- 自社の企業理念や方向性について従業員に周知させるために、インナーブランディングを実施したい
- インナーブランディングのメリット・デメリットなどがイメージできない
- インナーブランディングに興味があるものの、手法や進め方など、何をするべきかよくわからないインナーブランディングについて、上記のようなお悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか。
インナーブランディングは従業員のエンゲージメント向上や、組織全体の生産性向上に効果的な施策です。
しかし施策で成果を出すためには、十分な情報収集と深い理解をもとに、適切に実施する必要があります。
本記事ではインナーブランディングの重要性やメリット・デメリット、施策の手法などを解説します。
インナーブランディングの効果的な進め方をおさえていただけるでしょう。
インナーブランディングを検討している方や、施策の進め方でお悩みの方は、ぜひお読みください。
企業におけるインナーブランディングの重要性
インナーブランディングは文字通り、企業内部を対象に実施するブランディング施策です。
企業内部へのブランディングは認知度向上や売上アップに直接的にはつながらないため、優先度が低いと感じるかもしれません。
しかしインナーブランディングはアウターブランディング、すなわち外部に対するブランディング施策の土台となる重要な施策です。
企業理念やビジョンなどが社内で共有されていなければ、従業員の姿勢や目指す方向がバラバラになってしまいます。
インナーブランディングによってブランド価値が確立すれば、自社に対して従業員が有するイメージが高まり、事業展開・企業活動が進めやすくなるでしょう。
まずはインナーブランディングについて、定義や目的などの基本情報を解説します。
インナーブランディングとは
インナーブランディングとは社内の従業員に対して行うブランディング施策です。
自社の企業理念やビジョンなどを社内に浸透させ、従業員の理解・共感を得るために実施します。
企業を内側から変え、目指す姿やビジョンに向けて一体となって事業展開をするために必要です。
そもそもブランディングとは、ブランドを構築し価値を向上させるために実施する施策を意味します。
単純にブランディングと呼ぶ場合、消費者や投資家など社外を対象とした、アウターブランディング施策を指すケースが多いです。
アウターブランディングは、競合他社との差別化やブランド価値の向上などを目的とします。
アウターブランディングは売上に直接的な影響を与える施策のため、一見すると優先度が高いと感じるかもしれません。
しかし近年は後述の理由により、インナーブランディングの重要性・必要性も注目されつつあります。
なおインナーブランディングは他にも、インターナルブランディング・インナーマーケティング・インターナルマーケティングなどの呼称があります。
企業や場面によってさまざまな呼び方がされていますが、いずれも意味自体は同じです。
インナーブランディングの目的
インナーブランディングは自社の企業理念やビジョンなどを社内に浸透させるために施策を展開します。
そんなインナーブランディングの最終的な目的は、企業理念やブランド価値に関する共通認識の獲得により、企業活動へ良い影響を与えることです。
インナーブランディングの実施は、以下のような効果が期待できます。
- 従業員の満足度がアップし、ロイヤルティやエンゲージメントが向上
- 自社ブランドへの好感度アップによる、顧客に対する接客・対応の改善
- 企業理念や理想像に沿った姿勢での業務
企業理念やブランドイメージなどに関する理解は、企業としての理想をイメージするために欠かせません。
これらに対する理解を深めれば、業務に対する意識・姿勢が変わります。
従業員一人ひとりがブランド価値の実現に向け、積極的に活用するようになるでしょう。
インナーブランディング施策は、働きやすさや満足度など、従業員の快適さを高めることも目的ですが、
最終的には市場における価値向上にもつながります。
アウターブランディングとの違い
インナーブランディングとアウターブランディング、両者にはどのような違いがあるのかを詳しく解説します。
まずは施策を実施する目的の違いです。
- インナーブランディング：従業員のエンゲージメント向上、社内での共通認識獲得
- アウターブランディング：差別化やブランド価値の確立などによる、認知度拡大・新規顧客の獲得・ファン化
一見するとアウターブランディングのほうが、収益に直結すると考えられます。
しかしインナーブランディングは、企業価値の底上げや長期的な事業展開のために大切な施策です。
続いてインナーブランディングとアウターブランディング、それぞれの対象者を紹介します。
- インナーブランディング：従業員など内部関係者
- アウターブランディング：消費者、投資家、取引先など外部が対象
ブランディング施策で伝えるメッセージも、それぞれの施策によって異なります。
- インナーブランディング：企業理念やビジョン、目指す姿など
- アウターブランディング：ブランド価値や解消できるニーズなど
最後に施策の実施に使う媒体です。
さまざまな方法がありますが、主な使用媒体をいくつか紹介します。
- インナーブランディング：動画コンテンツ・社内報・社内イベント・社内アンケート・クレドなど
- アウターブランディング：マス広告・社外向けWebサイト・SNS・展示会やイベントなど
方法によって特徴が異なるため、施策・目的に合わせた媒体の活用が大切です。
なおインナーブランディングの具体的な手法については後述します。
ブランディングの分類
ブランディングは以下のように分類されます。
- パーソナルブランディング
- 企業ブランディング
- サービスブランディング
- BtoBブランディング
- BtoCブランディング
パーソナルブランディングは、自分自身のブランディングです。
自身の魅力を明確にし、他者との差別化を図るうえで役立ちます。
企業ブランディングは、企業価値の向上やイメージの浸透など、企業の社会的イメージ向上を目的としたブランディング施策です。
市場における差別化や顧客のファン化などにつながります。
サービスブランディングは、サービスのブランドを確立させる施策です。
顧客に選ばれるサービスを実現させるうえで重要な意味を有します。また製品・プロダクトに関するブランディングは、商品ブランディングと呼ばれます。
BtoBブランディングは、BtoB企業が顧客となる法人を対象に行うブランディング施策です。
アポイント獲得数の増加や、価格競争からの脱却などが期待できます。
BtoCブランディングは、BtoC企業が消費者（個人）を対象に行うブランディング施策です。
法人相手と個人相手ではビジネスモデルが大きく異なるため、ブランディング施策も区別されます。
企業がインナーブランディングを行うメリット
企業がインナーブランディングを行う大きなメリットとして、以下の3点があげられます。
- 従業員の満足度アップ
- 従業員が自ら情報発信を行う
- アウターブランディングを行いやすくなる
メリットの把握は、施策によって得られる効果や目的などを意識するために重要です。
単純なメリットだけでなく、何故そのようなメリットが得られるのかも知る必要があります。
インナーブランディングを行うメリットについて、それぞれ詳しく解説します。
従業員の満足度アップ
インナーブランディングの実施は、従業員の満足度アップに効果的です。
インナーブランディングでは、企業理念の浸透を目的とした施策をほぼ必ず実施します。
施策によって従業員が企業理念を理解・共感することにより、自分のため会社のためというよりは、会社の活動を自分事として考えられるようになります。
働く意味や目指すビジョンが明確の明確化は、意欲的な姿勢を持つうえで重要な要素です。
業務を通じて社会に貢献したいという気持ちや、自社で働くことに対するモチベーションアップにつながります。
結果としてインナーブランディングを実施する前に比べ、会社や仕事に対する満足度が増すと期待できるのです。
従業員の満足度がアップすれば意欲的な業務が実現しやすくなり、結果として生産性向上など自社にとってのメリットにもつながります。
従業員が自ら情報発信を行う
インナーブランディングの実施後は、従業員が自ら情報発信を行うようになる状態も期待できます。
自社に関する情報発信をするためには、自社や製品に関する深い理解が必要不可欠です。
言い換えると、従業員が自社について理解していない状態では、自主的な情報発信は期待できません。
インナーブランディングにより自社への理解が深まれば、情報発信のために必要な知識を十分に持てるようになります。
そして企業の考えや方針に理解・共感すれば、魅力を外部にも発信したいと考えるようになるでしょう。
結果として従業員が企業の情報発信を自発的に行う状態が実現しやすくなるのです。
従業員が自ら情報発信を行えば、企業として行う広告宣伝が大きくなります。
アウターブランディングを行いやすくなる
インナーブランディングの実施により、アウターブランディングを行いやすくなる可能性が高いです。
アウターブランディングでは、市場における競合他社との差別化や、自社のブランド価値確立などを目指します。
しかし従業員が自社のブランドを理解していない状態では、自社が目指す姿に沿わない行動をとってしまう恐れが大きいです。
これではいくらアウターブランディングを実施しても、企業としての実態が大きく異なるという事態が起こってしまいます。
多くの企業では、売上に直結しやすいアウターブランディングばかりに目がいきがちです。
しかしインナーブランディングで従業員に自社のブランドを理解してもらわないと、アウターブランディングは成功しにくくなります。
インナーブランディングの適切な実施により、アウターブランディングも成功しやすくなるのです。
アウターブランディングを考えている企業ほど、まずはインナーブランディングを実施するべきといえるでしょう。
企業がインナーブランディングを行うデメリット
新たな施策を実施する際は、メリットだけでなくデメリットの確認も必要です。
デメリットを把握せずに施策を進めてしまうと、トラブルに遭遇してしまう恐れがあります。
インナーブランディングの主なデメリットは以下の3点です。
- 時間やコストがかかる
- 正確に伝えないと認識のずれが生じる
- 多様性が失われる可能性がある
インナーブランディングを実施する際は、デメリットを認識し、対策についても検討する必要があります。
デメリットについてそれぞれ詳しく解説します。
時間やコストがかかる
インナーブランディングは時間やコストがかかる施策です。
企業理念やビジョンなどを浸透させるには、ある程度の時間がかかります。
また従業員の考え方や意識などは、短時間で簡単に変わるものではありません。
インナーブランディング施策は長期的な取り組みが必要です。
コストがかかる点もデメリットといえます。
インナーブランディング施策を展開するには、そのための社内リソースを割く必要があります。
もし施策に関するノウハウがなければ、外部サービスの利用も必要です。
このようにインナーブランディングには、小さくないコストがかかります。
短期的かつ手軽に成果が得られる施策ではないと認識したうえで進める必要があります。
正確に伝えないと認識のずれが生じる
インナーブランディングで理想的な効果を実現させるには、施策の進め方に工夫が必要です。
伝えたいことを正確に伝えないと認識のずれが生じてしまい、施策の効果が得られない恐れがあります。
インナーブランディングで共有したい内容として、企業理念やビジョン・ビジョンなどがあげられます。
これらは解釈や考え方により、人によって認識している内容が異なるという事態が起こりやすいです。
認識のずれがある状態では、従業員によって目指す方向や業務への姿勢が変わってしまいます。
すなわちインナーブランディングで求める成果がうまく実現しないのです。
認識のずれは企業の規模が大きいほど生じやすくなります。
従業員の数が増えれば増えるほど、すべての従業員にブランドを理解してもらうのが難しくなってしまうためです。
認識のずれが生じてしまっては、インナーブランディングの成功とはいえません。
必要な情報を正確に伝えることは、施策を進めるうえでの大きな課題といえます。
多様性が失われる可能性がある
昨今、多様性を重視し、さまざまな人材を取り入れようと考える企業が増えています。
しかしインナーブランディングは、社内の多様性が失われる可能性がある施策です。
インナーブランディングは企業理念やビジョンなどを浸透させ、社員の理解・共感を得るために実施します。
一方で価値観の共有を求めようとしすぎると、異なる価値観を持つ従業員を排除する動きが強まっていきます。
価値観の合わない従業員は、企業から離れていってしまう可能性があります。
企業に属する従業員全員が同じ価値観を共有した状態は、一見すると理想的な状態です。
しかし価値観の共有を求めすぎると、多様性が失われ画一的な組織になる恐れがあります。
多様性が欠けた企業は、柔軟な判断・動きがしにくいほか、視野が狭くなりがちです。
市場の変化にうまく対応できないという、大きな弱点となります。
インナーブランディングを行う際は、価値観の浸透・共有と多様性の実現についてバランスを考える必要があります。
インナーブランディングの流れ
インナーブランディングの流れを解説します。一般的な流れは以下のとおりです。
- MVVの設定／確認
- ヒアリングやアンケートを行う
- MVVの見直し／改善
- インナーブランディングの開始
- PDCAを回す
上記の流れを見ていただければわかるように、インナーブランディングは準備段階のステップが多いです。
インナーブランディング施策の効果的な進め方は、企業の性質や状況、目的によって異なります。
自社の状況を細かな部分まで深く把握し、そのうえで施策を進めることが大切です。
したがって「4.インナーブランディングの開始」までに多くのステップを踏む必要があります。
インナーブランディングの流れについて、ステップごとに詳しく解説します。
MVVの設定／確認
はじめに行うのはMVVの設定および確認です。
MVVはビジョン・ビション・バリューの頭文字をとったもので、それぞれ以下の意味を表します。
- M：ミッション 企業としての使命、事業や経営の目的
- V：ビジョン 企業の理想とする姿。理想像
- V：バリュー 企業の価値観・価値基準。企業として大切にする要素
ミッション・ビジョン・バリューはそれぞれ独立した要素ではありますが、密接に関係しあっています。
すべてに一貫性を持たせることで、企業として理想とするブランドイメージが確立します。
すでにMVVが存在している場合でも、インナーブランディングの実施前に必ず確認しましょう。
しっかり決めたつもりでも改めて見直すと、修正するべき点や各要素のズレが見つかる可能性が高いです。
なおMVVの設定および確認を行う目的は、ブランディングの方向性を決めるためだけではありません。
インナーブランディングの実施に向けた従業員ヒアリングやアンケートのためにも必要です。
MVVを明確にすることで、従業員にヒアリングするべき内容が具体的になっていきます。
インナーブランディング施策で成果を出すため、最初に必ずMVVの設定・確認を行いましょう。
ヒアリングやアンケートを行う
社内の現状を把握するために、従業員に対してヒアリングやアンケートを行います。
MVVをもとに何をヒアリングするべきかを検討し、アンケート項目や質問内容などを作成します。
ヒアリングやアンケートを行う際に意識したいポイントは以下のとおりです。
- MVVが従業員にどれほど浸透しているかを把握できる内容にする
- 年代や部署・階層など、属性による傾向がないかを確認・検討する
- ミッション・ビジョン・バリューそれぞれに関する質問をバランスよく行う
現状を正しく把握できなければ、自社にとって必要かつ効果的な進め方が判断できません。自社に適した施策とかけ離れた方法をとってしまい、効果が出ないという事態が起こりやすくなってしまいます。
ヒアリングやアンケートは、質問内容の作成から実施、結果の分析までに長い時間がかかります。
しかし効果的なインナーブランディング実施のために欠かせないステップのひとつです。
MVVの見直し／改善
ヒアリングやアンケートの回答が集まったら分析し、結果をもとにMVVの見直し・改善を行います。
インナーブランディング施策は必ずしも「最初に決定したMVVで進めるべき」というわけではありません。
会社と従業員の間にズレが生じている場合、無理にMVVに合わせるのではなく、MVVを調整する方法もあります。
企業の性質や事業内容とMVVが合っていなければ、MVVを掲げても上手く進む可能性は低いです。
自社の強みや現在社内に浸透している価値観などを考慮し、自社で実現できると考えられるMVVに設定するべきといえます。MVVの改善案を検討する際は、以下のポイントをおさえましょう。
- 企業理念に沿っているか：企業理念は企業の目的・方向性を決定づけるもっとも強い要素です。MVVも企業理念に沿うよう作成する必要があります
- ミッション・ビジョン・バリューの矛盾がないか：ひとつの要素だけを調整しようとすると一貫性がなくなる恐れがあります。それぞれの要素に矛盾がないか確認が必要です
インナーブランディングの開始
MVVの見直し・改善が完了し、社内に浸透させたい内容が明確になれば、いよいよインナーブランディングの開始です。
インナーブランディングの手法や方法を決定し、施策の実行に移ります。
インナーブランディングは従業員全体に対する実施が大切です。
そのためMVVを周知するための施策を広く展開します。
リーダーや影響力のある従業員を中心に、周囲の従業員をどんどん巻き込んでいくと効率的です。
状況に応じて社内体制や社内制度の整備などを行えば、よりインナーブランディングが進みやすい環境になるでしょう。
なおインナーブランディングの手法はいくつかあるため、自社の状況や目的に適した進め方を選ぶ必要があります。
手法について詳しい内容は後述します。
PDCAを回す
インナーブランディングを開始しても、そのまま同じ進め方を続ければ良いとは限りません。
インナーブランディングで成果を出すには、PDCAを回す必要があります。
PDCAとは管理手法のひとつで、以下の頭文字を組み合わせた用語です。
- P：Plan 計画
- D：Do 実行
- C：Check 評価
- A：Action 改善
計画・実行・評価・改善のサイクルを繰り返し、業務の効率化を目指します。
インナーブランディングの実施に向けて、MVVの設定や社内ヒアリングなど入念な準備を行いました。
しかし実際のところ、施策を開始しないとわからない部分が多いです。
計画とは大きく異なる状態になるケースも珍しくありません。
そのため施策についてある程度のプランを決定したら実行に移し、結果を検証したうえで改善を行うのが効率的です。
インナーブランディングの開始からある程度の時間が経過したら、どのような結果が出ているかの分析・検証を行います。
上手くいっている点だけでなく、解決するべき課題も見つかるでしょう。
必要に応じて施策の手法を変えるなどの改善を行い、改めてPDCAサイクルを回します。
なおPDCAサイクルは一度回して終わりではなく、繰り返しが大切です。
インナーブランディングの手法
インナーブランディング施策の主な手法として、以下の5つが挙げられます。
- 社内向けの動画コンテンツ
- 社内報や社内向けサイトの作成
- 社内イベント
- 従業員に向けたアンケート
- クレド
進め方やメリット・デメリットが異なるため、自社に合わせた手法の選択が大切です。
それぞれの手法について詳しく解説します。
社内向けの動画コンテンツ
インナーブランディングには社内向けの動画コンテンツが効果的です。
動画コンテンツには以下のようなメリットがあります。
- 短い時間で多くの情報量を発信できる
- 感情に訴えかけるようなコンテンツが作りやすい
- ひとつのコンテンツを多くの人に対して使える
そんな社内向け動画コンテンツにはクオリティの高さが求められます。
しかし映像作成の経験がない場合は、自社で質の高い動画コンテンツの制作は困難です。
そもそもなぜ動画コンテンツには質の高さが必要なのでしょうか。
クオリティが高い動画の方が伝えたいことが明確に伝わり、時には見る人を感動させることもあります。
一方でクオリティが低い動画では、伝えたいことがほとんど伝わらず、会社への印象が悪くなってしまう可能性もあります。
企業の存在意義や企業価値・ビジョンに対し、より深い理解や誇りを持ってもらうためには、「共感〜感情移入」が非常に重要なファクターです。
そして感情移入の質・程度を高めるためには、動画のクオリティが必要となります。
せっかくコストをかけて動画を作っても、クオリティが低く効果が得られなければ、結果として損失となってしまいます。
そのため社内向けの動画コンテンツを利用するのであれば、外部のプロに依頼するのが確実です。
シースリーフィルムは、インナーブランディングに関する課題の整理から動画コンテンツ制作まで、ワンストップでのサポートが可能です。
30年以上テレビCM制作など質の高い動画コンテンツを制作してきたノウハウを活かして、インナーブランディングを目的とした映像やデジタル施作などにも取り組んでいます。
動画コンテンツの活用を検討されているなら、ぜひお問い合わせください。
社内報や社内向けサイトの作成
社内報や社内向けサイトなど、従業員に向けて情報発信を行うコンテンツを作成する方法も効果的です。
社内報や社内向けサイトに掲載したい内容として以下の例があげられます。
- 企業理念・ビジョン
- 企業の歴史
- 自社商品やサービスなどの情報
- 福利厚生など従業員にとってお得な情報
社内報や社内向けサイトを活用すれば、従業員への情報発信が容易になります。
従業員が自身の好きなタイミングで情報を確認できる点もメリットです。
単に事業者側が伝えたい情報を掲載するだけでなく、従業員の役に立つ情報を発信するような意識が必要です。
なお社内向けサイトの構築・作成には、ある程度の専門知識が求められます。
無理に自社ですべて行おうとせず、Web制作会社やコンサルタントなど、外部の力を借りるのも良いでしょう。
社内イベント
インナーブランディングを楽しみながら進める方法として、社内イベントがあげられます。
社内イベントの例として以下があげられます。
- ランチ会
- 新年会・忘年会・歓送迎会などの宴会
- 運動会
- 社員旅行・バスツアー
イベントによって時間・予算が異なるため、自社の目的や負担などのバランスを考えて選ぶことが大切です。
仕事以外で同じ時間を過ごすことで、普段あまり関わらない人とのコミュニケーションや、新たな一面の発見などが期待できます。
従業員同士の結束が強まり、価値観の共有や目指す方向性の一致などにつながるでしょう。
ランチ会や宴会などのイベントであれば、社内リソースだけでも十分に実施が可能です。
運動会や旅行など大規模なイベントは、外部に企画や運営のサポートを依頼すると効率良く進みます。
従業員に向けたアンケート
インナーブランディングを効果的に行うには、事業者や経営陣が社内状況について理解する必要があります。
そこで役に立つのが従業員に向けたアンケートの実施です。
従業員に対してアンケートを実施する際は、以下のポイントをおさえましょう。
- 答えやすいアンケートを作る：回答する従業員の負担を軽くするため、答えやすい質問文を意識します。回答方法は記号・番号から選択する形式だと手軽でしょう
- 短時間で答えられる量にする：質問数は多くし過ぎず、数分程度で答えられる内容が理想です
経営陣など上層部と従業員の間では、認識のギャップが起こりやすいです。
インナーブランディング施策についても、上層部は良い方法と思っていても、従業員にとっては不評ということもあります。
このようなギャップを解消するうえで、従業員に向けたアンケートは効果的です。
クレド
インナーブランディング施策の展開には、クレドの導入も便利です。
クレドとはラテン語で「志・信条」などを意味し、企業では従業員が心掛けるべき信条や行動指針を表す用語として使われます。
クレドは企業理念をより具体化し、求める行動や姿勢などを明確に表現したものといえます。
したがってインナーブランディングのために導入する際は、なるべく簡潔で具体的な内容にするよう意識しましょう。
従業員に浸透させるため、カードやハンドブックなど、常に携帯するものに記載すると効果的です。
クレドは企業の目的や方向性を定めるもののため、時間をかけて入念に検討する必要があります。
そのため難易度はやや高めですが、自社のリソースのみで実施できるためコストは小さく済みます。
インナーブランディングについてご検討される方へ
インナーブランディング施策は自社のリソースのみで実施も可能ですが、目標の達成には時間や労力など、大きなコストがかかる場合が多いです。
効果的な施策のためには、正しい知識や理解も欠かせません。
特にインナーブランディングの場合、コストを無駄にしないためには、豊富な情報および深い理解が求められます。
自社ですべてを対応しようとせず、難しい部分はインナーブランディングに強い企業に相談してはいかがでしょうか。
一言でインナーブランディングに強いといっても、企業によってコンサルティングやイベントなど、得意分野が異なります。
自社の課題やステージを考慮し、そのうえで相談先を選定するのが良いでしょう。
インナーブランディングの中でも、視覚的かつ多くの情報を伝えられる動画の活用は、非常におすすめできる方法です。
シースリーフィルム(C3Film)は、テレビCM制作を核として培ってきたアイデアやクリエイティブの力を応用し、インナーブランディングを目的とした映像やデジタル施作などにも取り組んでいます。
インナーブランディングに関する現状や課題の整理から動画コンテンツ制作まで、ワンストップでのサポートが可能です。
インナーブランディング施策として、従業員へのコミュニケーションに映像を活用すれば、社内のエンゲージメントを高める効果が期待できます。
インナーブランディングとして動画の活用を検討されている方は、ぜひお気軽にご相談ください。
