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]]>社内研修は、社員の業務や行動に一貫性を持たせるために重要な取り組みです。業務内容を覚えてもらうだけでなく、ビジネスマナーやコミュニケーションスキルなどを一定のレベルに揃えるためにも必要です。その成果は自社ビジネスの品質を高め、企業ブランディングにもつながります。
そこで今、社員研修に動画を活用する企業が増加中です。動画を活用することで、コミュニケーションの円滑化や社員のモチベーション向上、離職防止や業績向上など研修の効果が強化されることが期待できます。
この記事では、動画活用のメリットや動画活用に適した研修分野、実際の制作でのポイントについて解説しています。動画研修を検討されている方は、導入の前にぜひご一読ください。
社内研修に動画を用いるメリット
社内研修に動画を導入することは、企業と社員の両者にとって多くのメリットがあります。
2020年以降、多くの企業がリモートワークを導入してきました。社内研修では、業務の内容から取り組み姿勢、行動模範といった広範囲におよぶ「仕事のあり方」を伝える必要があります。対面での研修でないと伝えづらいことも、動画を用いることで離れた拠点の社員にもわかりやすく伝えることができます。
まずは社内研修に動画を活用すると、どのようなメリットが得られるのかを整理してみましょう。
研修品質のクオリティを均質化できる
動画を用いた社内研修は、研修の品質を均質化することができます。
これまでの対面研修では、講師が変わることで研修の内容にばらつきが出ることがありました。教育者のスキルや理解度によって、伝えられる内容が変わってしまうのはよくあることです。また、突発的なトラブルが研修の進みや参加者の理解度に影響してしまうこともあります。
しかし、動画を使った社内研修の場合、毎回同じ教材を使用するため研修の品質を均一化できるようになります。高品質な研修動画を一度作成してしまえば、あとはそれを流用するだけなので、研修にかかるコストも抑えられます。
ただし、対面研修には、参加者のレベルに合わせて進行できる、参加者の理解度を図りながら双方向なコミュニケーションをとれるなどの利点もあります。動画研修の場合は、参加者の理解や進捗を確認する機会を設けてコミュニケーションをとっていくことで補完できます。
講師の教え方や内容、環境などの要因に左右されにくいのは、動画研修の大きな利点といえるでしょう。
時間や場所を選ばず参加できる
動画を活用した社内研修は、時間と場所を選ばずに参加できます。
会場に集まって行う従来の研修では、特定の時間と場所に合わせて行動する必要がありました。多忙な人や急な業務対応が必要な人は参加できなかったり、途中で離席しなければならなかったりするケースもあったでしょう。時間や場所の制約があることにより、教育者として重要なポストにある人が参加しにくいという状況もありました。
その点、動画研修なら時間や場所の問題をクリアできます。参加する人は自分のペースで学ぶことができ、夜間でも研修を受けられます。学習の途中で一時停止し、後で再開することも可能です。
さらに、地方勤務で会場での研修に参加しにくい人も、動画研修であれば均等な機会を得られます。開催する企業側も参加者も、誰もがそれぞれの都合に合わせて参加できるようになります。
印象に残りやすく高い研修効果が期待できる
動画を使った社内研修は、印象に残りやすく、高い研修効果が期待できます。
第一に、動画は身振り手振りや表情、声のトーンなどの非言語情報を使って表現できるため、文字だけでは伝えづらい内容も分かりやすく届けられます。
また、動画を活用した研修は、テキストを使う研修と比べて情報が記憶に残りやすいという特徴もあります。アメリカ国立訓練研究所が発表した研究結果によれば、視聴覚に訴えかける学習方法は、資料を読んだり話を聞いたりする学習方法の2倍の学習定着率になるといわれているのです。
動画研修のプログラムに、視聴者が自ら取り組むワークを入れたり、出演者が実演して見せるデモンストレーションを取り入れたりすれば、さらに定着率は高められます。
また対面研修では、理解しきれなかった部分を聞き返せなかったり、集中力が途切れてしまったりすることがあります。
その点、動画は難しい部分を何度も見返したり、必要に応じて一時停止して考える時間を取ることも可能です。個々のペースに合わせた柔軟な学習ができることで、内容がしっかり身につくのも動画研修の大きなメリットでしょう。
社内研修動画の種類
メリットの多い動画研修ですが、研修の種類や分野によって適性が異なります。なかには動画が合わないケースもあるでしょう。写真やレイアウト、図面などを何度も見返しながら行うような業務では、動画のように流れていってしまうメディアだと逆に不便です。
では、どのような研修において動画が有効なのでしょうか。動画研修が適しているのは、以下の4つのケースです。
講師による研修動画
講師が解説や話をする形式の研修は、動画研修にとても適しています。講師がテーマに基づいて解説し、セミナーのような形式で参加者に知識を提供する動画です。新人研修やマナー研修など、基礎的な内容を伝える研修では動画がよく使われます。
新たに収録するだけでなく、過去の研修やセミナー映像を活用することも可能です。社外からの講師を招いた研修動画や、スキルアップ研修、マネジメントや最新技術の研修など、さまざまな社内研修に適しています。
講師による研修動画は、ダラダラと長い話を聞くだけにならないよう注意する必要があります。研修の目的や対象者を明確にして動画の尺を決めましょう。1つの動画は10分以内が望ましいとされています。内容が多い場合は複数の動画に分けるなどの方法もあります。
また、研修動画にインタラクティブな要素を取り入れましょう。クイズ形式にしたり、ワークやロールプレイングを入れたりする工夫によって、学習効果を高めることができます。
マニュアル動画
マニュアル動画は、業務の手順やスキル、ノウハウなどを動画で伝えるものです。マニュアルを動画化することで教育にかかる時間的コストを削減できたり、視聴者の理解度や記憶力を高めたりする効果が期待できます。
- 飲食店の人気商品のレシピ手順を動画共有する
- 店舗の開店や閉店準備、入金作業といった各手順を動画化する
- PCツールの作業手順を録画して教材化する
このように、流れや手順などは文字で書き記すよりも動画を見せたほうが覚えやすく、理解のスピードも格段に上がります。
マニュアル動画は操作的な内容が多いですが、なかには優秀な社員の接客シーンを収録・編集して社員に共有するケースなどもあり、業種によって内容は多様です。
マニュアル動画は、社員がそれぞれ必要な箇所をすぐに見れるように、キャプチャーを設定したり、1本の尺を短くしたりして、使い勝手のよさを優先させましょう。10分以上説明が続く場合は、紙の資料と併用するなど、工夫が必要なケースもあります。
新人研修動画
新人研修動画は、自社で必要なスキルやノウハウを新入社員に伝えるための動画です。新人研修では、ビジネスマナーやコミュニケーションスキル、業務の手順やノウハウなど、非常に広範囲の内容を伝える必要があります。新人研修にも動画を取り入れることで、教育にかかるコストや時間を削減できたり、視聴者の理解度や記憶力を高めたりする効果が期待できます。
新入社員に、必ず覚えてほしいビジネスマナーやコンプライアンスを動画化するケースが多いです。また、業務で必要なコミュニケーションやソーシャルスキルトレーニングなどを動画として提供するのもよいでしょう。
新人研修動画は、覚えることも多く、教育的な内容が多いため、視聴者の興味や関心をしっかり惹きつける必要があります。ケースドラマやアニメーションなどを用いて、社会人としての考え方や行動を学べるような工夫が必要です。
経営層からのメッセ―ジ（トップメッセージ）
経営者からの動画メッセージは、経営者が自身の想いやビジョン、企業の状況などを映像で直接伝えるものです。企業の理念やビジョンは、文面で読むより、経営者の表情や雰囲気など、非言語的な情報を使うことで共感を得やすくなります。
経営者が社員と話す機会はそう多くありません。多忙なスケジュールのなかで全社員と顔を合わせるのは難しいことが多いです。
その点動画であれば、社長自らの言葉を収録してメール配信したり、Web社内報に経営トップからのメッセージを添えたりすることができます。会社の創業や事業成長の過程を社史として動画に収めるのも効果的です。社員に会社のことを深く知ってもらったり、感情的な結びつきを感じてもらうことで、仕事への姿勢やモチベーションを向上させることができます。
メッセージ動画は、1～3分程度の短時間が理想です。社史や企業紹介などの場合でも、5分以内を目安に制作しましょう。短いメッセージ動画であっても、企画や台本の作成といった事前準備を行ってください。社長やトップ層の自然な姿を見せたいという気持ちから、アドリブで撮影してしまうこともあります。しかし、事前準備なしで撮影すると内容がブレたり、話が脱線してしまったりするため注意が必要です。
研修動画の作成で大変なこととは？
社内研修で動画を活用するメリットや方法について説明してきましたが、一方で動画制作のハードルはまだ高く、手を出したくてもなかなか簡単には実現できない現状があります。
ここからは、研修動画の制作にあたってネックとなりやすい部分について確認していきましょう。
動画作成にはスキルが必要で初心者には難しい
動画制作には編集、撮影、企画・構成、予算・スケジュール管理など幅広いスキルが求められます。
撮影ではカメラや照明の知識と技術が必要です。編集ではソフトの使い方といった技術を学ぶ必要があります。
また、メッセージやストーリーを考えるための企画・構成スキルや、プロジェクト全体を管理するマネジメントスキルも不可欠です。
これらのスキルを習得するには時間がかかります。また撮影機材や編集機材を使用するのには多くの費用もかかります。
一定のクオリティで動画を制作するにはそれなりのスキルが必要で、予算・スケジュールを管理するための人材も必要となるため、動画制作に踏み切れないといったケースは少なくありません。
企画～台本作成～撮影〜編集と工数が多く時間がかかる
動画制作には多くの工程があり、企画から編集までのプロセスには時間がかかります。
企画段階では、目的設定、ターゲット層の特定、コンセプト策定などを行い、その後、台本などの作成が続きます。
香盤表(撮影日のスケジュール)に沿って映像と音声を撮影・収録し、動画編集、カラコレ(色調整)、テロップやエフェクトの追加、ナレーションや音楽などの音の編集が行われます。完成試写を行ったあとは掲載や配信を行います。
質の高い視聴者の興味を惹きつける動画の完成までにはたくさんの工程が必要です。知識不足による時間の浪費も起こり得ますし、著作権などがクリアな状態であるかも大切なことです。正確な知識とスキルを持って取り組む必要があるため、社内リソースだけで動画を制作することは難しい場合があります。
動画制作の経験者がいない中で自社完結するのは難しい
動画制作の経験者がいない場合、社内で動画制作を完結させるのは難しいでしょう。
撮影機材や編集ソフトを購入しても知識や経験がないまま制作を進めては、クオリティの高い動画には仕上がりません。企画や編集の技術がないと、重要なメッセージが伝わりにくくなってしまいます。
ディレクター、カメラマン、照明、エディターなど映像制作のスタッフは長年の経験に裏付けされた、人を惹きつける映像を作る技術を持っています。
また、映像制作に多くの時間と労力を費やすことになり、本来の業務に影響を与える場合もあります。重要なのは動画を作ることではなく、社員に必要な情報やメッセージを届けたり、効率よく教育ができたりする「結果」なのです。
そのため社内研修動画は、専門の制作会社に依頼するのが最良です。ただし、単純に動画制作を代行してもらえばよいというわけではありません。自社の課題や、伝えたいメッセージをしっかり理解してくれるパートナーを見つける必要があります。
シースリーフィルムの社内研修×動画について
動画による社内研修の導入を検討している場合は、シースリーフィルムにお任せください。
シースリーフィルムは、1991年の創業以来、テレビCM制作を中心に多くの媒体で映像作品を手がけてきました。広告動画制作を主軸として、社内研修や教育を目的とした動画制作も行っています。心に響くストーリーテリングや映像編集のテクニックを駆使し、社員が情報を理解しやすく、深く吸収できる動画を制作いたします。
また、シースリーフィルムでは、企業の目線に立ち、社内外のコミュニケーション戦略を一緒に考える伴走型のサービスも提供しています。制作代行ではなく、課題整理や運用アドバイスなど、企業におけるコミュニケーション施策をトータルにサポートいたします。
動画は、情報を伝える手段としてますます重要性を増しており、社内教育や研修に活用しない手はありません。社員が意欲的に学べる、魅力的な研修動画を制作いたしますので、お困りの方はお気軽にご相談ください。
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]]>現代では、多くの企業がSDGsへの意識や取り組みを強化する動きを見せています。しかし、組織内でSDGsの意識に対する温度差があったり、社員が自分ごととして捉えられなかったり、共通の理解や共感を得られずに二の足を踏んでしまうケースは多いものです。
このような課題を解決するには、企業が社員に対して、SDGs活動の背景にある想いや狙い、取り組みの意義から活動内容の詳細までを一連の流れで伝える必要があります。断片的なものでなく、ひとつのストーリーとして発信することが重要です。
そのためには、動画の活用が非常に有効となります。現代では多くのシーンで動画が使われていますが、なぜ動画がそれほどまでに効果的なのでしょうか。この記事では自社のSDGs活動が浸透しない原因を確認しつつ、社内により広く深く浸透させるための動画活用の方法について解説します。
なぜ今、SDGsの社内浸透が重要なのか？
まず前提として、SDGsの目標は現代を生きるすべての人を対象とした目標であることを忘れてはなりません。政治家や著名人などだけに関係あるものでなく、地球に暮らすすべての人が当事者意識を持つことで達成できる目標です。
企業内においても、SDGsへの意識は経営層や一部の社員だけでなく、全従業員が関心を持ち、自分ごととして捉えることが重要になります。
組織に所属する全員が、自社の目標や取り組み内容に共感し、行動に移すことで、SDGsの取り組みの推進力が強化されるのです。
SDGsの社内浸透によるメリット
企業内でSDGs活動を浸透させることには、社内外を問わず多くのメリットがあります。
まず、社員ひとり一人が会社のSDGs活動を深く理解すれば、それを外部のステークホルダーに対して積極的にPRできます。顧客や取引先、求職者など外部の人と実際に接するのは、経営層ではなく社員であることが圧倒的に多いでしょう。
社員は自社の取り組む活動の背景や意義を、ときには自分の口で語り、体現しながら業務に落とし込んでいく必要があります。企業外に向けて、社員が自社の社会的責任や価値観を自分の言葉で伝えられれば、SDGsの活動が成果につながりやすくなります。
近年は取引先の企業がSDGs活動を行っているかどうかを重視する企業も増えてきました。社員一人ひとりの理解と共感が深ければ深いほど、外部の人の心を動かしたり、信頼を勝ち取ることができるようになります。新しい取引の機会が増えたり、既存の顧客との継続的な関係が強化されたりします。結果的には、売上増加や事業の拡大に寄与するでしょう。
さらに、社員がSDGsの活動に積極的に参加することで、企業内の雰囲気や風土も向上します。社員同士が共通の目標に向かって協力し、成果を上げる姿勢が強まるため、チームワークやコラボレーション能力が向上する効果も期待できます。
社員が企業の活動に共感し、自身の役割を重要だと感じるようになることで、モチベーションが高まり、離職率の低下につながる可能性もあります。社員の満足度が向上すれば、結果として業績も向上しやすくなるでしょう。
このように、企業内でSDGsへのビジョンを浸透させることで、外部からの信頼獲得や売上増加、内部の協力体制の強化、社員の満足度向上など、幅広いポジティブな影響をもたらすことができます。
社内浸透がうまくいかない理由とは？
企業としてSDGsへの取り組みを始めたものの、社員になかなか浸透せず、活動の推進が停滞しているなどの悩みを抱える経営者や担当者は多いものです。なかにはSDGsの浸透や推進を専門的に行う部門や担当者を新設し、取り組みを強化している企業も増えています。
SDGs活動に人員や時間を割いているのにうまく浸透しないのは、根本的な原因を見落としているからかもしれません。根本的な原因は「社内のコミュニケーション不足」と「担当者の知識・理解不足」の2点が考えられます。
社内のコミュニケーション不足
社内でSDGsの意識が浸透しない原因の一つに、社内のコミュニケーション不足が考えられます。経営層と現場の価値観や認識が合わず、推進部門からの一方的な情報発信になっていると、社員に浸透しにくくなります。
SDGs施策は、トップダウンで行われることが多いですが、現場の理解が得られないまま進んでしまうことは往々にしてあるでしょう。社員がやらされている感じを受けると、取り組みへの協力意欲が低下してしまいます。
また、企業が取り組んでいることやその背景、ビジョン、具体的な影響を社内外にうまく発信できていないことも課題です。トップからの情報が不足しているために、社員がSDGsの必要性や重要性を理解できないままになっていることもあります。
この場合、経営者や担当者は、取り組んでいる活動内容だけでなく「なぜ自社がその取り組みを行おうと思ったのか」という背景や詳しい経緯などを伝える必要があります。
また、発信の内容が抽象的で漠然としているようなケースも、社内の浸透が難しくなります。ビジョンを明確にしたあとで、具体的な取り組み内容を伝えることが重要です。
このとき、経営層の想いだけでなく、SDGsを理解してもらうことで、社員一人ひとりにどのようなメリットや幸福がもたらされるのかまでしっかり伝えましょう。人は、自分にとってメリットのある情報を選び記憶するため、「従業員がSDGsを意識することで得られるベネフィット」を示すことが大切です。
顧客や社員など、活動を推進する側のメリットよりも、相手のメリットを優先して伝えることが、理念浸透のカギとなります。
担当者の知識・理解不足
SDGsが広まらない原因のもう一つは、担当者のSDGsに関する知識や理解が不足していることです。SDGsは2015年に採択された比較的新しい目標。これを正しく理解し、推進するためのスキルや経験を持った人材はまだ少ないのが現状です。そのため、担当者がどこから手を付ければよいか、どのように進めていけばよいかという初歩的な部分で迷ってしまうこともあるのです。
また、SDGsには17の目標と169のターゲットがあり、非常に広範囲にわたります。自社の取り組みがどの目標やターゲットに該当するかが明確でない場合もあるでしょう。この場合、何から手を付けるか、どのように推進していくかを一から整理するのに時間と手間がかかるため、社員への浸透は長期戦になる場合もあります。
まずは、社内にSDGsを浸透させていくどの段階でつまずいているかを明確にし、課題を整理した上で施策の手法を選定する必要があります。取り組みを先導する経営層や推進部門の担当者が、SDGsについて、そして自社の事業活動とのつながりを明確に理解しているかどうかをもう一度振り返ることも重要です。
SDGsの社内浸透には動画が有効
SDGsの社内浸透を推進する施策には、さまざまな手法があります。自社がまず行うべきはどの手法なのか判断できない場合は、それぞれの施策のメリットとデメリットを洗い出して整理してみましょう。
代表的な手法には、社内研修やワークショップなどのイベント企画があります。参加型の研修やイベントなら、当日参加した社員が一定のレベルでSDGsへの理解を深めることができ、社内浸透も加速しやすいでしょう。ただし、社員全員に研修やワークショップなどを行うには、時間と予算の面で制約があります。
もっとも手軽なのは、テキストメッセージです。社内メールや社内ポータルサイトなどに文章を投稿して情報発信を行います。従業員は空いた時間に内容を読むだけなので、時間をとられません。施策へのコストも最低限で済みます。しかし、メールが開封されても読み飛ばされてしまうなどのデメリットもあります。
また近年では、eラーニングを導入している企業も増えています。eラーニングは、インターネットを利用して好きな時間と場所で学習できるシステムです。参加型の研修を行うよりも教育コストが抑えられ、勤務時間や業務の拠点が異なる場合でも一定の理解を深めることができるでしょう。一方で、講師とのコミュニケーションがとれない、対面研修に比べて理解度が低くなりやすいなどのデメリットもあります。
SDGsへの理解をアウトプットする場として、朝礼での発表なども効果的です。自分が行う行動や結果について、実際に社員自身の言葉で語ってもらうことで、SDGsへの意識は自ずと強まるでしょう。ただし、発表の内容がマンネリ化しやすいことや、内容を考える負担が増えるといった難点もあります。
さまざまな手法があるなかで、もっともコストと効果のバランスがとりやすいのは動画による発信です。動画は短時間で多くの情報を盛り込むことができ、ストーリーを伝えるのに適しています。「SDGsビジョンの社内浸透」という目的には非常に有効な手段です。
また、動画は一度制作すれば、社内だけでなく採用イベントやHP、SNSでの公開などさまざまなシーンに応用でき、費用対効果もよいです。
ただし、動画の質が低いと、社員に見てもらえなかったり、伝えたいことが伝わらないなど、目的を果たせない結果に終わることもあります。
SDGs推進の施策は、どれか一つだけ実践すればよいというものではなたいめ、施策を複数組み合わせるのもよいでしょう。企業の状況や課題に応じて試行錯誤しながら進めていきましょう。
動画で発信することのメリット
動画による発信は、伝えたいメッセージをより鮮明に、効率よく伝えることができます。
動画は、たった数分間の短い時間により多くの情報を盛り込むことが可能です。文章や画像を使った記事などに比べ、動画に込められる情報量は圧倒的なボリュームになります。1分間の動画視聴で得られる情報量は、なんとWebページの3,600ページ分に相当するといわれているのです。
また、動画のような視覚的な情報は人の記憶に残りやすいのも重要なポイントです。アメリカの国立訓練研究所の調査結果では、文字と動画での学習定着率を比較した場合、動画は文字の2倍記憶に残りやすく、定着率がよいという結果が報告されています。
一度により多くの情報を伝え、記憶にも残りやすい動画は、企業からのメッセージを伝えるのに最適な方法といえるでしょう。
加えて、動画は共有や視聴が簡単なことや、活用シーンの幅が広いのも大きなメリットです。動画のリンクを共有するだけで、スマホやPCからいつでもどこでも視聴可能。社員に向けた発信だけでなく、社外向けのイベントでの上映や採用サイトへの掲載、SNSへの投稿など幅広い用途に適してます。一度制作しておけば、複数のシーンで応用が利くという利点もおさえておきましょう。
動画発信における課題
動画での発信には大きなメリットがありますが、制作にかかる工数や技術面などがハードルになり、動画発信に踏み切れないケースも少なくありません。
動画制作のハードルは年々下がっており、一般の人でも自由に制作や公開ができる時代となりました。
しかし、実際の細かな工程の中には専門的なスキルが必要な部分も多くあります。プロが制作したものと、一般の人が制作したものとではクオリティに大きな差が生まれてしまうものです。
また、質の高い動画を制作するためには専用の機材が必要なため、初期コストとして数十万円程度の予算が必要になることも考慮しなければなりません。
さらに、企画から編集までには多くの工程や時間がかかります。実務と並行しながら動画を内製するのは現実的ではない場合が多いでしょう。
技術やリソースが確保できない場合は、外部の動画制作会社に依頼するのがもっとも確実な方法です。ただし、外部の会社に依頼する場合は、パートナー選びが非常に重要になります。
企業の動画制作の場合、自社のビジョンを理解して、課題解決のための戦略を一緒に考えてくれる専門家に依頼できるのが理想です。単純に「動画制作だけを代行してもらう」という考え方ではなく、「自社が抱える課題を一緒に乗り越える」という視点で相談できる外部パートナーを選ぶことが、企業の動画制作で重要なポイントとなります。
シースリーフィルムのSDGs×社内動画について
シースリーフィルムは、SDGsの社内浸透に効果的な動画を制作しています。豊富な広告映像制作のノウハウを活かし、成果につながる高品質な動画を提供しています。
1991年の創業以来、私たちはテレビCM制作を中心に幅広い媒体で活用される映像作品を手がけてきました。企業のSDGs動画やインナーブランディング動画においても、企業のコミュニケーション戦略を重要視しながら制作を進めています。動画制作にとどまらず、課題の洗い出しから運用アドバイスまで、トータルにサポートいたします。
シースリーフィルムは、企業の目線に立ちながら伴走型のサービスを提供いたします。単に動画を制作するだけでなく、企業それぞれのビジョンや目標を理解し、その実現に向けて最適なコミュニケーション戦略を考えていきましょう。
SDGsの価値を社内に浸透させるために、ぜひシースリーフィルムの専門知識をご活用ください。強く熱いメッセージと感動を込めた社内動画を制作いたしますので、お困りの方はいつでもお気軽にご相談ください。
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]]>この変化は、従業員の世代的価値観の変化や日常的なWeb利用者の増加がきっかけとなっています。社内広報は時代に合わせてアナログからデジタルへの移行が求められ、とくに動画を活用する動きが広まっています。
本記事では、社内広報に動画が有効な理由と背景、そして動画を用いることで得られるメリットについて詳しく解説します。導入にあたって考慮すべきデメリットについても触れていますので、中立的な視点で確認し検討を進めていきましょう。
社内広報で動画が注目される背景
社内広報に動画を活用する動きが強まっているのは、一体なぜでしょうか。そこには、目まぐるしい社会や人々の変化が大きく影響しています。
少子高齢化により採用市場が変化
少子高齢化による採用市場の変化は、多くの企業における課題となっています。現代は、高度経済成長期のような働き手が豊富な時代ではありません。業界によっては慢性的な人手不足に陥っており、優秀な人材を確保する方法に頭を抱えている企業も少なくないでしょう。
また、キャリアチェンジや転職が一般化したことも採用市場の変化要因です。従来のように一つの企業に長期間勤めることが一般的ではなくなり、新しいキャリアの形成のためや、自分に合った職場環境を求めるために転職するのも当たり前という価値観が広まっています。
加えて、働きやすさややりがいを重要視して仕事を選ぶ人が増えている傾向も見逃せません。内閣府が令和4年に行った国民生活に関する世論調査の結果では「どのような仕事が理想的だと思うか」という質問に対し、「私生活とバランスがとれる仕事」と答えた人は53.7％、「自分にとって楽しい仕事」と答えた人は51.9％にものぼっています。一方、「高い収入が得られる仕事」を理想とする人は19.0％にとどまりました。
画像引用元： 国民生活に関する世論調査（令和4年10月調査）
収入の安定に加えて、それぞれの働きがいや働きやすさなどのワークライフバランスを重視する傾向も強いです。報酬の多さだけではなく、仕事における精神的な満足感も大切にしていることがわかります。そのため企業は、自社の魅力や社風を従業員や求職者に具体的に伝える工夫が必要不可欠です。
日常的に動画に触れる機会の増加
現代人は世代を問わず、日常的に動画コンテンツに触れるようになりました。YouTubeやInstagramなどSNSの普及によって、「読む」コンテンツに加えて「見る」コンテンツも増加しました。とくにインターネットにおける動画の流通量の増加は、一般人の情報収集の方法を一変させました。
総務省による令和4年情報通信白書によれば、日本の動画配信市場は2021年の時点で4,614億円に達しており、前年と比較して19.0％増加しています。音楽配信や電子書籍の市場に比べ、動画市場は大きく市場規模を拡大しており、今後もさらに拡大していく見込みです。
画像引用元：総務省 令和4年情報通信白書
従来のような文字情報に加えて、直観的に情報をインプットできる動画も主流になっているのです。動画は、視覚と聴覚を同時に刺激することから、情報を取り込みやすく、理解も深まりやすいという特徴があります。効果音やBGM、映像効果など表現方法が豊富なため、感情面にも訴えやすく、見る人との間に共感や信頼を生みやすいのも利点です。
企業内の情報共有やコミュニケーションの手段にも動画が有効であるといえます。自社のメッセージや理念、行動規範などを動画で伝えることによって、より広く深い範囲に浸透させることが可能になるでしょう。
活字の情報を読むことに疲労感や抵抗感を抱くという場合もあります。その点動画であれば、休憩時間などに気軽な気持ちで視聴できるため、社内報の閲覧率を上げる効果も期待できるでしょう。
新卒で入社する世代は動画ネイティブ
新卒で入社する世代は、2023年時点でZ世代が多くを占めています。Z世代とは、1990年後半から2010年代生まれの世代。生まれたときからスマートフォンが一般化しており、動画共有サイトやSNSを当たり前に使いこなします。動画の視聴と共有が習慣的に根付いているのも特徴で「動画ネイティブ」「SNSネイティブ」などとも呼ばれています。
下の表は、令和3年に総務省が行った情報通信メディアの利用と行動を調査した結果です。Z世代に該当する10～20代は、インターネットを使った「動画投稿・共有サービスを見る」と「ソーシャルメディアを見る・書く」の平均利用時間が他の世代と比較して長く、休日の「動画投稿・共有サービスを見る」は平均で100分を超えています。
画像引用元：総務省 令和３年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
さらにZ世代では、「ソーシャルメディアを見る・書く」ことに他の年代より多くの時間を費やしていますが、動画を見るだけでなく、SNSを使って共有しコンテンツについて話したりする「シェアの習慣」があるのもZ世代の行動特徴といえるでしょう。
また、Z世代は情報を選択するスピードが早いのが特徴です。SNSのタイムラインや動画共有サイトのショート動画などでは、コンテンツを素早くスクロールして情報を選ぶのです。そのため、味気ない文字情報や興味を惹かないコンテンツは埋もれてしまう可能性が高くなります。
動画によるコミュニケーションは、Z世代にとってもっとも自然な方法です。今後の社会を担っていく人材に、効果的かつ効率よく情報を届けるには動画の活用は必要不可欠といってもよいでしょう。
コロナなどのリモートワーク増加による非対面コミュニケーション機会の増加
2020年から始まった新型コロナウイルスの流行により、多くの企業がリモートワークを導入するようになりました。2023年の現在でもリモートワーク環境を継続する企業が多い状況です。
しかし、リモートワークの増加に伴って対面でのコミュニケーション機会が圧倒的に減少しています。業務効率化という結果を得られた半面、対面のコミュニケーションが減ったことで企業と従業員の結びつきが希薄になってしまったと感じる企業や従業員もいます。
動画は非対面であっても語る人の表情や声を伝えることができるため、コミュニケーションの質を向上させる一助となります。リモートワークでも動画を通じて組織のトップや同僚とのつながりを感じられるため、社内コミュニケーションの活性化につながるでしょう。
社内広報を成功に導くポイント
社内広報に動画は非常に有効ですが、発信や配信の方向性や手法によっては成果につながらないこともあります。社内広報を成功に導くには、次の3つのポイントに留意しておくことが重要です。
経営者による明確なメッセージ
経営者から従業員へは、明確なメッセージを届けることが非常に大切です。経営トップは、わかりやすいメッセージを発するようにしましょう。このメッセージの発信に動画を用いれば、普段接触する機会の少ないトップ層の表情や声に従業員が触れることになります。メッセージの内容に加えて、真摯さや情熱も伝わりやすくなるため非常に効果的です。
ただし、動画や広報はあくまで手段に過ぎません。前提として重要なのは、わかりにくく響きづらいメッセージではなく、経営者自身がどのような思いや意図を持っているのかを明確にしたメッセージにすることです。
どんなに素晴らしい動画を制作しても、経営者が「どうしたいのか」という方向性や意思が明確でなければ従業員には十分に伝わらないでしょう。経営者やトップリーダーは、上層部の意思を明確にしつつ、それを「自分の言葉」で語ることを忘れないでください。
注目を集めるような媒体やチャネルでの発信・配信
動画による社内広報を成功へ導くには、従業員の注目を集める媒体やチャネルでの発信や配信が重要です。発信はしているものの、従業員になかなか浸透しないことが課題になるケースがよく見受けられます。
その原因は、見られていない場所で発信しているせいかもしれません。社内で情報発信している場所は、本当に従業員が目にしやすい場所なのかどうかを今一度考えてみる必要があります。
こうした問題を解決するには、従業員が日頃から注目している媒体やチャネルはどこなのかを調査し、発信する方法を見直しましょう。例えば、社員総会や全社会議、全社メールなど、従業員が全員参加するイベントや媒体での発信が考えられます。より多くの従業員に効果的にメッセージを届けられるようにプランを立てていきましょう。
情報発信だけでなく、社内情報のキャッチアップも
経営トップからの情報発信だけでなく、社員から情報をキャッチアップすることも重要です。経営トップ自ら、注目度の高い媒体を活用して頻繁に発信しているにも関わらず、広報の成果が見られないケースもあります。
その原因は一方的な発信になっていることや、従業員にとってメリットを感じられない情報発信になっているせいかもしれません。
従業員が抱える課題やニーズをキャッチアップし、より明確に把握しましょう。定期的にヒアリングを行う体制を作り、従業員の声に応える内容の情報を発信することが重要です。各部門や個々が抱える課題や取り組みを知ることで、従業員に寄り添ったメッセージとして伝わり、共感を生むことができます。
広報の内容は社内だけでなく、営業活動に使用したり、採用時のPR材料として活かすこともできます。社内の取り組みや成果を外部に発信することで、顧客やパートナーに対しても企業の価値をアピールできます。社内の情報をしっかりキャッチしておくことは、広報活動のみならず事業活動全体によい影響を与えるでしょう。
社内広報に動画を活用するメリット
社内広報に動画を活用するメリットは多岐にわたります。
まず、動画の情報量の多さです。動画は文字に比べ短時間で多くの情報を伝えられます。声の強弱や表情、身振り手振りなどを加えることで、より豊かな表現が可能。1分の動画は約180万語に匹敵し、Webページに換算すると約3600ページ分の情報を伝えられるといわれています。
さらに、動画は人の記憶に残りやすいという特性があります。人は視覚情報に頼る傾向が強く、動画は静止したものよりも目を引きやすいのです。アメリカ国立訓練研究所が提唱する「ラーニングピラミッド」において、とても興味深いデータがあります。文字を読んだときの記憶定着率は10％であるのに対し、視聴覚の記憶定着率は20％、つまり2倍記憶に残りやすいというデータがあるのです。
また、動画はその使い勝手のよさにも大きなメリットがあります。様々な場面で使い回しができ、採用や営業など、幅広いシーンで活用可能ですので、うまく活用できれば、費用対効果もよくなります。
また、動画は共有が簡単です。紙冊子の場合は、地方にある事業所に発送するなど手間と時間がかかります。その点動画は、URLやファイルを共有すれば、いつでもどこでも視聴可能です。スマートフォンでも簡単に閲覧できるため、PCがない状況でも、社員間での共有がスムーズに行えます。
社内広報に動画を活用するデメリット
社内広報に使用する動画は、一定のクオリティを担保しなければなりません。動画制作には、専門知識が必要です。動画を内製したり、低価格で制作を委託したりすることもありますが、撮影や編集の技術が不足している場合も少なくありません。クオリティの低いチープな動画で多くの従業員から共感や信頼を生むことは難しいでしょう。
また、動画制作には機材が必要なため初期コストもかかります。 動画制作にはカメラ、マイク、PC、編集ソフトなどが必要で、一式揃えるためには数十万円の初期コストがかかるとされています。
さらに、企画、台本作成、撮影、編集、確認などの一連の工程には時間もかかります。プロではない人材が一から動画制作を行った場合、撮影から編集までに思った以上の時間を割いてしまうといったケースも少なくありません。加えて、経営トップなど多忙な職務の人が関与するとなれば、スケジュールに無理が生じることもあるでしょう。
これらを解消するためには、自社の事業内容や課題を的確に汲み取ってくれるプロの社内広報動画制作パートナーに任せることが重要です。
ただし、動画制作技術に優れたプロであっても、伝えたいメッセージを動画にうまく反映できるとは限りません。動画を作る技術に加えて、どんなことを実現したいかといった根本的な部分に目を向け、一緒に課題解決を目指せるようなパートナーに委託できるのが理想的です。その中でも、テレビCMなどの広告業界でシンプルで広くメッセージを発信してきた映像制作会社をパートナーに選べば、よりよい広報活動に繋がるでしょう。
シースリーフィルムの社内広報×動画について
成果につながる社内広報動画を制作するには、専門の制作会社に依頼するのがもっとも有効な手段です。シースリーフィルムは広告映像制作のノウハウを活かした社内広報に活用する動画制作も行っており、高品質で成果につながる動画制作が強みです。
シースリーフィルムは1991年の創業以来、テレビCM制作を中心に多くの媒体で映像作品を手がけてきました。また、動画制作に加えて企業のコミュニケーション支援事業も行っています。企業の目線に立ち、社内外のコミュニケーション戦略を一緒に考える伴走型のサービスも提供しています。動画の制作だけを請け負うのではなく、課題整理や運用アドバイスなど、企業のインナーブランディングやコミュニケーション施策をワンストップでサポートいたします。
社内広報動画の制作を検討している方は、ぜひ一度シースリーフィルムにご相談ください。経営トップから従業員に加え、企業に関わるすべての人が愛着を感じられる動画を、心を込めて制作いたします。
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]]>SDGsの広報には、動画の活用が非常に有効です。ただ、どのような動画をどのような場所でPRするかによって、目に見える効果は大きく変化します。
そこで本記事では、SDGsの広報活動がうまくいかない理由を深掘りしたうえで、動画の活用メリットを詳細に解説していきます。また、具体的にどのような動画を制作すればよいのかも確認していきましょう。
企業のSDGs活動は広く知ってもらってこそ効果を発揮する
SDGsの活動は、顧客や取引先、社内の従業員など、ありとあらゆるステークホルダーに幅広く知ってもらうことでより一層の効果を発揮します。
事業活動のなかでSDGsを意識することは、現代のスタンダードになりつつあるでしょう。社会に生きるすべての人が当事者意識を持つことにより、地球規模の大きな目標を達成できると考えられているためです。
しかし、いくらSDGs活動に力を入れていても、誰にも知られていなければ、活動の継続が難しくなります。自社の取り組みの内容や背景を多くの人に知ってもらう過程で共感や賛同をする人が増えたり、フィードバックがもらえたり、何かしらプラスの反響が得られるはずです。この反響が、活動へのモチベーションを高め、活動そのものの活性化へとつながっていきます。
また、SDGsの活動内容を幅広い層の人に知ってもらうことで、最終的には自社のブランディングにもなります。
消費者や顧客は、商品やサービスを選ぶときの基準として、SDGsへの取り組みを意識し具体的な取り組みを行っている企業を選ぶことが増えているのです。
とくにZ世代と呼ばれる若年層は、SDGsを意識している人の割合が多い傾向にあります。優秀な人材の確保が課題となっている現代では、自社のSDGs活動を広くPRすることで、採用効率化や採用ミスマッチの防止などにも効果が期待できるのです。
さらに、自社のSDGs活動が社会に広く知れ渡ることによって、業界のSDGsを先導する「リーディングカンパニー」というポジションを獲得できる可能性すらあるでしょう。
このように、自社のSDGs活動を幅広く認知してもらうことで企業活動にも好循環が生まれます。SDGs活動を通じて社会に貢献するためには、自社の活動について積極的なPRをしていく必要があるのです。
ただ、自社の取り組みを知ってもらうために、どのような方法を選ぶかという点も重要です。SDGsのロゴを自社のHPやSNS、チラシなどに記載するという方法が多く見受けられます。しかし、これだけで求職者が増えたり、売上向上につながったりという目に見えた成果を感じられることはまれです。
意義のある活動に取り組むことに加えて、取り組み内容や背景にある社会課題や想いを届けることが重要です。広報をすることで、SDGs活動の活性化だけではなく企業活動の活性化にもつながります。また、SDGs活動を継続する意義を見失ったり、モチベーションが低下したり、形骸化することを防ぎます。
SDGsの広報は、取り組みの活性化から企業ブランディングなど、企業にとってプラスの循環をいくつも生み出すことができる重要な役割を担っているのです。
広報には取り組んでいるけどうまくいかない
すでにSDGsの広報を行っている企業でも、成果が出ないことに頭を悩ませている担当者も多いのではないでしょうか。広報がうまくいかない理由は大きく2つあると考えられます。
そもそも見られていない
自社のSDGs活動への取り組みに関する情報が、人の目にほとんど触れていない可能性があります。SNSの投稿やホームページへのアクセスが少ないことが、大きな要因となっているかもしれません。この場合はアクセスアップのための施策を行いつつ、コンテンツの改善を検討する必要があります。
最近では、SDGsの公式ロゴを使用したアピールをよく目にします。企業の公式SNSのフィード投稿で「SDGs〇番の目標に取り組んでいます」という番号と目標だけを提示しているパターンです。
このような投稿では、具体的に何をしているのか伝わりません。他の企業と何が違うのかわからないため、ユーザーの目に留まりにくかったり、見過ごされてしまったりもします。ターゲットユーザーのなかには、SDGsの各目標を把握していない人も多いため「〇番の目標に取り組んでいます」という伝え方ではスルーされてしまう可能性が高いでしょう。
また、一定のアクセス数があっても、ターゲットに見られていない場合もあります。ターゲットの活動場所と、SDGsの発信場所が一致していないケースです。
たとえば、求職者へSDGs活動をアピールしたいのに、取引先の人がメインにアクセスする媒体やページで発信をしているパターンも多く見受けられます。
SDGsの広報がうまくいっているケースに共通するのは、「どこで、どんな人が、何を見ているのか」という動線を捉えた発信ができていることです。
ターゲットユーザーが毎日、頻繁にアクセスするような媒体で、取り組み内容や背景といった「自社のSDGsストーリー」が伝わる情報を発信しています。
たとえば、ターゲットが30代のビジネスパーソンであればビジネス系ニュースサイトやWEBマガジン、20代の学生であればトークアプリ内のニュースやSNSの投稿や広告の方が見られやすくなります。
手間や時間をかけて記事やSNS投稿をしても読まれていない場合は、短い動画を作ってアップしていく方が有効です。動画は、社内外向けのイベントでも活用できます。社員向けのセミナーやワークショップ、社外向けの展示会や採用説明会など、汎用性が高いので費用対効果が良くなることも見込めます。
SDGsの広報に限らず、届けたい情報を誰に、どのような場所で、どのような方法で届けるのかを明確にしてから施策に落とし込むことが重要です。
魅力が伝わっていない
適切な動線で発信できていても、コンテンツに改善の余地があるケースも目立ちます。前項で挙げた「SDGs〇番の目標に取り組んでいます」のみを記載しているケースなど、活動の詳細や魅力が伝わりにくい場合は改善が必要です。
多くの企業や個人の発信を見ているなかで「いったい何が言いたいの？」「結局どういうことなの？」と腑に落ちない投稿やページに出会った経験がある人は少なくないはずです。これは、発信側の視点のみで、情報を受け取る相手側の視点が抜け落ちていることに原因があります。
魅力が十分に伝わらない発信を繰り返していると、見せかけだけの取り組みをする「SDGsウォッシュ(※)」だと誤解されるおそれもあるため注意が必要です。
SDGsウォッシュとは、実態が伴わないのにSDGsに取り組んでいるように見せかけることを指す言葉です。 ウォッシュとは、1980年代に欧米を中心に使われていた、うわべだけ環境に配慮していると見せかけた企業を批判する「greenwash(グリーンウォッシュ)」という造語から来ています。
出典元：https://ethicame.com/shop/information/SDGs35
広報担当が文章を作成するときに重要な点は大きく2つあります。
まずは、簡潔でシンプルな文章を書くことです。SNS投稿や記事コンテンツ、動画のシナリオなど、広報において文章の作成は肝心なポイントになります。
誤字脱字は読みにくいだけでなく、企業イメージに大きくマイナスとなるため厳しくチェックしましょう。また、読みにくさや理解しにくい表現などにも注意が必要です。一度で理解できる、簡潔な文章で伝えるのが基本です。
もうひとつは、相手視点に立って書くこと。魅力的に映る文章は、読んでいるターゲットユーザーが「自分にとってメリットのある情報だ」と思える文章です。そのためには自社の取り組みと、ターゲットユーザーの生活を結びつけ、自分ごととして感じてもらうための工夫が必要になります。
たとえば、「海の豊かさを守る」という目標や「地球温暖化防止」に取り組んでいるのであれば、その目標と読み手の生活のどこに接点があるか考えてみることも必要です。ターゲットユーザーが主婦 / 主夫層であれば「サンマの価格高騰」「スーパーからサンマが消えた」という事象から興味を引き出すことができます。
働き盛りのビジネスパーソンをターゲットにしているのであれば「サンマの取引価格の変動で関連企業の経営状況に影響が出ている」といった切り口にするほうが自分ごととして考えてもらいやすいのです。
「この投稿や記事を読んで相手はどう感じるか？」「この情報は相手にとってメリットになるか」を徹底的に考えて書き、読み返すことが重要。ただ、担当者がひとりで作り上げると視点が偏ってしまうこともあるでしょう。社内の関係者から意見をもらったり、フィードバックをもらいながら、複数の人の手を介して制作することが非常に大切です。
動画を活用した広報が有効
ここまでは、なぜSDGsの広報がうまくいかないのか？という原因を追及してきました。効率よく、効果的に自社の活動の魅力を知ってもらうには、動画がとても有効です。動画制作と広報をうまく組み合わせてPRしていくのがもっとも賢い方法といえます。
なぜ動画がいいのか？
動画は、短い時間で多くの情報を伝えられます。映像・音声・テキストの3つの要素を組み合わせられるのは動画ならではです。たった1分間の動画で届けられる情報量は、文章コンテンツの100万倍に匹敵するともいわれています。
また、動画はその他のコンテンツに比べて表現方法が豊かです。ひとことに映像作品といっても、ドラマや映画仕立ての作風から、アニメ、インタビュー、ドキュメンタリーなど、さまざまな表現方法があります。また、視覚と聴覚の両方に訴えかけることで、独自の世界観に引き込みやすくなるのも動画の利点です。視覚効果や効果音、BGMの使い方などによって、イメージをいかようにも変化させられます。
さらに、動画は拡散性が高いため多くの人に認知してもらえるのも特長です。動画は感情に訴えかけて強いメッセージを残します。ユーザーは、動画を見て生まれた共感や感動などを、他の人とシェアしたいと考える傾向にあるのです。国内ではSNSの利用者数が約8割に達しています。SNSによる発信と動画を組み合わせることで、素早く広範囲に自社の情報を届けられるでしょう。
どのような動画がいいのか？
動画は、ターゲットユーザーの関心を引くものでなければ効果を発揮しません。
動画を再生してもらうためには、動画タイトルとサムネイルに工夫をこらしましょう。タイトルは簡潔でわかりやすく、ターゲットユーザーに刺さるキーワードを取り入れましょう。サムネイルはインパクトのあるデザインや鮮やかな色彩を使って視覚的な刺激を与えるのも効果的です。
また、動画の本編では、冒頭の5秒間が非常に重要です。つかみの部分で興味や価値を感じられないと、ユーザーは動画を停止してしまったり、内容が頭に入らなくなったりします。インパクトのある映像や音楽、驚きや感動を与える要素を盛り込むことで、ターゲットユーザーの心を惹きつけましょう。冒頭で見る人の心をつかむことができれば「続きを見たい」と、最後まで動画を見てもらえる可能性が高くなります。
さらに、動画内ではターゲットが知りたい情報を簡潔に伝える必要があります。誰しも、手短に必要な情報を得たいので、ダラダラと冗長的なコンテンツを嫌います。文字テキストは簡潔にし、短い時間で必要な情報が得られる構成にすることも重要です。
ただし、動画制作は素人にとって非常に難しいものです。撮影技術や編集技術、ストーリーテリングのスキルが求められるため、クオリティの高い動画を自作するのはハードルが高いでしょう。クラウドソーシングなどを使った外注は手軽で低価格ですが、イメージ通りの動画が上がってこない場合や、動画制作後の運用まではアドバイスがなく、「せっかく作った動画を活用しきれない」などの課題を抱えてしまう場合があります。
シースリーフィルムのSDGs×広報動画について
成果につながるSDGs広報動画にするにはどのようにしたらいいでしょうか？動画制作は、専門の会社に依頼するのがもっとも有効な手段です。専門の知識と経験による品質の高い動画が成果につながります。
シースリーフィルムでは、1991年の創業以来、テレビCM制作を中心に数多くの媒体で動画制作を手掛けてきました。この強みを活かし、SDGsの広報における動画制作も得意としています。テレビCM制作を核として培ってきた技術とアイデアを応用し、幅広い業種のターゲットに向けて、さまざまな媒体で活用できる動画制作が可能です。
動画制作だけでなく、課題整理や運用アドバイスなど、企業の広報活動をワンストップでサポートすることも可能です。戦略立てから制作、運用まで、それぞれの課題にあわせて伴走いたします。動画制作を検討している方はぜひ一度、シースリーフィルムにご相談ください。大切な想いが届く動画を、心を込めて制作いたします。
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