現在、多くの企業が社内広報のあり方を見直しています。かつては紙の社内報を配布するのが主流でしたが、近年ではWebサイトやメール、社内SNSを活用したデジタルな社内広報に切り替える企業が増加しているのです。
この変化は、従業員の世代的価値観の変化や日常的なWeb利用者の増加がきっかけとなっています。社内広報は時代に合わせてアナログからデジタルへの移行が求められ、とくに動画を活用する動きが広まっています。
本記事では、社内広報に動画が有効な理由と背景、そして動画を用いることで得られるメリットについて詳しく解説します。導入にあたって考慮すべきデメリットについても触れていますので、中立的な視点で確認し検討を進めていきましょう。
社内広報で動画が注目される背景
社内広報に動画を活用する動きが強まっているのは、一体なぜでしょうか。そこには、目まぐるしい社会や人々の変化が大きく影響しています。
少子高齢化により採用市場が変化
少子高齢化による採用市場の変化は、多くの企業における課題となっています。現代は、高度経済成長期のような働き手が豊富な時代ではありません。業界によっては慢性的な人手不足に陥っており、優秀な人材を確保する方法に頭を抱えている企業も少なくないでしょう。
また、キャリアチェンジや転職が一般化したことも採用市場の変化要因です。従来のように一つの企業に長期間勤めることが一般的ではなくなり、新しいキャリアの形成のためや、自分に合った職場環境を求めるために転職するのも当たり前という価値観が広まっています。
加えて、働きやすさややりがいを重要視して仕事を選ぶ人が増えている傾向も見逃せません。内閣府が令和4年に行った国民生活に関する世論調査の結果では「どのような仕事が理想的だと思うか」という質問に対し、「私生活とバランスがとれる仕事」と答えた人は53.7％、「自分にとって楽しい仕事」と答えた人は51.9％にものぼっています。一方、「高い収入が得られる仕事」を理想とする人は19.0％にとどまりました。
画像引用元： 国民生活に関する世論調査（令和4年10月調査）
収入の安定に加えて、それぞれの働きがいや働きやすさなどのワークライフバランスを重視する傾向も強いです。報酬の多さだけではなく、仕事における精神的な満足感も大切にしていることがわかります。そのため企業は、自社の魅力や社風を従業員や求職者に具体的に伝える工夫が必要不可欠です。
日常的に動画に触れる機会の増加
現代人は世代を問わず、日常的に動画コンテンツに触れるようになりました。YouTubeやInstagramなどSNSの普及によって、「読む」コンテンツに加えて「見る」コンテンツも増加しました。とくにインターネットにおける動画の流通量の増加は、一般人の情報収集の方法を一変させました。
総務省による令和4年情報通信白書によれば、日本の動画配信市場は2021年の時点で4,614億円に達しており、前年と比較して19.0％増加しています。音楽配信や電子書籍の市場に比べ、動画市場は大きく市場規模を拡大しており、今後もさらに拡大していく見込みです。
画像引用元：総務省 令和4年情報通信白書
従来のような文字情報に加えて、直観的に情報をインプットできる動画も主流になっているのです。動画は、視覚と聴覚を同時に刺激することから、情報を取り込みやすく、理解も深まりやすいという特徴があります。効果音やBGM、映像効果など表現方法が豊富なため、感情面にも訴えやすく、見る人との間に共感や信頼を生みやすいのも利点です。
企業内の情報共有やコミュニケーションの手段にも動画が有効であるといえます。自社のメッセージや理念、行動規範などを動画で伝えることによって、より広く深い範囲に浸透させることが可能になるでしょう。
活字の情報を読むことに疲労感や抵抗感を抱くという場合もあります。その点動画であれば、休憩時間などに気軽な気持ちで視聴できるため、社内報の閲覧率を上げる効果も期待できるでしょう。
新卒で入社する世代は動画ネイティブ
新卒で入社する世代は、2023年時点でZ世代が多くを占めています。Z世代とは、1990年後半から2010年代生まれの世代。生まれたときからスマートフォンが一般化しており、動画共有サイトやSNSを当たり前に使いこなします。動画の視聴と共有が習慣的に根付いているのも特徴で「動画ネイティブ」「SNSネイティブ」などとも呼ばれています。
下の表は、令和3年に総務省が行った情報通信メディアの利用と行動を調査した結果です。Z世代に該当する10～20代は、インターネットを使った「動画投稿・共有サービスを見る」と「ソーシャルメディアを見る・書く」の平均利用時間が他の世代と比較して長く、休日の「動画投稿・共有サービスを見る」は平均で100分を超えています。
画像引用元：総務省 令和３年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
さらにZ世代では、「ソーシャルメディアを見る・書く」ことに他の年代より多くの時間を費やしていますが、動画を見るだけでなく、SNSを使って共有しコンテンツについて話したりする「シェアの習慣」があるのもZ世代の行動特徴といえるでしょう。
また、Z世代は情報を選択するスピードが早いのが特徴です。SNSのタイムラインや動画共有サイトのショート動画などでは、コンテンツを素早くスクロールして情報を選ぶのです。そのため、味気ない文字情報や興味を惹かないコンテンツは埋もれてしまう可能性が高くなります。
動画によるコミュニケーションは、Z世代にとってもっとも自然な方法です。今後の社会を担っていく人材に、効果的かつ効率よく情報を届けるには動画の活用は必要不可欠といってもよいでしょう。
コロナなどのリモートワーク増加による非対面コミュニケーション機会の増加
2020年から始まった新型コロナウイルスの流行により、多くの企業がリモートワークを導入するようになりました。2023年の現在でもリモートワーク環境を継続する企業が多い状況です。
しかし、リモートワークの増加に伴って対面でのコミュニケーション機会が圧倒的に減少しています。業務効率化という結果を得られた半面、対面のコミュニケーションが減ったことで企業と従業員の結びつきが希薄になってしまったと感じる企業や従業員もいます。
動画は非対面であっても語る人の表情や声を伝えることができるため、コミュニケーションの質を向上させる一助となります。リモートワークでも動画を通じて組織のトップや同僚とのつながりを感じられるため、社内コミュニケーションの活性化につながるでしょう。
社内広報を成功に導くポイント
社内広報に動画は非常に有効ですが、発信や配信の方向性や手法によっては成果につながらないこともあります。社内広報を成功に導くには、次の3つのポイントに留意しておくことが重要です。
経営者による明確なメッセージ
経営者から従業員へは、明確なメッセージを届けることが非常に大切です。経営トップは、わかりやすいメッセージを発するようにしましょう。このメッセージの発信に動画を用いれば、普段接触する機会の少ないトップ層の表情や声に従業員が触れることになります。メッセージの内容に加えて、真摯さや情熱も伝わりやすくなるため非常に効果的です。
ただし、動画や広報はあくまで手段に過ぎません。前提として重要なのは、わかりにくく響きづらいメッセージではなく、経営者自身がどのような思いや意図を持っているのかを明確にしたメッセージにすることです。
どんなに素晴らしい動画を制作しても、経営者が「どうしたいのか」という方向性や意思が明確でなければ従業員には十分に伝わらないでしょう。経営者やトップリーダーは、上層部の意思を明確にしつつ、それを「自分の言葉」で語ることを忘れないでください。
注目を集めるような媒体やチャネルでの発信・配信
動画による社内広報を成功へ導くには、従業員の注目を集める媒体やチャネルでの発信や配信が重要です。発信はしているものの、従業員になかなか浸透しないことが課題になるケースがよく見受けられます。
その原因は、見られていない場所で発信しているせいかもしれません。社内で情報発信している場所は、本当に従業員が目にしやすい場所なのかどうかを今一度考えてみる必要があります。
こうした問題を解決するには、従業員が日頃から注目している媒体やチャネルはどこなのかを調査し、発信する方法を見直しましょう。例えば、社員総会や全社会議、全社メールなど、従業員が全員参加するイベントや媒体での発信が考えられます。より多くの従業員に効果的にメッセージを届けられるようにプランを立てていきましょう。
情報発信だけでなく、社内情報のキャッチアップも
経営トップからの情報発信だけでなく、社員から情報をキャッチアップすることも重要です。経営トップ自ら、注目度の高い媒体を活用して頻繁に発信しているにも関わらず、広報の成果が見られないケースもあります。
その原因は一方的な発信になっていることや、従業員にとってメリットを感じられない情報発信になっているせいかもしれません。
従業員が抱える課題やニーズをキャッチアップし、より明確に把握しましょう。定期的にヒアリングを行う体制を作り、従業員の声に応える内容の情報を発信することが重要です。各部門や個々が抱える課題や取り組みを知ることで、従業員に寄り添ったメッセージとして伝わり、共感を生むことができます。
広報の内容は社内だけでなく、営業活動に使用したり、採用時のPR材料として活かすこともできます。社内の取り組みや成果を外部に発信することで、顧客やパートナーに対しても企業の価値をアピールできます。社内の情報をしっかりキャッチしておくことは、広報活動のみならず事業活動全体によい影響を与えるでしょう。
社内広報に動画を活用するメリット
社内広報に動画を活用するメリットは多岐にわたります。
まず、動画の情報量の多さです。動画は文字に比べ短時間で多くの情報を伝えられます。声の強弱や表情、身振り手振りなどを加えることで、より豊かな表現が可能。1分の動画は約180万語に匹敵し、Webページに換算すると約3600ページ分の情報を伝えられるといわれています。
さらに、動画は人の記憶に残りやすいという特性があります。人は視覚情報に頼る傾向が強く、動画は静止したものよりも目を引きやすいのです。アメリカ国立訓練研究所が提唱する「ラーニングピラミッド」において、とても興味深いデータがあります。文字を読んだときの記憶定着率は10％であるのに対し、視聴覚の記憶定着率は20％、つまり2倍記憶に残りやすいというデータがあるのです。
また、動画はその使い勝手のよさにも大きなメリットがあります。様々な場面で使い回しができ、採用や営業など、幅広いシーンで活用可能ですので、うまく活用できれば、費用対効果もよくなります。
また、動画は共有が簡単です。紙冊子の場合は、地方にある事業所に発送するなど手間と時間がかかります。その点動画は、URLやファイルを共有すれば、いつでもどこでも視聴可能です。スマートフォンでも簡単に閲覧できるため、PCがない状況でも、社員間での共有がスムーズに行えます。
社内広報に動画を活用するデメリット
社内広報に使用する動画は、一定のクオリティを担保しなければなりません。動画制作には、専門知識が必要です。動画を内製したり、低価格で制作を委託したりすることもありますが、撮影や編集の技術が不足している場合も少なくありません。クオリティの低いチープな動画で多くの従業員から共感や信頼を生むことは難しいでしょう。
また、動画制作には機材が必要なため初期コストもかかります。 動画制作にはカメラ、マイク、PC、編集ソフトなどが必要で、一式揃えるためには数十万円の初期コストがかかるとされています。
さらに、企画、台本作成、撮影、編集、確認などの一連の工程には時間もかかります。プロではない人材が一から動画制作を行った場合、撮影から編集までに思った以上の時間を割いてしまうといったケースも少なくありません。加えて、経営トップなど多忙な職務の人が関与するとなれば、スケジュールに無理が生じることもあるでしょう。
これらを解消するためには、自社の事業内容や課題を的確に汲み取ってくれるプロの社内広報動画制作パートナーに任せることが重要です。
ただし、動画制作技術に優れたプロであっても、伝えたいメッセージを動画にうまく反映できるとは限りません。動画を作る技術に加えて、どんなことを実現したいかといった根本的な部分に目を向け、一緒に課題解決を目指せるようなパートナーに委託できるのが理想的です。その中でも、テレビCMなどの広告業界でシンプルで広くメッセージを発信してきた映像制作会社をパートナーに選べば、よりよい広報活動に繋がるでしょう。
シースリーフィルムの社内広報×動画について
成果につながる社内広報動画を制作するには、専門の制作会社に依頼するのがもっとも有効な手段です。シースリーフィルムは広告映像制作のノウハウを活かした社内広報に活用する動画制作も行っており、高品質で成果につながる動画制作が強みです。
シースリーフィルムは1991年の創業以来、テレビCM制作を中心に多くの媒体で映像作品を手がけてきました。また、動画制作に加えて企業のコミュニケーション支援事業も行っています。企業の目線に立ち、社内外のコミュニケーション戦略を一緒に考える伴走型のサービスも提供しています。動画の制作だけを請け負うのではなく、課題整理や運用アドバイスなど、企業のインナーブランディングやコミュニケーション施策をワンストップでサポートいたします。
社内広報動画の制作を検討している方は、ぜひ一度シースリーフィルムにご相談ください。経営トップから従業員に加え、企業に関わるすべての人が愛着を感じられる動画を、心を込めて制作いたします。
SDGsや社内広報、インナーブランディングについて情報収集、ご検討されている方はぜひご相談ください。
動画制作に関するご相談だけでなく、課題整理から運用アドバイスまで社内広報に関して幅広くサポートいたします。
大切な想いが届く動画を、心を込めて制作いたします。
