SDGsの取り組みを推進していくなかで、「社員に浸透していない」「どのように広めていけばよいかわからない」という悩みに直面していませんか？
現代では、多くの企業がSDGsへの意識や取り組みを強化する動きを見せています。しかし、組織内でSDGsの意識に対する温度差があったり、社員が自分ごととして捉えられなかったり、共通の理解や共感を得られずに二の足を踏んでしまうケースは多いものです。
このような課題を解決するには、企業が社員に対して、SDGs活動の背景にある想いや狙い、取り組みの意義から活動内容の詳細までを一連の流れで伝える必要があります。断片的なものでなく、ひとつのストーリーとして発信することが重要です。
そのためには、動画の活用が非常に有効となります。現代では多くのシーンで動画が使われていますが、なぜ動画がそれほどまでに効果的なのでしょうか。この記事では自社のSDGs活動が浸透しない原因を確認しつつ、社内により広く深く浸透させるための動画活用の方法について解説します。
なぜ今、SDGsの社内浸透が重要なのか？
まず前提として、SDGsの目標は現代を生きるすべての人を対象とした目標であることを忘れてはなりません。政治家や著名人などだけに関係あるものでなく、地球に暮らすすべての人が当事者意識を持つことで達成できる目標です。
企業内においても、SDGsへの意識は経営層や一部の社員だけでなく、全従業員が関心を持ち、自分ごととして捉えることが重要になります。
組織に所属する全員が、自社の目標や取り組み内容に共感し、行動に移すことで、SDGsの取り組みの推進力が強化されるのです。
SDGsの社内浸透によるメリット
企業内でSDGs活動を浸透させることには、社内外を問わず多くのメリットがあります。
まず、社員ひとり一人が会社のSDGs活動を深く理解すれば、それを外部のステークホルダーに対して積極的にPRできます。顧客や取引先、求職者など外部の人と実際に接するのは、経営層ではなく社員であることが圧倒的に多いでしょう。
社員は自社の取り組む活動の背景や意義を、ときには自分の口で語り、体現しながら業務に落とし込んでいく必要があります。企業外に向けて、社員が自社の社会的責任や価値観を自分の言葉で伝えられれば、SDGsの活動が成果につながりやすくなります。
近年は取引先の企業がSDGs活動を行っているかどうかを重視する企業も増えてきました。社員一人ひとりの理解と共感が深ければ深いほど、外部の人の心を動かしたり、信頼を勝ち取ることができるようになります。新しい取引の機会が増えたり、既存の顧客との継続的な関係が強化されたりします。結果的には、売上増加や事業の拡大に寄与するでしょう。
さらに、社員がSDGsの活動に積極的に参加することで、企業内の雰囲気や風土も向上します。社員同士が共通の目標に向かって協力し、成果を上げる姿勢が強まるため、チームワークやコラボレーション能力が向上する効果も期待できます。
社員が企業の活動に共感し、自身の役割を重要だと感じるようになることで、モチベーションが高まり、離職率の低下につながる可能性もあります。社員の満足度が向上すれば、結果として業績も向上しやすくなるでしょう。
このように、企業内でSDGsへのビジョンを浸透させることで、外部からの信頼獲得や売上増加、内部の協力体制の強化、社員の満足度向上など、幅広いポジティブな影響をもたらすことができます。
社内浸透がうまくいかない理由とは？
企業としてSDGsへの取り組みを始めたものの、社員になかなか浸透せず、活動の推進が停滞しているなどの悩みを抱える経営者や担当者は多いものです。なかにはSDGsの浸透や推進を専門的に行う部門や担当者を新設し、取り組みを強化している企業も増えています。
SDGs活動に人員や時間を割いているのにうまく浸透しないのは、根本的な原因を見落としているからかもしれません。根本的な原因は「社内のコミュニケーション不足」と「担当者の知識・理解不足」の2点が考えられます。
社内のコミュニケーション不足
社内でSDGsの意識が浸透しない原因の一つに、社内のコミュニケーション不足が考えられます。経営層と現場の価値観や認識が合わず、推進部門からの一方的な情報発信になっていると、社員に浸透しにくくなります。
SDGs施策は、トップダウンで行われることが多いですが、現場の理解が得られないまま進んでしまうことは往々にしてあるでしょう。社員がやらされている感じを受けると、取り組みへの協力意欲が低下してしまいます。
また、企業が取り組んでいることやその背景、ビジョン、具体的な影響を社内外にうまく発信できていないことも課題です。トップからの情報が不足しているために、社員がSDGsの必要性や重要性を理解できないままになっていることもあります。
この場合、経営者や担当者は、取り組んでいる活動内容だけでなく「なぜ自社がその取り組みを行おうと思ったのか」という背景や詳しい経緯などを伝える必要があります。
また、発信の内容が抽象的で漠然としているようなケースも、社内の浸透が難しくなります。ビジョンを明確にしたあとで、具体的な取り組み内容を伝えることが重要です。
このとき、経営層の想いだけでなく、SDGsを理解してもらうことで、社員一人ひとりにどのようなメリットや幸福がもたらされるのかまでしっかり伝えましょう。人は、自分にとってメリットのある情報を選び記憶するため、「従業員がSDGsを意識することで得られるベネフィット」を示すことが大切です。
顧客や社員など、活動を推進する側のメリットよりも、相手のメリットを優先して伝えることが、理念浸透のカギとなります。
担当者の知識・理解不足
SDGsが広まらない原因のもう一つは、担当者のSDGsに関する知識や理解が不足していることです。SDGsは2015年に採択された比較的新しい目標。これを正しく理解し、推進するためのスキルや経験を持った人材はまだ少ないのが現状です。そのため、担当者がどこから手を付ければよいか、どのように進めていけばよいかという初歩的な部分で迷ってしまうこともあるのです。
また、SDGsには17の目標と169のターゲットがあり、非常に広範囲にわたります。自社の取り組みがどの目標やターゲットに該当するかが明確でない場合もあるでしょう。この場合、何から手を付けるか、どのように推進していくかを一から整理するのに時間と手間がかかるため、社員への浸透は長期戦になる場合もあります。
まずは、社内にSDGsを浸透させていくどの段階でつまずいているかを明確にし、課題を整理した上で施策の手法を選定する必要があります。取り組みを先導する経営層や推進部門の担当者が、SDGsについて、そして自社の事業活動とのつながりを明確に理解しているかどうかをもう一度振り返ることも重要です。
SDGsの社内浸透には動画が有効
SDGsの社内浸透を推進する施策には、さまざまな手法があります。自社がまず行うべきはどの手法なのか判断できない場合は、それぞれの施策のメリットとデメリットを洗い出して整理してみましょう。
代表的な手法には、社内研修やワークショップなどのイベント企画があります。参加型の研修やイベントなら、当日参加した社員が一定のレベルでSDGsへの理解を深めることができ、社内浸透も加速しやすいでしょう。ただし、社員全員に研修やワークショップなどを行うには、時間と予算の面で制約があります。
もっとも手軽なのは、テキストメッセージです。社内メールや社内ポータルサイトなどに文章を投稿して情報発信を行います。従業員は空いた時間に内容を読むだけなので、時間をとられません。施策へのコストも最低限で済みます。しかし、メールが開封されても読み飛ばされてしまうなどのデメリットもあります。
また近年では、eラーニングを導入している企業も増えています。eラーニングは、インターネットを利用して好きな時間と場所で学習できるシステムです。参加型の研修を行うよりも教育コストが抑えられ、勤務時間や業務の拠点が異なる場合でも一定の理解を深めることができるでしょう。一方で、講師とのコミュニケーションがとれない、対面研修に比べて理解度が低くなりやすいなどのデメリットもあります。
SDGsへの理解をアウトプットする場として、朝礼での発表なども効果的です。自分が行う行動や結果について、実際に社員自身の言葉で語ってもらうことで、SDGsへの意識は自ずと強まるでしょう。ただし、発表の内容がマンネリ化しやすいことや、内容を考える負担が増えるといった難点もあります。
さまざまな手法があるなかで、もっともコストと効果のバランスがとりやすいのは動画による発信です。動画は短時間で多くの情報を盛り込むことができ、ストーリーを伝えるのに適しています。「SDGsビジョンの社内浸透」という目的には非常に有効な手段です。
また、動画は一度制作すれば、社内だけでなく採用イベントやHP、SNSでの公開などさまざまなシーンに応用でき、費用対効果もよいです。
ただし、動画の質が低いと、社員に見てもらえなかったり、伝えたいことが伝わらないなど、目的を果たせない結果に終わることもあります。
SDGs推進の施策は、どれか一つだけ実践すればよいというものではなたいめ、施策を複数組み合わせるのもよいでしょう。企業の状況や課題に応じて試行錯誤しながら進めていきましょう。
動画で発信することのメリット
動画による発信は、伝えたいメッセージをより鮮明に、効率よく伝えることができます。
動画は、たった数分間の短い時間により多くの情報を盛り込むことが可能です。文章や画像を使った記事などに比べ、動画に込められる情報量は圧倒的なボリュームになります。1分間の動画視聴で得られる情報量は、なんとWebページの3,600ページ分に相当するといわれているのです。
また、動画のような視覚的な情報は人の記憶に残りやすいのも重要なポイントです。アメリカの国立訓練研究所の調査結果では、文字と動画での学習定着率を比較した場合、動画は文字の2倍記憶に残りやすく、定着率がよいという結果が報告されています。
一度により多くの情報を伝え、記憶にも残りやすい動画は、企業からのメッセージを伝えるのに最適な方法といえるでしょう。
加えて、動画は共有や視聴が簡単なことや、活用シーンの幅が広いのも大きなメリットです。動画のリンクを共有するだけで、スマホやPCからいつでもどこでも視聴可能。社員に向けた発信だけでなく、社外向けのイベントでの上映や採用サイトへの掲載、SNSへの投稿など幅広い用途に適してます。一度制作しておけば、複数のシーンで応用が利くという利点もおさえておきましょう。
動画発信における課題
動画での発信には大きなメリットがありますが、制作にかかる工数や技術面などがハードルになり、動画発信に踏み切れないケースも少なくありません。
動画制作のハードルは年々下がっており、一般の人でも自由に制作や公開ができる時代となりました。
しかし、実際の細かな工程の中には専門的なスキルが必要な部分も多くあります。プロが制作したものと、一般の人が制作したものとではクオリティに大きな差が生まれてしまうものです。
また、質の高い動画を制作するためには専用の機材が必要なため、初期コストとして数十万円程度の予算が必要になることも考慮しなければなりません。
さらに、企画から編集までには多くの工程や時間がかかります。実務と並行しながら動画を内製するのは現実的ではない場合が多いでしょう。
技術やリソースが確保できない場合は、外部の動画制作会社に依頼するのがもっとも確実な方法です。ただし、外部の会社に依頼する場合は、パートナー選びが非常に重要になります。
企業の動画制作の場合、自社のビジョンを理解して、課題解決のための戦略を一緒に考えてくれる専門家に依頼できるのが理想です。単純に「動画制作だけを代行してもらう」という考え方ではなく、「自社が抱える課題を一緒に乗り越える」という視点で相談できる外部パートナーを選ぶことが、企業の動画制作で重要なポイントとなります。
シースリーフィルムのSDGs×社内動画について
シースリーフィルムは、SDGsの社内浸透に効果的な動画を制作しています。豊富な広告映像制作のノウハウを活かし、成果につながる高品質な動画を提供しています。
1991年の創業以来、私たちはテレビCM制作を中心に幅広い媒体で活用される映像作品を手がけてきました。企業のSDGs動画やインナーブランディング動画においても、企業のコミュニケーション戦略を重要視しながら制作を進めています。動画制作にとどまらず、課題の洗い出しから運用アドバイスまで、トータルにサポートいたします。
シースリーフィルムは、企業の目線に立ちながら伴走型のサービスを提供いたします。単に動画を制作するだけでなく、企業それぞれのビジョンや目標を理解し、その実現に向けて最適なコミュニケーション戦略を考えていきましょう。
SDGsの価値を社内に浸透させるために、ぜひシースリーフィルムの専門知識をご活用ください。強く熱いメッセージと感動を込めた社内動画を制作いたしますので、お困りの方はいつでもお気軽にご相談ください。
SDGsや社内広報、インナーブランディングについて情報収集、ご検討されている方はぜひご相談ください。
動画制作に関するご相談だけでなく、課題整理から運用アドバイスまで社内広報に関して幅広くサポートいたします。
大切な想いが届く動画を、心を込めて制作いたします。
