企業を取り巻く環境はますます厳しいものとなっています。働き方の多様化の進む現代において、指示を待っているだけでは現場で起こっている変化に対応しきれず、企業拡大はおろか存続すら危うくなってしまうのです。
今は企業に属する社員それぞれが企業活動を「自分ごと」として直面する課題に目を向け、それぞれが能力を発揮していかなければ企業は生き残れなくなりました。日々業務に取り組む社員が現場において企業のために正しい行動をとれるかどうかは、企業理念が浸透しているかどうかにかかっています。企業理念の浸透を主な目的とする活動として近年注目を集めるのがインナーブランディングですが、企業の特性を理解したうえで正しい手順を踏まなければ決して成功しない難易度の高い活動です。
この記事では、企業活動において重要性を増しているインナーブランディングの進め方についてお伝えしていきます。
インナーブランディングとは
冒頭で述べた通り、近年重要度を増しているインナーブランディングとは、社員全体に企業理念を浸透させ、企業活動の目的に対する理解を深め、自社に対する関心や共感を高めることにあります。
「ブランディング」と聞くとCMなどで企業や商品名の認知度を高める活動をイメージされがちですが、こういった顧客や社会に向けた活動は「アウターブランディング」と言い、インナーブランディングとは「企業のことをを知ってもらう」点においては同じですが、知ってもらう対象と目的が異なります。
インナーブランディングで期待する変化とは
インナーブランディングによって企業理念が浸透すると、企業の思いを知って共感し貢献したいと思う社員も増えます。社員の企業に対するエンゲージメントや思い入れが高まることによって離職率は低下し、企業の事業内容や将来像に対して深く理解を示す社員は、今以上に能力を発揮して貢献したいという気持ちを引き出すことにも繋がります。また、企業に対する理解度が高い社員が増えることによって企業が必要とする人材の特徴が言語化しやすくなり、人材確保が容易になることも大きなメリットの一つです。このように、インナーブランディングは企業全体の一体感と連帯感を増し、社会的な信頼度が高まり、厳しい情勢においても企業の存続を確かなものにしてくれる効果があるのです。
インナーブランディングが浸透していない企業の特徴
先ほど述べた通りインナーブランディングには大きな効果がありますが、反対にインナーブランディングが不十分で企業理念が浸透していない企業は、社員が企業に対して不満を持つ可能性が高くなります。たとえ企業が社員のための活動を行っていても、その背景や意図が社員に伝わらなければ、結果的に社員に不満を与えかねません。また、そういった不満により能力を発揮して貢献しようと思う社員が少ない企業では、人材が流出し、企業運営そのものに大きな打撃を与えることにもつながります。
インナーブランディングを始める前に押さえておくポイント
インナーブランディングが成功すれば、企業に対して非常に大きなメリットがあります。その反面、その実施にあたっては非常に高いハードルが存在し、達成には長い時間と多くのコストが必要となります。
インナーブランディングが失敗に終わり、コストと時間ばかり消費してしまった、ということにならないために、ここでは活動を進めていくうえで抑えるべきポイントをお伝えします。
インナーブランディングの推進は中長期で計画する
インナーブランディングは企業から社員に対して企業理念や企業活動に対する思いや将来像を伝える活動であるため、社員に正しい方法で意思を伝え、社員の意識改革が長期間をかけておこなわれるものです。したがって、「すぐに効果を出したい」という思いが先行してしまうと、結果的に社員から不信感を抱かれて逆効果となることもあります。企業全体にかかわる重要な活動となりますので、日々の業務と同じように「早く結果を出す」ことに囚われないようにしましょう。
一方的なトップダウンの押し付けにならないように
インナーブランディングは社員の意識を変え、企業に対する肯定的な感情を醸成する活動ですが、結果だけを求めた業務命令のような内容では経営層や企業に対するネガティブな印象をあたえてしまい本末転倒です。先ほど述べた通り「早く結果を出す」ことに囚われないことに加え、社員目線でメッセージを伝えることも重要です。
同じ企業に属するとはいえ、社員にもそれぞれの考え方があり、企業理念を強く押し付けることによって「自分の考えを否定されている」というイメージを持たれないような配慮も必要です。
全ての施策が社員にとって「自分ごと」になるように
「企業理念」と言われても、自分自身の日々の業務や持っているスキルやキャリアに照らし合わせて考える社員は決して多くないでしょう。一方的に企業や経営者側からメッセージを伝えられるだけでは社員の意識はなかなか変わっていきません。
情報発信だけでなく、社員一人ひとりが主体的に企業の在り方や将来像について理解を深め、行動に結びつける機会を創出することが必要不可欠になります。
インナーブランディング成功のためのステップを解説
これまで述べてきたように、インナーブランディングには高い効果と影響力がある一方で、その難易度は高く、多くの労力を要するでしょう。長期にわたってエネルギーをかける必要があるインナーブランディングですが、それぞれのステップにおいて入念な準備が必要となります。
ここでは、インナーブランディングを進めるための具体的なステップと、それぞれにおいて留意すべき点をお伝えします。
ステップその1：ビジョンと課題の明確化
現在の企業理念が今後企業が目指していく姿や社員の考え方に合致しているか検証します。企業の現状やこれまでに積み上げてきた企業活動全体の実績、あるいは市場環境を加味し、改めて企業理念やビジョンを明確化する必要があります。
また、社員が現状抱いている不信や課題についてもきちんとヒアリングを行い、課題を洗い出しておきましょう。
ステップその2：今後目指すべき姿・ビジョンを定義する
ステップ１で洗い出した企業の目指すべき姿と社員の感じる課題を元に、インナーブランディング全体の施策を設計していきます。インナーブランディングの効果は非常に測定がしづらいですが、社内アンケート等の結果を踏まえながら数値目標を含めて具体的に設定していきます。
社内に向けて情報発信をするための社内報や社内イベント、それを実施するためのツールの検討はもちろん、一方的な発信だけでなく社員が「自分ごと」としてインナーブランディングを捉え、行動と意識変革を促進していくための社内インフルエンサーの選任も不可欠です。
ステップその3：情報の可視化・共有
ステップ２で策定した施策を元に、インナーブランディングの活動を始めていきます。経営者のメッセージや企業の活動を伝える社内報などをはじめとした情報発信はもちろん、社内インフルエンサーによる社員に対する積極的な働きかけを行い、社員一人ひとりが当事者意識を持ってインナーブランディングを捉えられることが重要です。
社員に対するヒアリングも行いながら、経営者を含めインナーブランディングの実施に携わる側からの一方的な活動にならないように配慮し、最初に定めた施策にこだわりすぎず柔軟な姿勢で進めていくことが求められます。
ステップその4：施策の「自分ごと化」に向けて
社員が企業に対する理解と関心を深めることが目的のインナーブランディング。その活動そのものによって社員の意識を深く変えていかなければ効果を発揮しているとはいえません。上長の指示に従って日常の業務を遂行することが常態化していると、企業の活動はどうしても無関係なものと感じがちであり、主体性を持っている社員は必ずしも多くありません。
インナーブランディングは社員が主体性がもてるよう変化することが期待できます。情報発信だけでなく社員が主体的に考えて行動できる社内イベントを開催して企業に対する考えを深めてもらったり、社内報のなかで社員各自の活動を紹介することで社内のコミュニケーションを円滑にする働きかけなど、社員が「自分ごと」として捉えるように意識づけを行っていってください。
ステップその5：KPI測定・社員エンゲージメントの可視化・PDCAサイクル
活動を始めるにあたって策定していたKPIが活動によってどの程度変化しているかを社内アンケートを用いて測定します。
インナーブランディングによる影響は可視化しづらいものですが、社員の企業や経営者に対する見方や日常業務に対する姿勢は社員に対する熱心な語りかけと行動促進によって必ず変化します。直接的に生産性や業績の向上に影響が現れるまでは一度では難しいかもしれませんが、社員からのフィードバックの結果を折り込んで再度インナーブランディングの施策を軌道修正し今後の活動に活かしていきましょう。
社員も企業も市場環境も日々変化します。その変化を適切にキャッチして施策に生かしていこうとする姿勢が、施策そのものの精度向上だけでなく社員からの信頼向上にも効果を現します。
インナーブランディング施策の手法や具体的な流れの解説はこちら
https://c3film.co.jp/brandedvideonews/innerbranding_method/
各ステップで効果を増大させるために
ここまででインナーブランディングの進め方についてお伝えしてきましたが、インナーブランディングの手法として注目されているのが動画作成です。施策そのものの社内認知度を深めることに始まり、社内インフルエンサーの選定、社員全体の意識変革に至るまで、企業の「思い」を伝えるためには動画が非常に有効な手段となります。
ここではインナーブランディングに動画を使用するメリットをお伝えします。
動画活用のメリット
インナーブランディングは社員に企業の考えや将来像を理解、共感してもらうことがカギとなります。
インナーブランディングのために動画を作成すれば、一本の動画で社員全てに伝えたい情報を行きわたらせることが可能です。また、文字や画像のみで伝えることのできない経営者の思いや熱意を強く伝えることができ、インパクトを残すことで社員のイメージを大きく変える効果も見込むことができます。
また、文章ほど読み手の負担が大きくなく、日常業務に追われている社員にとっても短時間で必要な情報を負担なく取得することができる点も見逃せません。さらに、作成した動画はアウターブランディングにも使用でき、顧客や社会に対して企業の思いを伝えることも容易になります。
心に響く動画作成はプロの技術も必要
ご紹介したように、インナーブランディングを進めるにあたって、動画は非常に高い効果を発揮します。
一方で、YouTubeなどで気軽に動画投稿ができるようになった時代において、クオリティが高く印象に残る動画作成は非常に高度な技術を要します。そこで動画作成だけでなく、インナーブランディングにも精通した映像制作会社に発注すれば社員に大きなインパクトを残す動画の作成が可能になり、社員に理念を浸透させやすくなります。広告映像制作のノウハウを持つ制作会社であれば、高いスキルが必要とされる撮影から編集まで一貫して進めてもらうことはもちろん、企画の立案から広告映像のノウハウを活かした動画を作成可能です。また、インナーブランディング動画を外注することの大きなメリットは、自社の人間だけでは見えない部分も、外部の視点から自社の魅力を発見してくれることです。
課題整理から動画制作、納品までワンストップで対応できる業者に依頼することが、企業にとって重要なインナーブランディングを進める大きな助けとなるのです。
インナーブランディングを検討される方へ
今回紹介してきたように、インナーブランディングは企業成長にとって非常に大きな意味を持ちますが、その実施にあたっては多くのハードルが存在し、要する時間も長いものとなります。
企業のことを深く理解している経営者や社員であるからこそ、大局的な企業の特性や課題が見えなくなることもあります。また、インナーブランディングを進めるにあたって社員に深く刺さる動画があることが大いに役立つため、インナーブランディングに特化した業者に動画作成やインナーブランディングの施策についてもアドバイスを受けることが有益です。
インナーブランディング動画に特化した業者の一つであるシースリーフィルムは、テレビCM制作を核として培ってきたアイデアやクリエイティブの力を応用し、インナーブランディングを目的とした映像やデジタル施作などにも取り組んでいます。
誰もが知る有名企業のCMを手掛ける高いスキルを有していますので、社員のエンゲージメントを高める効果が期待できます。課題整理からコンテンツ制作までワンストップでサポートいたしますので、ぜひ相談してみてください。
