- インナーブランディング施策を進めるうえで、何から手をつければ良いかわからない
- インナーブランディングについて専門家に相談したい
- インナーブランディングの成功率を高める方法があれば知りたい
インナーブランディングについて、上記のようなお悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか。
インナーブランディングは、従業員に会社の理念やブランド価値を浸透させることを目的として行う施策です。企業にとってさまざまな良い効果が期待できますが、自社のリソースのみで行うのは容易ではありません。
また施策を成功させるためには、インナーブランディングに関する深い理解も必要です。
効果的なインナーブランディング実施には、自社のリソースのみで対応しようとせず、支援サービスを活用するのがおすすめです。
本記事ではインナーブランディング成功に効果的なサービスについて、活用するべき理由やサービスの例を紹介します。記事をお読みいただくことで、支援サービスを上手く使ったインナーブランディング施策が展開できるようになります。
インナーブランディングとは
インナーブランディングとは、会社の理念やブランド価値を従業員に浸透させるために行う活動・施策です。
そもそもブランディングとは、他者にブランド価値を浸透させる、自社のブランドを確立させるための施策を指します。
ブランディングは、外部向けのアウター(エクスターナル)ブランディングと、内部向けのインナーブランディングの2種類に分けられます。
単に「ブランディング」と表現する場合は、外部向けのアウターブランディングを指すケースが多いです。
本記事では内部向けのブランディングである、インナーブランディングについて取り上げます。
企業が取り組む目的
企業がインナーブランディングに取り組む主な目的は、従業員に企業理念や企業価値に共感してもらうことです。企業理念やビジョンなど会社が理想とする方向性を浸透させるとともに、従業員の理解や共感を得るために行います。
企業理念やブランド価値などに関する理解は、企業としての理想をイメージするために欠かせません。
目指す目的が明確でなければ、何のために働くのかが実感できず、従業員のモチベーションが低下してしまう恐れがあります。
すなわち理想に向けて一体となって事業展開を進めるために、インナーブランディングを行うのです。
またインナーブランディングが求められる背景として、以下の理由があげられます。
- ブランディングの重要度が高まっているため：同業他社が多く存在するうえ、消費者のニーズが細分化されている今、ブランディングが非常に重要です。外部向けブランディングを効率的に進めるため、まずは内部からブランディングを行う必要があります
- 社員のエンゲージメント向上のため：昨今の深刻な人材不足に耐えるため、社員のエンゲージメントを高め、定着率を上げることが大切です
また会社に対する理解度が高まれば、仕事への意識改善や業務効率化、品質アップなど良い循環を生み出せます。詳しい効果やメリットは後述します。
具体的な手法・施策とは
インナーブランディングの具体的な手法・施策の例は以下のとおりです。
- 社内向け動画コンテンツの制作
- ポスターや社内報、従業員向けサイトの活用
- 企業ブランドをまとめた本の発行
- 社内イベントの開催
動画コンテンツは映像と音声により、視覚・聴覚ともに刺激を与えられます。
そのため短い時間で多くの情報を発信でき、強い訴求力を持つため、インナーブランディングにおいて効果的な手段です。繰り返しの利用がしやすいため、ひとつのコンテンツで多くの人にアプローチが可能な点も魅力といえます。
ポスターや社内報、従業員向けサイトは、社内情報やビジョンなどを内部関係者のみに効率的に伝えられます。企業ブランドをまとめた本を発行すれば、自社に対する理解を深めることが可能です。
自社に愛着を持ってもらうため、話題のキャラクターを載せて作成するのも効果的です。
社内イベントは仕事の垣根を超えたコミュニケーションが促進され、社内の関係性向上や環境改善につながります。社内イベントに関する情報は、従業員向けサイトやポスターを使った周知が便利です。
インナーブランディングにはさまざまな手法があり、それぞれ要する時間や労力、狙える効果が異なります。そのため自社の目的に合わせた手法選びが大切です。
もたらす効果・メリットとは
インナーブランディングがもたらす効果やメリットとして、以下の例があげられます。
- 従業員のモチベーション向上につながる
- 従業員満足度の向上によって人材の定着にもつながる
- 業務の効率と質の向上
インナーブランディングが上手く進めば、会社に対する従業員の理解を深める効果が大きいです。
自分が働く会社が目指すビジョンを理解すれば、自身の仕事が有する意味や、会社における自身の必要性などを実感できます。
目指すべき理想や自分の役割を理解でき、仕事に対する意識の改善が起こるため、結果としてモチベーション向上につながります。
インナーブランディングは社員の満足度向上、ひいては人材の定着にもつながる施策です。自社に対する理解が深まれば、自然と愛着も強くなり、自社で働き続けたいという気持ちが起こりやすくなります。そのため人材の離職を抑えられ、定着率の向上にもつながります。業務の効率化と質の向上も、インナーブランディングがもたらす効果のひとつです。
インナーブランディングにより会社のビジョンを正しく理解すれば、企業の理想像やブランド価値の実現に向けた働き方を意識するようになります。仕事への姿勢が変わるため、業務効率化や品質アップなど、良い循環を生み出せるのです。
インナーブランディングは、社内全体における良い効果が強く期待できます。
実施ポイントとは
インナーブランディングを実施する際は、以下のポイントをおさえる必要があります。
- 従業員に強要しない
- 短期的ではなく、長期的スパンで取り組む必要がある
- KPIを設定し、効果を可視化する
インナーブランディングは自社に対する従業員の理解や共感を得ることが目的ですが、理解・共感を従業員に強要するのは厳禁です。
人によって考えや価値観はさまざまで、どうしても合う・合わないが存在します。
そして人の考えなどを外部から無理やり変えることはできず、それどころか強要・強制は会社への不信感などにつながる恐れがあります。
従業員の理解や共感を得るために会社として最大限の努力をしつつ、多様性を認め、それぞれの価値観を尊重し合うことが大切です。
またインナーブランディングは短期的ではなく、長期的スパンで取り組む必要がある施策です。企業理念やビジョンの十分な浸透、そして従業員の理解や共感を得るには、どうしても時間がかかってしまいます。前述したように無理やりの強要は厳禁のため、効果が出るまでには時間がかかるという前提のもとで進める必要があります。
KPIの設定・効果の可視化も大切です。インナーブランディングは長い時間を要する施策のため、最終的なゴールを設定するのみでは、実際に効果が出ているのか判断が難しくなります。効果の実感ができず、途中で施策をやめてしまう企業も少なくありません。
モチベーションを維持したまま施策を続けるためには、段階的な目標であるKPIの設定が非常に重要です。
インナーブランディング成功のためには支援サービスがおすすめ！その理由とは
インナーブランディングは、自社のみで実施が不可能なわけではありません。
しかしインナーブランディングの成功率を高めるためには、支援サービスを活用するのがおすすめです。
インナーブランディング成功のために支援サービスを使うべき理由として、以下の3つがあげられます。
- 自社の従業員のみではリソース不足となるため
- 従来の手法に限界を感じることがあるため
- 定量的な分析が必要であるため
理由について、それぞれ詳しく解説します。
①自社の従業員のみではリソース不足となるため
インナーブランディングは、自社の従業員のみではリソース不足となりやすい施策です。
人材不足に悩む企業は少なくありません。事業と直接関係のあるコア業務を優先させる必要がある以上、インナーブランディング施策までは手が回らない可能性が高いです。
インナーブランディング施策のために臨時でチームを結成し、短期的にはリソースを確保できるケースも有り得ます。
しかし前述したように、インナーブランディング施策は長期的なスパンでの取り組みが必要です。短くても数ヶ月、長ければ年単位での施策のためにリソースを割き続けるのは、いずれ限界が訪れる恐れが大きいです。自社が割けるギリギリのリソースをインナーブランディングに充てるのが効果的とは限りません。コア業務よりは優先度が低いかもしれませんが、必要な時間や労力は大きく、求められる知識は深いです。少人数で無理に実施しようとしても、効果的な施策を展開できず、中途半端な結果になってしまいます。
効果的なインナーブランディングの実施には、大きなリソースが必要となります。
従業員のみであればリソース不足になり得るため、外部の力が必要不可欠といえるのです。
②従来の手法に限界を感じることがあるため
価値のあるインナーブランディング実施のためには、従来の手法を変更せざるを得ない時があります。外部サービスを利用していれば新たな手法の模索にあたって、社内では生まれない発想を活用できる可能性が高いです。
本記事でもインナーブランディングに効果的な手法をいくつか紹介しましたが、自社内で必ずしも通用するとは限りません。
人の価値観や生き方の多様化が進む現代において、従来の手法・考え方では限界を感じる場面が多く起こり得ます。
しかしひとつの組織内で施策を進める以上、どうしても発想が似た傾向になりやすく、新たな手法を見つけることが困難です。
インナーブランディングの支援サービスは、外部の組織やプロが提供します。すなわち自社に所属していない人が、自社のインナーブランディング施策に携わるのです。社内とは別の視点から発想が生まれるため、従来の手法にはない新たな視点でインナーブランディングを実施できる可能性が高まります。
効果的なインナーブランディング実施のためには、広い視野や柔軟な発想が求められます。そのため自社のみでの実施ではなく、自社とは異なる視点や発想を持つ、外部の力を借りるメリットが大きいのです。
③定量的な分析が必要であるため
インナーブランディングの実施には、定量的な分析が必要です。外部サービス・ツールの力を借りる行為は、より精度の高い分析・改善の実施につながります。
前述したように、インナーブランディングにおける大きな成果を得るまでには、長い時間を要します。しかしまったく分析をせずに手法・施策を続けると、効果が出ない方法を続けてしまう恐れが大きいです。そのため定期的な効果測定および改善、すなわちPDCAサイクルが重要です。
効果を正しく把握しPDCAサイクルに上手く組み込むには、定量的な分析が必要となります。しかし自社の限られたリソースのみでは、時間・労力的な制約が厳しく、効果的な分析ができない恐れがあります。また効率的かつ正確な分析のためには、専門知識をもとにした特別な手法の実施や、分析ツールの活用も必要です。
リソースに関する制約や負担を最小限にするには、外部の力を借りる必要があります。
インナーブランディング実施に強みを持つ外部サービスなら、効率的な分析や高度な手法の実施も可能です。このようにインナーブランディング手法の実施そのものだけでなく、成果を把握するための定量分析においても、外部の支援サービス活用がおすすめといえます。
インナーブランディングについてご検討される方へ
インナーブランディング施策は、時間や労力など大きなコストがかかる場合が多く、自社のみではリソースが足りなくなる可能性が高いです。
また効果的な施策のためには、インナーブランディングに関する深い理解も求められます。そのため自社のみで対応するのは、大きな負担となる恐れが大きいです。
インナーブランディングを成功させるには、支援サービスを活用するのが効果的です。自社のみでの対応が難しくても、インナーブランディングに強い企業のサポートを受ければ、自社の負担を抑えながら効果的な施策を実施できます。
一言でインナーブランディングといっても、コンサルティングが得意・イベントに強いなど、企業ごとに強みが異なります。
自社の課題や理想などを考慮したうえで、相談先を選定するのが良いでしょう。
株式会社シースリーフィルム(C3Film)は、東京と名古屋に拠点を置く映像プロダクションです。1991年の創業以来、テレビCM制作を核とした、幅広い映像制作を行なっています。
これまでの実績で培ってきたアイデアやクリエイティブの力を応用し、インナーブランディングを目的とした映像やデジタル施作などにも取り組んでいます。
インナーブランディングについては、戦略立案からコンテンツ制作までトータルのサポートが可能です。インナーブランディングにおけるシースリーフィルムの特別な強みは以下のとおりです。
- インナーブランディング戦略策定のコンサルティングからコンテンツ制作まで、ワンストップでのサポートも可能
- 映像やWebコンテンツ制作に特化しているため、従業員間だけでは成立しない部分もカバーできる
インナーブランディングに限らず、施策を成功させるには、戦略策定が非常に重要です。
戦略策定のためには施策に関する知識と理解が必要であり、経験が浅いとどうしても難しい部分があります。
シースリーフィルムはコンテンツ制作だけでなく、戦略策定からトータルのサポートも可能です。そのためインナーブランディング施策の経験がない企業の方も、安心してご利用いただけます。
またシースリーフィルムは、映像やWebコンテンツ制作に強みを有します。
これらは制作に時間がかかるうえ、高クオリティが求められるコンテンツであり、自社のリソースのみで実施するのは困難です。
このように難しい部分に強みを持つため、従業員間では成立しない部分のカバーが可能です。
シースリーフィルムのサービスは、豊富な実績によるノウハウに基づいた施策展開により、インナーブランディングの成功が期待できます。
従業員へのコミュニケーションに映像を用いることで、エンゲージメントを高める効果に繋がります。課題整理からコンテンツ制作までワンストップでサポートいたしますので、ぜひご相談ください。
