企業内でインナーブランディングを浸透させることができれば円滑な企業活動が促進され、さまざまな効果が期待されます。しかし実際にインナーブランディングを浸透させようと思っても十分な成果に繋がらず、お悩みの担当者の方も多いのではないでしょうか。
そこで本記事ではインナーブランディングを進めていくうえで重要なポイントである「ステークホルダー」について詳しく解説をしていきます。さらにインナーブランディングとステークホルダーの関連性などについても解説し、ステークホルダーに向けてのインナーブランディングの手法なども紹介します。
ステークホルダーへの理解を深めるとともに、関連性などもしっかりと理解して頂ければ、自社のインナーブランディングを急速に浸透させることができます。是非最後まで熟読して頂き、自社のインナーブランディングの浸透に役立てて頂ければ幸いです。
インナーブランディングとは
自社の企業理念やブランド価値を社員に浸透させていく活動を「インナーブランディング」といいます。一方、社外の顧客やユーザーに向けて企業のブランド価値などを発信していくことを「アウターブランディング」と呼びます。一見するとインナーブランディングとアウターブランディングは反対の意味合いにも取れますが、実はお互いが密接に関係しながら企業活動の促進を担っているのです。
インナーブランディングを浸透させることにより、アウターブランディングの相乗効果も期待できるため、企業ブランディングの確立には欠かせない活動です。
インナーブランディングが企業にもたらす効果
インナーブランディングに成功し社員に会社の指針・理念などが浸透すれば、社員一人ひとりが業務に対して能動的に取り組みます。その意識はモチベーションの向上に繋がり、結果として前向きに変化を続けていく企業へと進化していくのです。
また、インナーブランディングは人事・採用面のプラスにも繋がります。社員一人ひとりが企業の経営理念などに共感すれば、「この会社で自分は働き続けたい」と感じるようになり人材も定着化していきます。働き方の多様化が進む現代では、企業は常に優秀な人材を確保しなければ生き残ることはできません。企業理念を社員と共有することが非常に重要になっています。
インナーブランディングの対象者
インナーブランディング活動の主な目的は、企業理念の共有です。そこで、インナーブランディングの対象者として挙げられるのは、企業内の雇用形態・部署・役職などに関係なく企業活動に関わる全社員及びパートナ―企業など含め、企業に関わる全ての利害関係者になります。
インナーブランディングの対象者となる利害関係者を「ステークホルダー」と呼びます。ステークホルダーの定義はとても広義です。インナーブランディングを進める際には、それぞれのステークホルダーの存在をしっかり確認する必要があります。
ステークホルダーとは
ステークホルダーとは、企業などの組織が活動していくことで影響を受けるすべての利害関係者のことを指します。企業の場合は株主、社員、顧客、取引先、など企業運営に関わる全ての人がステークホルダーとされます。
しかし、ステークホルダーの関係性は必ずしも同じ利益を得る人同士ではありません。例えば、ある企業が大きな利益を上げれば競合他社は大きな損失を受けます。企業活動により、利益や損失いずれの影響を受ければステークホルダーとなります。
経営者も社員も株主も
一般的な企業では経営者や社員はそれぞれ違う立ち位置で業務をこなし、役職により上下関係があります。しかしステークホルダーの概念では経営者、社員、株主でも立場などは関係ありません。ステークホルダーとは会社の役職に関係なく、全ての人が「利益を追求する」といった目的を共有する立場として考えられます。
企業内の全ての人を平等に考えることで、全体的な連帯感が生まれステークホルダーとしての機能が促進され、インナーブランディングの浸透にも繋がります。インナーブランディングを成功させ企業がさらなる利益を追求していくためには、社内の全ての人がステークホルダーであることを再認識することが重要といえます。
ステークホルダーとして必要なこと
企業は、価値の高い商品、サービスを提供しなければなりません。したがって、社員一人ひとりに利益寄与側のステークホルダーとして「プロ意識」が必要不可欠です。
社員の中にもプロ意識の高い社員もいれば意識の低い社員もいます。自分が担当している業務でベストを尽くし、企業・顧客の期待を超える成果・サービスを提供できる人が「プロ意識の高い人」です。プロ意識の高い人は常に企業・顧客からのニーズをどれだけ超えた仕事ができるかを常に意識し続け、積極的に業務に取り組んでいきます。
結果として利益寄与側のステークホルダーとしてプロ意識を持つことで、円滑な企業活動が促進されてインナーブランディングの成功に繋がります。
インナーブランディングの視点から見るステークホルダー
現在は世界中で「ステークホルダー資本主義」の理念が広がり、さまざまな観点からステークホルダーに対する利益への配慮が重要視されだしました。その動きに伴い、どれだけステークホルダーに対して配慮しているかなども企業を評価する1つの指標として挙げられています。
したがって、利益寄与側として利益享受する側のステークホルダーにもインナーブランディングをおこない、浸透させることはアウターブランディングにも繋がりで企業の評価が向上します。
ステークホルダーエンゲージメント
ステークホルダーの関心に耳を傾け、興味の対象などを理解していく活動を「ステークホルダーエンゲージメント」と呼びます。企業が健全に成長していくためにはステークホルダーエンゲージメントは必要不可欠です。下記に各ステークホルダーエンゲージメントに対する活動例を表記しておきます。
・社員：各調査アンケート、企業方針説明会の実施
・ユーザー・顧客：展示会の開催、ショールーム設置、お客様相談室の開設
・株主：株主総会の開催、投資家向けの説明会などの実施
・地域社会：地域住民との懇談会、工場見学の開催、講演会実施
さまざまなステークホルダーにステークホルダーエンゲージメントを実施すれば円滑な企業活動が促進されます。
ステークホルダーとしてインナーブランディングを考える
企業の一人ひとりの社員が利益に寄与する立場のステークホルダーとして「意識改革」が重要です。意識改革とは従来までの取り組みに対して、新しい考え方や姿勢などを取り入れ改善していくことです。企業の経営者、役員など含めすべての人が意識改革の対象者であり、役職は関係ありません。
企業の考え方を業務命令のように社員に押し付けて無理矢理に意識改革を促せば、社員との間に確執が生まれて逆効果です。意識改革は強制的にやらされるものでなく、一人ひとりが自発的におこなって初めて成功するのです。
ステークホルダーとしてインナーブランディングについて考えるためには「意識改革」が重要事項といえます。
ステークホルダーとしての意識改革
企業が健全に成長していくためには、社員が利益に寄与するステークホルダーとして意識改革をおこなわなければなりません。意識改革が円滑に進んでいけばインナーブランディングの推進にも直結し、健全な企業活動が促進されます。重要なのは自発的に出てくる下記のような意識です。
・自分で課題を見つけようとする意識
・見つけた課題に対して、自分で解決策を探す意識
・課題の解決や困難に向かう意識
・達成や成功を自分の責任内で求める意識
・達成や成功の段階で自分を成長させようとする意識
・組織を盛り上げる意識
・強く、成長できる組織を創り上げようとする意識
・協調性を高め、仕事を成し遂げる意識
全ての意識の原点は社員一人ひとりの中に潜み、意識改革は外部からの働きかけではなく個人の意識向上から生まれてくるものです。
セルフマネジメント
自身の目標達成や理想を実現するために自分自身を律し行動することを「セルフマネジメント」といいます。セルフマネジメントを徹底することで最大限まで自分の力を発揮することができ、パフォーマンス向上にも繋がります。しっかりとしたセルフマネジメントができなければ、どれだけ高い意識を持っていても自分の能力を十分に発揮できません。
また、高い意識を持ってもセルフマネジメントできなければ継続的な行動が維持できず単発的な意識改革に終わってしまいます。したがって、意識改革とセルフマネジメントは密接に関係しているといえます。
ステークホルダーに向けてのインナーブランディング
ステークホルダーは社内(社員、経営者)と社外に分けられます。同じステークホルダーでも社内と社外ではインナーブランディング施策方法や効果も大きく異なります。インナーブランディングの施策方法により企業活動への影響も少なくはありません。
ここからは社内向け、社外向けそれぞれのステークホルダーに対しての施策方法について詳しく解説をしていきます。
コーポレートサイト
社外のステークホルダーに対しての効果的なインナーブランディングの施策の1つが「コーポレートサイト」です。コーポレートサイトとは企業の紹介を目的としたサイトで、さまざまな顧客やユーザーに対して自社の宣伝をおこないます。主な掲載内容は「商品・サービス紹介」「採用情報」「お知らせ」などの細かな企業情報です。コーポレートサイトを活用すればオンライン上での会社説明などができますので営業や広報担当者の労力を削減できます。
ユーザーや顧客に向けて、会社の概要などをコーポレートサイト内に掲載したり、「サービスサイト」として専門分野として特化している情報を掲載する企業あります。
社内報
社内のステークホルダーに対しての有効な手段の1つが「社内報の発行」です。社内報とは会社の方針・取り組みなどを紙面やWebなどの媒体を活用して社員に発信するツールです。社内報を利用すれば円滑なインナーブランディングも可能になります。
社内報で企業トップの意向やメッセージを社員に伝えたり、企業の商品・サービスを利用した顧客・ユーザーからの感想を掲載することで社員一人ひとりが自分や企業の存在意義を再認識します。また、他部署の業務に対する取り組みなども多く掲載し、同じ企業で働く仲間の情報を共有することで意識改善を計ることも可能です。
これらの観点から考慮すると、社内報の活用は社内のステークホルダーに対して有効な手段であるといえます。
メッセージの発信には動画が有効
インナーブランディングにはさまざまな方法がありますが、メッセージの発信には動画の活用が有効です。メッセージ動画を利用すれば誰にでも簡単に伝えることができ、短時間で一体感を生み出すこともできます。動画を利用すれば映像や音声などを駆使してさまざまな情報を伝えることも可能です。したがって、社内報やテキストなどの文字の羅列では伝えることができない強い思いなども感情的に伝えることができます。
また、動画内に経営者や社員を登場させることで親近感も生み出されたり、効果的なBGMなどを活用してダイナミックな仕上がりにすることも可能です。近年では動画を手軽に見る環境が整って来たので、スムーズに情報を浸透できます。
動画活用事例：西武鉄道
「西武鉄道」は動画を活用してインナーブランディングに成功した企業の1つです。西武鉄道は「あれも、これも、かなう。西武鉄道」をコーポレートメッセージとして掲げてさまざまな企業活動を展開しています。西武鉄道は多くの魅力を持つ沿線の紹介をWebサイトやSNSなどを活用して発信する「あれもこれもプロジェクト」を展開中です。
あれもこれもプロジェクトでは、沿線の魅力紹介に添えて都市と自然・暮らしと観光・仕事と遊びなど動画を通じたさまざまな情報を発信しています。また、コーポレートメッセージを浸透させるための従業員の取り組みや、会社代表からの思いなどもインタビュー映像として収録され、効果的な動画に仕上がっています。
インナーブランディング動画のメリットを詳しく解説した記事はこちら
インナーブランディングには動画が良い？動画作成のメリットや注意点を解説！ – Branded Video News (c3film.co.jp)
ステークホルダーの心に響く動画を
ステークホルダーにしっかりとインナーブランディングを浸透させていくのは大変な作業です。自社で施策の全てを行おうとすると、大変な時間と労力が掛かってしまいます。
おすすめなのが「プロによる動画作成」です。
経営者の熱い思いや人柄などを伝えるにしても適切な方法を取らなければステークホルダーの心をつかむことはできません。伝わりやすいうえに親近感も生まれます。プロの企画力やノウハウを活用することにより、インナーブランディングの浸透に繋がる可能性が高まります。また、プロに企画・制作を依頼することは、動画のクオリティの担保にも繋がります。
インナーブランディングを検討される方へ
インナーブランディングは簡単に浸透していくものではなく、実際の取り組み方に悩んでいる担当者の方も多いでしょう。
動画制作会社には、企業ごとに強みがあるので、課題やステージに合わせて相談先を選定すると良いでしょう。 シースリーフィルムは、テレビCM制作を核として培ってきたアイデアやクリエイティブの力を応用し、インナーブランディングを目的とした映像やデジタル施作などにも取り組んでいます。 ステークホルダーへのコミュニケーションに映像を用いることで、エンゲージメントを高める効果が期待できます。 課題整理からコンテンツ制作までワンストップでサポートいたしますので、ぜひご相談ください。
企業のインナーブランディングを円滑に進めていくためには、30年以上広告映像制作を行い、ハイクオリティな動画コンテンツを世の中に送り出してる、「シースリーフィルム」の利用がぜひともおすすめです。
