揃えるためにも必要です。その成果は自社ビジネスの品質を高め、企業ブランディングにもつながります。

そこで今、社員研修に動画を活用する企業が増加中です。動画を活用することで、コミュニケーションの円滑化や社員のモチベーション向上、離職防止や業績向上など研修の効果が強化されることが期待できます。

この記事では、動画活用のメリットや動画活用に適した研修分野、実際の制作でのポイントについて解説しています。動画研修を検討されている方は、導入の前にぜひご一読ください。

社内研修に動画を用いるメリット

社内研修に動画を導入することは、企業と社員の両者にとって多くのメリットがあります。

2020年以降、多くの企業がリモートワークを導入してきました。社内研修では、業務の内容から取り組み姿勢、行動模範といった広範囲におよぶ「仕事のあり方」を伝える必要があります。対面での研修でないと伝えづらいことも、動画を用いることで離れた拠点の社員にもわかりやすく伝えることができます。

まずは社内研修に動画を活用すると、どのようなメリットが得られるのかを整理してみましょう。

研修品質のクオリティを均質化できる

動画を用いた社内研修は、研修の品質を均質化することができます。

これまでの対面研修では、講師が変わることで研修の内容にばらつきが出ることがありました。教育者のスキルや理解度によって、伝えられる内容が変わってしまうのはよくあることです。また、突発的なトラブルが研修の進みや参加者の理解度に影響してしまうこともあります。

しかし、動画を使った社内研修の場合、毎回同じ教材を使用するため研修の品質を均一化できるようになります。高品質な研修動画を一度作成してしまえば、あとはそれを流用するだけなので、研修にかかるコストも抑えられます。

ただし、対面研修には、参加者のレベルに合わせて進行できる、参加者の理解度を図りながら双方向なコミュニケーションをとれるなどの利点もあります。動画研修の場合は、参加者の理解や進捗を確認する機会を設けてコミュニケーションをとっていくことで補完できます。

講師の教え方や内容、環境などの要因に左右されにくいのは、動画研修の大きな利点といえるでしょう。

時間や場所を選ばず参加できる

動画を活用した社内研修は、時間と場所を選ばずに参加できます。

会場に集まって行う従来の研修では、特定の時間と場所に合わせて行動する必要がありました。多忙な人や急な業務対応が必要な人は参加できなかったり、途中で離席しなければならなかったりするケースもあったでしょう。時間や場所の制約があることにより、教育者として重要なポストにある人が参加しにくいという状況もありました。

その点、動画研修なら時間や場所の問題をクリアできます。参加する人は自分のペースで学ぶことができ、夜間でも研修を受けられます。学習の途中で一時停止し、後で再開することも可能です。

さらに、地方勤務で会場での研修に参加しにくい人も、動画研修であれば均等な機会を得られます。開催する企業側も参加者も、誰もがそれぞれの都合に合わせて参加できるようになります。

印象に残りやすく高い研修効果が期待できる

動画を使った社内研修は、印象に残りやすく、高い研修効果が期待できます。

第一に、動画は身振り手振りや表情、声のトーンなどの非言語情報を使って表現できるため、文字だけでは伝えづらい内容も分かりやすく届けられます。

また、動画を活用した研修は、テキストを使う研修と比べて情報が記憶に残りやすいという特徴もあります。アメリカ国立訓練研究所が発表した研究結果によれば、視聴覚に訴えかける学習方法は、資料を読んだり話を聞いたりする学習方法の2倍の学習定着率になるといわれているのです。

動画研修のプログラムに、視聴者が自ら取り組むワークを入れたり、出演者が実演して見せるデモンストレーションを取り入れたりすれば、さらに定着率は高められます。

また対面研修では、理解しきれなかった部分を聞き返せなかったり、集中力が途切れてしまったりすることがあります。

その点、動画は難しい部分を何度も見返したり、必要に応じて一時停止して考える時間を取ることも可能です。個々のペースに合わせた柔軟な学習ができることで、内容がしっかり身につくのも動画研修の大きなメリットでしょう。

社内研修動画の種類

メリットの多い動画研修ですが、研修の種類や分野によって適性が異なります。なかには動画が合わないケースもあるでしょう。写真やレイアウト、図面などを何度も見返しながら行うような業務では、動画のように流れていってしまうメディアだと逆に不便です。

では、どのような研修において動画が有効なのでしょうか。動画研修が適しているのは、以下の4つのケースです。

講師による研修動画

講師が解説や話をする形式の研修は、動画研修にとても適しています。講師がテーマに基づいて解説し、セミナーのような形式で参加者に知識を提供する動画です。新人研修やマナー研修など、基礎的な内容を伝える研修では動画がよく使われます。

新たに収録するだけでなく、過去の研修やセミナー映像を活用することも可能です。社外からの講師を招いた研修動画や、スキルアップ研修、マネジメントや最新技術の研修など、さまざまな社内研修に適しています。

講師による研修動画は、ダラダラと長い話を聞くだけにならないよう注意する必要があります。研修の目的や対象者を明確にして動画の尺を決めましょう。1つの動画は10分以内が望ましいとされています。内容が多い場合は複数の動画に分けるなどの方法もあります。

また、研修動画にインタラクティブな要素を取り入れましょう。クイズ形式にしたり、ワークやロールプレイングを入れたりする工夫によって、学習効果を高めることができます。

マニュアル動画

マニュアル動画は、業務の手順やスキル、ノウハウなどを動画で伝えるものです。マニュアルを動画化することで教育にかかる時間的コストを削減できたり、視聴者の理解度や記憶力を高めたりする効果が期待できます。

• 飲食店の人気商品のレシピ手順を動画共有する
• 店舗の開店や閉店準備、入金作業といった各手順を動画化する
• PCツールの作業手順を録画して教材化する

このように、流れや手順などは文字で書き記すよりも動画を見せたほうが覚えやすく、理解のスピードも格段に上がります。

マニュアル動画は操作的な内容が多いですが、なかには優秀な社員の接客シーンを収録・編集して社員に共有するケースなどもあり、業種によって内容は多様です。

マニュアル動画は、社員がそれぞれ必要な箇所をすぐに見れるように、キャプチャーを設定したり、1本の尺を短くしたりして、使い勝手のよさを優先させましょう。10分以上説明が続く場合は、紙の資料と併用するなど、工夫が必要なケースもあります。

新人研修動画

新人研修動画は、自社で必要なスキルやノウハウを新入社員に伝えるための動画です。新人研修では、ビジネスマナーやコミュニケーションスキル、業務の手順やノウハウなど、非常に広範囲の内容を伝える必要があります。新人研修にも動画を取り入れることで、教育にかかるコストや時間を削減できたり、視聴者の理解度や記憶力を高めたりする効果が期待できます。

新入社員に、必ず覚えてほしいビジネスマナーやコンプライアンスを動画化するケースが多いです。また、業務で必要なコミュニケーションやソーシャルスキルトレーニングなどを動画として提供するのもよいでしょう。

新人研修動画は、覚えることも多く、教育的な内容が多いため、視聴者の興味や関心をしっかり惹きつける必要があります。ケースドラマやアニメーションなどを用いて、社会人としての考え方や行動を学べるような工夫が必要です。

経営層からのメッセ―ジ（トップメッセージ）

経営者からの動画メッセージは、経営者が自身の想いやビジョン、企業の状況などを映像で直接伝えるものです。企業の理念やビジョンは、文面で読むより、経営者の表情や雰囲気など、非言語的な情報を使うことで共感を得やすくなります。

経営者が社員と話す機会はそう多くありません。多忙なスケジュールのなかで全社員と顔を合わせるのは難しいことが多いです。

その点動画であれば、社長自らの言葉を収録してメール配信したり、Web社内報に経営トップからのメッセージを添えたりすることができます。会社の創業や事業成長の過程を社史として動画に収めるのも効果的です。社員に会社のことを深く知ってもらったり、感情的な結びつきを感じてもらうことで、仕事への姿勢やモチベーションを向上させることができます。

メッセージ動画は、1～3分程度の短時間が理想です。社史や企業紹介などの場合でも、5分以内を目安に制作しましょう。短いメッセージ動画であっても、企画や台本の作成といった事前準備を行ってください。社長やトップ層の自然な姿を見せたいという気持ちから、アドリブで撮影してしまうこともあります。しかし、事前準備なしで撮影すると内容がブレたり、話が脱線してしまったりするため注意が必要です。

研修動画の作成で大変なこととは？

社内研修で動画を活用するメリットや方法について説明してきましたが、一方で動画制作のハードルはまだ高く、手を出したくてもなかなか簡単には実現できない現状があります。

ここからは、研修動画の制作にあたってネックとなりやすい部分について確認していきましょう。

動画作成にはスキルが必要で初心者には難しい

動画制作には編集、撮影、企画・構成、予算・スケジュール管理など幅広いスキルが求められます。

撮影ではカメラや照明の知識と技術が必要です。編集ではソフトの使い方といった技術を学ぶ必要があります。
また、メッセージやストーリーを考えるための企画・構成スキルや、プロジェクト全体を管理するマネジメントスキルも不可欠です。
これらのスキルを習得するには時間がかかります。また撮影機材や編集機材を使用するのには多くの費用もかかります。

一定のクオリティで動画を制作するにはそれなりのスキルが必要で、予算・スケジュールを管理するための人材も必要となるため、動画制作に踏み切れないといったケースは少なくありません。

企画～台本作成～撮影〜編集と工数が多く時間がかかる

動画制作には多くの工程があり、企画から編集までのプロセスには時間がかかります。

企画段階では、目的設定、ターゲット層の特定、コンセプト策定などを行い、その後、台本などの作成が続きます。

香盤表(撮影日のスケジュール)に沿って映像と音声を撮影・収録し、動画編集、カラコレ(色調整)、テロップやエフェクトの追加、ナレーションや音楽などの音の編集が行われます。完成試写を行ったあとは掲載や配信を行います。

質の高い視聴者の興味を惹きつける動画の完成までにはたくさんの工程が必要です。知識不足による時間の浪費も起こり得ますし、著作権などがクリアな状態であるかも大切なことです。正確な知識とスキルを持って取り組む必要があるため、社内リソースだけで動画を制作することは難しい場合があります。

動画制作の経験者がいない中で自社完結するのは難しい

動画制作の経験者がいない場合、社内で動画制作を完結させるのは難しいでしょう。

撮影機材や編集ソフトを購入しても知識や経験がないまま制作を進めては、クオリティの高い動画には仕上がりません。企画や編集の技術がないと、重要なメッセージが伝わりにくくなってしまいます。

ディレクター、カメラマン、照明、エディターなど映像制作のスタッフは長年の経験に裏付けされた、人を惹きつける映像を作る技術を持っています。

また、映像制作に多くの時間と労力を費やすことになり、本来の業務に影響を与える場合もあります。重要なのは動画を作ることではなく、社員に必要な情報やメッセージを届けたり、効率よく教育ができたりする「結果」なのです。

そのため社内研修動画は、専門の制作会社に依頼するのが最良です。ただし、単純に動画制作を代行してもらえばよいというわけではありません。自社の課題や、伝えたいメッセージをしっかり理解してくれるパートナーを見つける必要があります。

シースリーフィルムの社内研修×動画について

動画による社内研修の導入を検討している場合は、シースリーフィルムにお任せください。

シースリーフィルムは、1991年の創業以来、テレビCM制作を中心に多くの媒体で映像作品を手がけてきました。広告動画制作を主軸として、社内研修や教育を目的とした動画制作も行っています。心に響くストーリーテリングや映像編集のテクニックを駆使し、社員が情報を理解しやすく、深く吸収できる動画を制作いたします。

また、シースリーフィルムでは、企業の目線に立ち、社内外のコミュニケーション戦略を一緒に考える伴走型のサービスも提供しています。制作代行ではなく、課題整理や運用アドバイスなど、企業におけるコミュニケーション施策をトータルにサポートいたします。

動画は、情報を伝える手段としてますます重要性を増しており、社内教育や研修に活用しない手はありません。社員が意欲的に学べる、魅力的な研修動画を制作いたしますので、お困りの方はお気軽にご相談ください。

シースリーフィルムの作品ページはこちら

The post 社内研修の課題は動画で解決！効率と成果が両立する新しい社員教育 first appeared on Branded Video News.

企業理念とは

企業理念とは「企業の理想とするあり方」です。現在はさまざまなスタイル・意味合いの企業理念が存在します。企業理念には企業の考え方、価値観、企業の目的(利益以外)などが含まれ、ブランドイメージにも繋がっています。
しっかりと企業理念を設定することで、採用領域・インナー領域・カスタマー領域などのさまざまなシーンで多くの利益を得ることもできます。また、企業理念とは「企業の在り方、存在意義を言語化したもの」でもあります。各企業の思想・使命・志などの根底にある考え方などの特徴を言語化したものです。
そして企業理念は企業のあり方を示しているため、企業活動の全ての意思決定の軸・判断基準になることは間違いありません。例えば、企業が新しいビジネスに取り組む際に、利益のみを考えるのではなく、どうしてそのビジネスを始めるのか、自社がなぜ取り組むのか、などを企業理念に照らし合わせて判断することができます。また、企業理念は、企業及び社員の行動指針にも繋がっていると言えます。
企業理念をしっかり設定し、理解することは、インナーブランディングを成功させるための第1歩と言っても過言ではありません。

インナーブランディングにおける企業理念の重要性

インナーブランディングは、自社のブランド価値や企業理念などを社員に伝達して浸透させていく活動のことを指します。
上記でも述べたように、企業理念は企業のあり方、存在意義を示している重要な考え方のことで、企業活動の意思決定や判断基準にもなります。したがって、企業理念なしでインナーブランディングはできません。社員に何も伝えることができずに全く意味のないものになってしまいます。
効果的なインナーブランディングをおこない、社員に自社のあり方・方針を伝え浸透させていくためには、最初に選定をする企業理念が重要です。そしてその後、ゆっくり時間をかけてインナーブランディング活動をおこなえば十分な成果が得られることは間違いありません。

経営理念との違い

企業理念は簡単に言うと、会社のあり方・方針などを決めるための重要な理念ですが、経営理念とはどのような点で違うのでしょうか。その違いは、企業理念は企業のイメージを社内外に伝えるもので、ブランディングの要素が強いです。一方、経営理念は企業が経営していく中でのお金の使い方などの方向性を提示している理念のことを指します。
また、経営理念の決定には経営陣の了承が必要不可欠で会社の実質的な経営に関わります。
企業理念と経営理念を翻訳すると 

・経営理念：Management Philosophy

・企業理念：Corporate Philosophy 

経営理念の冒頭には「Management」と記載されていますので、以下のような意味になります。
「企業が経営を維持していくために、資本を出資する際に根本的な理由になる精神・行動の方向性などを明確にしたもの」
また、企業理念の冒頭には「Corporate」と記載されていますので、以下のような意味になります。
「企業の存在意義・方針を明確にしたもの」
 そして、企業理念・経営理念はメッセージの意味・性質や、伝えていく相手が違うことも大きな相違点です。下記にそれぞれの特徴を表記していきます。

・経営理念：社内全体に企業の運営方針の根本となる理念を伝える

・企業理念：社内外に企業全体のイメージを伝えてブランディングを計る

企業理念を決める5つの要素

企業理念を決めて、社員に伝達・浸透させていくことは、企業のブランディングをおこなう上でとても重要です。しかし、実際に企業理念を決めようと思っても、とても重要なものであるために、どこから始めていいか分からないものです。
また、企業理念を作成しようと思っても、どのような点に注意して作成していけばいいか分かりませんよね。そこでここからは、企業理念を決めていく上で重要な5つの要素について詳しく解説をしていきます。

ミッション

企業理念を構成する5つの要素の中でも、最も重要とされるのが「ミッション」です。ミッションは簡単に言い換えると「日々果たすべき使命」であり、私達が仕事などに従事し、常時果たしていることがミッションになります。
ミッションは企業の存在意義そのものと言っても過言でなく、重要な意味を持っています。また、ミッションで重要なのは、ミッションそのものをどこまで意味深いものにできるかという点です。その理由は、ミッションの意義を高めれば高めるほど、自社のマーケットが拡大していく点にあります。
例えばスターバックスは、美味しいコーヒーとリラックスできる空間を提供しました。
スターバックスは時代の要請に応える強い思想を持っていたので、現在の大成功につながったと言えます。

ビジョン

ミッションが「日々果たすべき使命」である一方で、ビジョンは「実現したい未来」と意味づけることができます。したがって、日々果たすべき使命である、ミッションを継続し続けた結果として実現される未来がビジョンです。
またビジョンの内容としては、売り上げに関する目標よりも、企業のユーザーや、周囲が応援してくれるビジョンを設定するのがおすすめです。そしてミッションは企業の存在意義であり、途中で変更することはない一方で、ビジョンは未来の話で、時期を見てアップデートすることも可能です。
例えば、世の中の状況に応じて大きく変化を遂げていく企業などは、5年、10年などの短期的なスパンでビジョンを見直すこともあります。

バリュー

バリューとは、ミッションを継続していくにあたり、企業からユーザーに提供する価値・強みのことを指します。上記に紹介した「ミッション」「ビジョン」のように企業側の立場的視野で考えるものではありません。バリューで最も重要なのは誰に対して提供できる価値なのかを十分考慮することです。
誰に向けてのバリューなのかを明確にすることで、効果的な企業理念の選定ができることは間違いありません。さらに、企業のユーザー、パートナー、社員という形式でステークホルダーを分ければ、効率的にバリューを整理することができます。

スピリット

企業の「大切にすべき精神」がスピリットであり、簡単に言い換えれば、日頃から大切にするべき行動指針で、クレドとも言われています。ミッションを実施していく上で、常にどんなポリシーや心がけを持ち業務にあたるのが理想的なのかを考慮していくことが重要です。その際にはビジョンやバリューも盛り込みながらスピリットを作ることが必要不可欠になります。
またスピリットは、企業内でチーム単位か個人で設定する企業のミッションやビジョン実現のための心構えとも言えます。一人一人のスピリットがなくては企業理念どころか、「ミッション」「ビジョン」「バリュー」の明確な定義もできません。したがってスピリットは、最も根本的な要素とも言えます。

スローガン

スローガンとは、「ミッション」「ビジョン」「バリュー」「スピリット」などのそれぞれの言葉を一言で表現したものが「スローガン」です。スローガンは、企業・ブランドの合言葉のようなものであり、企業を代表するイメージでもあります。企業が何を目指し、どのような目標で活動しているのかは、ミッションやビジョンを一言で表しているスローガンで周知可能です。また、スローガンの設定により、社内・社外にも企業の方向性なども理解してもらうことができます。
スローガンを使用すれば、ミッションやビジョンの意味合いを大々的に広告することも可能です。したがって、スローガンをCMの最後に流したり、コーポレートロゴの上に表記することも多くなっています。 

企業理念を決める上で知りたいCIとは

ビジネスに携わっている方なら一度は、CI(コーポレートアイデンティティ)という言葉を聴いたことがあるのではないでしょうか。
CIとは、企業理念やビジョンを構築する重要な要素であり、組織・企業が「何者であるか」を明確にした表現で、企業の経営方針を反映したものです。ここからは、企業理念を決める上で重要なCIについて詳しく解説し、さらにCIを構成する要素についても解説をしていきます。 

【企業戦略】CI(コーポレートアイデンティティ)

CI(コーポレートアイデンティティ)とは、「企業戦略」のことで、「理念」「行動」「資格」から成り立っています。「企業の方針を推進するために必要なサービス・商品展開は何か」という企業姿勢をプロモーション・ロゴ・サービスなどを通じてマーケットに認識させるのが主な目的です。
そもそもアイデンティティとは、「個人」について表現される精神学・心理学の概念で、その概念を企業組織にあてはめたものがCIです。CIは他との優位性・差別化を計るための資産と認識されることがあります。
1950年にCIの概念はアメリカで発祥し、日本では1975年に自動車メーカーが設定したのが初めてと言われています。イメージ的には最近導入されたような概念ですが、実際には歴史ある概念です。
また、CIは「企業ミッション」「企業ビジョン」「企業文化」「社員の行動」「顧客とのコミュニケーション」を分かりやすく言語化、ビジュアル化したデザインやロゴも含みます。

【理念】MI（マインドアイデンティティ）

MI(マインドアイデンティティ)とは、心や精神を意味しています。MIは企業の社会に対する存在意義、目指すべきあり方、社員の精神的ベースとなる経営哲学です。このMIが社員の行動・表現を左右し、MIが「平和的」か「革新的」かでも社員の指針が大きく異なっていきます。

また、MIは社員一人一人の精神的根本とも言えます。したがって、MIを決定しなければ、企業理念や、そのほかの企業の重要事項などを決定することは困難です。まず企業のMIを決めてから企業理念などを作成することをおすすめします。
効果的なMIの形成は、企業の理念選定においてとてもいい影響を与えてくれることは間違いありません。その上、企業が素晴らしいMIを形成すれば、社員一人一人にも好影響を与え、企業全体が活性化する効果も期待できます。
このような観点から、MIの設定は、さまざまな点で重要だと言えます。

【行動】BI（ビヘイビアアイデンティティ）

ビヘイビアを日本語で直訳すると「態度」という意味になり、BI(ビヘイビアアイデンティティ)は企業・社員の行動やコミュニケーション指針になります。また、BIはMIの事前段取り段階とも言われており、その内容は多岐にわたります。
BIの内容はMIを達成するための組織改革・活性化、販売促進、社員の行動指針、SNSなどのコミュニケーション方針、顧客とのコミュニケーション方法、品質方針などの具体的な法案・行動が該当していきます。
企業理念を策定するにあたり、重要なMIの土台としてBIは近年注目されています。また、BIも企業理念作成に重要な要素としても注目されており、今後の活用が期待されます。
MIとBIは連結している要素だと言えます。したがって、どちらか1つが欠けてしまうと効果的な企業理念は選定できないと言っても過言ではありません。

【視覚】VI（ビジュアルアイデンティティ）

VI(ビジュアルアイデンティティ)は、CIの構成要素の中でも目で見ることができるビジュアル的なものを指します。視覚的で分かりやすいロゴ・スローガンなどをMIやBIなどを基本として作成します。
CIの中で最も外部へのメッセージ性が強いのがVIで、一見するだけで企業名などを連想・想像できる特徴があります。例えば、分かりやすいキャッチコピー、一目見るだけで企業の判別ができるトレードマークなどが分かりやすいVIと言えます。
またVIは、私たちが意識していないさまざまな所で使用されています。例えば、企業のCMなどでは、多数VIが使用されていることもあり、見ている人に無意識的に影響していることも多く見受けられます。
このような観点から、VIは私たちの視覚的・聴覚的な部分に無意識のうちに影響を及ぼしている、効果的なCIと言えます。 

インナーブランディングで企業理念を成功・浸透させる方法

企業理念を社内で十分に浸透させるためには効果的にインナーブランディングをおこなうことが必要不可欠です。しかし、実際に企業理念を浸透させていくことはとても難しく、インナーブランディングの手法には動画の制作など効果的ですが自社だけでは難しい手法もあります。
そこでここからは、インナーブランディングで企業理念を浸透させる方法について詳しく解説をしていきます。 

明確で分かりやすいものにする

企業理念を選定しても、複雑すぎると浸透しにくいですので、見ただけで「どんな理念か」を分かりやすく選定しましょう。企業理念を見ても意味が分からなかったり、何を伝えたいのかが分からなければ全く意味のないものになってしまいます。
したがって外見のみを取り繕うのではなく、十分に本質を捉え、さらに誰にでも分かりやすく共感されるような言葉を選んで理念を選定していきましょう。上記の点に十分注意して理念を選定すれば、とても明確で分かりやすい理念が選定され、円滑なインナーブランディングが可能になります。

共感性を得られるようにする

従業員や顧客が共感できない企業理念は浸透しにくくなります。したがって企業理念を選定する際は、企業の経営陣が従業員や顧客に伝わりやすい理念を選定することが重要です。例えば、従業員や顧客に「会社の方針・指針」「会社の使命」「会社の社会的責務」などを伝達して、理念に加味することで共感性は増していきます。
多くの人に共感してもらえる経営理念を選定するためには、誰からも受け入れてもらえるような、きれいごとばかりでは相手には何も伝わりません。したがって、経営者が企業を経営していく上で心の底から感じていること、本当にどんな会社にしたいかを明確にしていかなければ何も伝わりません。

従業員が自発的に行動できる

企業理念は経営者の理想・価値観などを明確にするものですが、経営者だけではなく、従業員にも浸透させていかなければ何の意味もありません。したがって、上層部の指示で動くのではなく、従業員のエンゲージを高めて自発的に行動してもらうことが重要です。
また「自分ごと化」することで従業員が自発的に行動できるようになり、従業員が企業理念を「自分のこと」として捉えるようになります。インナーブランディングもスムーズになることは間違いありません。
したがって、企業理念に関する事項を人事評価制度に組み込んだり、定期的なアンケート調査の実施などにより従業員が自発的に行動して、理念が浸透しやすくなります。 

習慣化できる仕組づくり

企業理念は作るだけでは浸透していきません。理念は選定のみで終わるのではなく、常に従業員が企業理念を意識した働き方ができるような習慣作りが重要です。習慣作りを徹底させるために、今までの理念浸透活動を振り返ってPDCAをくりかえしていきましょう。
企業理念が浸透して習慣化すれば、従業員は企業理念に沿って行動することに大きな価値を感じ、社員同士が同じ価値観の中で仕事ができます。理念の習慣化はとても難しいですが、もし習慣化が実現できれば人材の移り変わりが激しい現代でもビジョンを持った従業員は残っていきます。また、理念が確実に習慣化することで新たな人材の採用の基準も明確になります。

長期的に取り組む

企業理念の選定は決して簡単なものではなく、浸透させていくためには長期的な取り組みや社内の仕組みづくりが重要です。したがって企業理念選定時はPDCAを回し、改善を繰り返しながら長期的に取り組みましょう。
また、PDCAを回し長期的に取り組んでいくことで、少しずつですが理念が浸透していくケースも多いです。一方で、短期間で焦って施策を実施をしても、十分に浸透できず、効果のない活動に終わってしまう恐れもあります。したがって、企業理念の浸透には、最初からある程度の長期的な期限を設定して活動するのがおすすめです。

インナーブランディングについてご検討される方へ

インナーブランディングを実施して、企業理念の浸透を成功させることができれば、企業にとって大きなプラスになることは間違いありません。しかし、自分たちだけでインバーブランディングをしていくことはかなり困難な作業です。
そして、インナーブランディングの施作は自社で行うことも可能ですが、難しい部分はインナーブランディングに強い企業に相談してみるのもおすすめです。 コンサルが得意、イベントに強いなど、企業ごとに強みがあるので、課題やステージに合わせて相談先を選定すると良いでしょう。 シースリーフィルムは、テレビCM制作を核として培ってきたアイデアやクリエイティブの力を応用し、インナーブランディングを目的とした映像やデジタル施作などにも取り組んでいます。 

※制作実績はこちら

社員へのコミュニケーションに映像を用いることで、エンゲージメントを高める効果が期待できます。 シースリーフィルムでは課題整理からコンテンツ制作までワンストップでサポートしますので、ぜひご相談ください。

お問い合わせフォームはこちら

The post 企業理念を理解してインナーブランディングを成功させる方法について解説 first appeared on Branded Video News.