インナーブランディングとは?具体的手法や注意点を解説!

インナーブランディングとは?具体的手法や注意点を解説!

会社の理念やビジョンなど従業員とうまく共有することができず、お悩みの企業も多いのではないでしょうか。

どんな企業にとっても、その会社の根幹である存在意義と事業内容を従業員をはじめとするステークホルダーに明確に伝えるにはビジョンと戦略の提示の仕方がとても重要です。

本記事ではそのような企業にとって、従業員との関係を良好にできるようなインナーブランディングと呼ばれる手法をご紹介していきます。

この記事ではインナーブランディングのメリットや実施時の注意点を紹介していきます。
従業員と企業の理念や考え方などを共有することができ、従業員のモチベーションを上げることにより離職率を下げ、さらに生産性を高める効果が期待できますのでぜひ参考にしてみてください。

インナーブランディングとは

インナーブランディングとはブランディングには、社外向けのアウターブランディング(エクスターナルブランディング)社内向けのインナーブランディングの2種類があります。
インナーブランディングは、会社の従業員に会社の理念やブランド価値を浸透させる活動のことです。

なぜインナーブランディングを行う必要があるのか、その目的とインナーブランディングが重要な理由について説明します。

インナーブランディングの目的

インナーブランディング 社内(従業員・株主など)向けのブランディング
アウターブランディング 社外向けのブランディング

 

インナーブランディングは、社内に企業理念や企業価値に対して共感してもらうことを目的としています。

一方社外の消費者などに対して自社の製品やサービスをPRし、企業のブランドイメージを向上させることをアウターブランディングといいます。

社外へのブランディングはイメージがしやすいですが、なぜ社内に対してもブランディングが必要なのでしょうか。

それは従業員の会社に対する理解度を高められれば、仕事への意識改革や業務改革、さらには品質アップにつなげることができ、会社としても良い循環を生み出すことができるからです。

特に接客業などでは従業員が自社のブランドを理解していなければ、それが消費者にも伝わりやすくなります。社内に企業理念が浸透していれば、社外向けのブランディングも成功しやすくなります。

またインナーブランディングは、従業員だけでなく株主に対しても行われることがあります。 

アウターブランディングとの違い

インナーブランディングとアウターブランディング(エクスターナルブランディング)の大きな違いは、以下の4点です。

  • 目的の違い
  • 対象者の違い
  • メッセージ性の違い
  • 使用する媒体の違い

目的の違い

インナーブランディングとは社内向けのブランディング活動であり、アウターブランディングは社外向けのブランディング活動です。
インナーブランディングとは
従業員に企業の理念やブランドイメージなどを共有してもらうこと、アウターブランディングとは商品を顧客に購入してもらうためのブランドイメージ向上を目的としています。

アウターブランディングでは商品・サービスの利用に繋がるよう、企業や製品などのブランドバリューを顧客に伝えることが大きな目標となります。
そのため、ブランドアソシエーション(連想)を用いた広告などを広く実施します。 

ブランドアソシエーション(連想)

特定の事柄に関して、ブランドイメージを連想してもらうこと。

例えばスポーツブランドであれば有名なスポーツ選手を起用することにより、「スポーツ選手=自社ブランド」のようにブランドイメージを連想・定着させることである。

 

対象者の違い

インナーブランディングは従業員・株主などが対象者です。

一方、アウターブランディングは顧客もしくは地域、商品やサービスによっては公的機関が対象になることもあり、 インナーブランディングと比べてはるかに対象が広くなります。 

メッセージ性の違い

インナーブランディングは企業理念やビジョンなどを社内に向けてメッセージし、対してアウターブランディングではブランドイメージを浸透・定着させるよう社外に向けてメッセージします。

インナーブランディングの目標は従業員が企業の理念や価値観を共有することにあります。
一方、アウターブランディングは商品やサービスを販売することが目的とし、テレビ、新聞、Webサイト、 SNS など様々なメディアを活用して情報を発信します。

使用媒体の違い

インナーブランディングは社内に向けてメッセージを発するために社内報など社内だけで情報を伝えることになります。
近年では、 Slack や Facebook などSNSのグループ機能を用いることもあります。

一方、アウターブランディングは WebページやCM、SNSなど様々な媒体を使って情報を発信します。
現在ではマーケティングの幅が広まっており、アウターブランディングのために使用する媒体も幅広くなっています。

インナーブランディングが重要な理由

インナーブランディングはアウターブランディングの土台となります。
従業員全員が自社ブランドの理解をより深めることにより、顧客に発信する際のメッセージが統一されるからです。

企業理念や価値観を従業員全員が共有することにより、ブランド価値の向上につながっていきます。

インナーブランディングのメリット

インナーブランディングのメリットインナーブランディングのメリットとして以下の4つの点があげられます。

  • 従業員の会社に対するロイヤリティ向上に繋がる
  • 組織のパフォーマンス向上に繋がる
  • 価値観に共感する人材の獲得に繋がる
  • 従業員自らが会社に関する良い情報を発信する

社内向けのインナーブランデイングを行うと会社にとって、どんなメリットがあるのでしょうか。

上記のメリットをひとつひとつ詳しく説明していきます。

従業員の会社に対するロイヤリティ向上に繋がる

まずインナーブランディングのメリットとして挙げられるのが、従業員の会社に対するロイヤリティ向上につながることです。
従業員が社内のブランドイメージや価値観などを共有することによって、自社の信頼感が高まり離職率を下げることが期待できます。

インナーブランディングに取り組むことで社内の信頼を得られれば、従業員のモチベーションアップにつながり、生産性を高めることが期待できます。

離職率が下がれば自社への理解が深い従業員が増えます。
また採用担当者に企業理念を理解してもらうことで、より理念に共感してくれる人材の採用につながります。
インナーブランディングを行うことが企業にとって良い循環になるのです。

組織のパフォーマンス向上に繋がる

従業員全員が企業ブランドの理解をより高めることによって、消費者や取引先に対して企業のイメージを伝えやすくなることから組織のパフォーマンス向上につながることが期待できます。

また従業員同士が会社の理念を理解して共有することによって、 お互いを助けやすくなり会社全体の生産性を高めることに繋がります。

価値観に共感する人材の獲得に繋がる

自社ブランドを理解していると、人材を採用する時にも価値観に共感する人材の獲得をしやすくなります。
採用の際のミスマッチングを防ぐことができるのです。

しかし従業員に価値観を浸透させるためにはある程度の時間が必要です。
価値観を強要してはいけません。
一人ひとりの価値観を尊重することが重要になってきます。

従業員自らが会社に関する良い情報を発信する

自社ブランドや企業理念、 価値観を理解することでマーケティングや営業をする上でも、従業員自らが会社に関する良い情報を発信することができます。
業務以外でも家族や友人に自社ブランドを話すことによって、社外の企業評価が上がることも期待できます。
また従業員個人の Facebook や Twitter などの発信も、企業にとって大きな影響力となります。

インナーブランディングのデメリット

インナーブランディングのデメリットここまでインナーブランディングのメリットや特徴を説明してきましたが、インナーブランディングはコストがかかり、 さらに効果が出るまで時間がかかるなどのデメリットがあります。

インナーブランディングの主なデメリットは以下の4点です。

  • 効果が出るまで時間がかかる
  • コストがかかる
  • 多様性排除のリスクがある
  • 不十分な価値づけの場合、逆効果になってしまう

インナーブランディングを導入するためには、これらのデメリットに対しても十分把握しておく必要があります。
それではそれぞれのデメリットを一つずつ詳しく説明していきます。

効果が出るまで時間がかかる

従業員全員が企業のブランドイメージや求めていることなどをはっきりと理解するようになるまでには時間がかかります。

なぜならブランドイメージなどは抽象的な部分が多く、人によって捉え方が異なる場合があるからです。
根気強く長期スパンで計画をすることも大切です。

コストがかかる

企業の規模が大きければ大きいほど、インナーブランディングを導入するにはコストがかかります。
例えばポスター作りや動画制作などの施策には少なくない費用がかかり、ブランドイメージを浸透させるまでに何度も繰り返し実施する必要もあります。

またインナーブランディングにはしっかりしたブランドステートメントが必要になるのですが、ブランドステートメントを作るノウハウを持ってなければアウトソーシングをする必要があります。

動画の制作を考えている場合は、テレビCMなどのクオリティの高い動画の制作実績のある制作会社に依頼するのがおすすめです。
課題の整理・企画・コンテンツ制作・配信まで全てのステップでノウハウがあり効率的に社内に浸透させることができるので、長期的に見ると利益が得られる可能性が高くなります。

多様性排除のリスクがある

企業のブランドイメージを従業員全員が共有を推進することが多様性の排除につながる可能性があります。
ブランドイメージや企業の教訓などを共有した上で、一人ひとりの多様性を活かせるように進めていくことが大切です。

従業員が多い企業であればあるほど、全員が同じ価値観を共有するということは難しいでしょう。

強要すると、価値観を共有しない従業員の排除につながる可能性もあります。
こういった流れになってしまうと人材の確保ができなくなってしまいます。

多様な言語や文化を背景に持つ従業員がいる企業はより慎重に進める必要があります。

不十分な価値づけの場合、逆効果になってしまう

会社のバリューについて十分な裏付けがなく曖昧な状態でインナーブランディングを実施すると逆効果になりかねません。
不十分な会社の理念や製品などを従業員が共有してしまい、その共有した情報を外部に伝えていくことになるためです。

インナーブランディングの手法8選

インナーブランディングの手法8選ここまでインナーブランディングの特徴や、メリットまたデメリットに関して解説してきました。
企業によってそれぞれ適しているインナーブランディングの手法は異なります。

本章では社内イベントや日報、社内報などインナーブランディングの手法について説明していきますので、自社にあった手法を活用してみてください。 

社内報や社内向けサイトの作成

社内報とは会社の理念や経営方針など、社内の情報を共有するための広報誌のことです。

まずは会社のビジョンやブランドイメージなどを伝えることから始めるとよいでしょう。
社内報や社内向けサイトで発信することにより、従業員同士のコミュニケーションを促したり、モチベーションのアップが期待できます。
従業員が目にしやすい場所に配布・作成することが大切です。

ただ文字を羅列するのではなく、自社のキャラクターなどの画像を使ったり社内向けサイトであれば動画を埋め込むなど、様々な工夫をしてみるのも良いでしょう。

企業ブランドを紹介できる本や動画の作成

企業ブランドを紹介できる本や動画を作成することにより、従業員がそれらを見て理解してもらうことが目的となります。

会社の存在意義やビジョンなどは動画を用いることによって従業員に対してさらに理解度を深めてもらうことができます。

企業によってインナーブランディングのための本や動画はそれぞれに工夫されています。
自社で手作りすることも可能ですが、出版社や映像制作会社など、プロに依頼することによって、クオリティの高いより伝わるコンテンツを制作することも可能です。

シースリーフィルム(C3Film)ではテレビCM制作を核として培ってきたアイデアやクリエイティブの力を応用し、インナーブランディングを目的とした映像やデジタル施作などにも取り組んでいます。

シースリーフィルムにインナーブランディングを目的とした映像制作をご希望の方はコチラから

社内イベント

社内でインナーブランディングに関する情報を共有しやすい、ワークショップなどのイベントを開催している企業があります。
ただ一方的に理念を伝えるだけではなく、
お互いにコミュニケーションを取れるような場を作ることが大切です。

またこのようなイベントを開催することによって、業務に関する意見をヒヤリングする場になり、従業員の満足度の向上にもつながります。

ワークショップ

定期的にワークショップを開催することによって、インナーブランディングの効果について意見を集める取り組みをしている企業も多くあります。
ただ上から押しつけるのではなく、従業員側からも意見を出してもらうことにより
会社のビジョンやブランドなどをお互いに共有しやすい環境になるのです。

このような場を設ける事で従業員の満足度が上がり離職率が下がるといった効果もあります。
ワークショップでは意見を出しやすい雰囲気作りが大切です。 

日報

日報は事務的に利用されていることが多いのですが、活用方法によってはインナーブランディングを行うことも可能です。
部下が日報を通して上司に考えを伝え、上司からもフィードバックをすることにより、
貴重なコミュニケーションツールの一つとなるのです。

クレド

クレドとは約束といった意味を持つ言葉であり、企業が持っている理念やポリシーを簡単にまとめたものです。
クレドを作成し企業の理念やポリシーを浸透させることによって、従業員が一丸となることが期待できます。

従業員向けアンケート

インナーブランディングでは一方的に会社のビジョンなどを押し付けるのではなく、従業員がどのように感じているかを知ることも大切です。

インナーブランディングの効果測定をするために、アンケートを定期的に実施してもいいでしょう。
実施時に注意するべき点は
、2〜3分で簡単に答えられる内容にすることプライベートな部分にはあまり踏み込まないようにすることです。

1on1

1on1は上司と部下が一対一で定期的に行う面談のことです。
その面談で評価をするわけではなく、部下が今感じていることや悩みなどを上司と共有する機会となります。
この機会を生かすことによって従業員が更にパフォーマンスを発揮することにつながるでしょう。

普段なかなか上司に対して言いたいことが言えない人が多く、それが結果的に会社に対する不満に繋がり離職率の増加につながります。
言いたいことを言える場を設けることで従業員の満足度を上げることができるのです。

インナーブランディングの実施時のポイント

インナーブランディングの実施時のポイントインナーブランディングを実施するためには、会社や製品のビジョンを明確にする、定期的に施策を実施する、フィードバックを実施することが大事です。
また企業のビジョンなどを押し付けるのではなく、
従業員が自発的に企業のビジョンに対して興味を持つような環境作りをすることが大事です。

正しい方向で企業のビジョンやブランドなどに対して理解をすることによって、 初めてインナーブランディングの効果が現れるのです。

会社・製品のビジョンを明確化する

インナーブランディングをする上で、会社や製品のビジョンがぼんやりしていると伝えることができません。
インナーブランディングを導入する前に会社や製品のビジョンを明確化することから始めてください。

不十分な状態でインナーブランディングを進めてしまうと、会社のビジョンが不十分であることが周りにも伝わってしまい逆効果になるのです。 

状況を数値化する

インナーブランディングは長期スパンで取り組む必要があります。
施策を実施していく中で定期的に従業員に対しての効果を測定するのがおすすめです。
満足度などをアンケート調査するなどして、具体的な数値で把握し、次の展開のヒントにするのがいいでしょう。

効果が得られない場合はやり方を変更しないといけない場合もあります。

評価・フィードバックを実施する

アンケートなどで従業員からの評価やフィードバックを得ることが大事です。
一方的に押し付けるのではなく、従業員が自分から企業ブランドに対して理解を示すような環境を作ることが大切なのです。

中・長期スパンで取り組む

インナーブランディングは決して短期間で効果が現れるものではありません。そのため中・長期スパンで取り組む必要があります。
あまり急いでしまって十分にメッセージなどが伝わらないと、かえってマイナスイメージがついてしまい逆効果になることもあるので十分に注意してください。

強要しない

従業員全員に企業のビジョンなどを共有するのは決して簡単なことではありません。
なかなかうまくいかないからといって強要しすぎると、パワハラと感じる可能性もあります。
無理矢理押し付けるのではなく、
従業員自らが関心を持ってくれるように導くことがインナーブランディングの大事な要素です。

インナーブランディングについてご検討される方へ

インナーブランディングについてご検討される方へここまでインナーブランディングのメリットや特徴について説明してきました。

インナーブランディングは重要ですが、社内のリソースだけでは実現が難しい取り組みもあります。
難しい場合はインナーブランディングに特化している企業に相談するのも一つの方法です。
コンサルティングが得意、イベントに強いなどそれぞれ企業によって特色が違いますのでニーズに合った企業を選ぶようにしてください。

シースリーフィルム(C3Film)は長年のテレビCM制作のノウハウを生かして培ってきたアイデアやクリエイティブ力を活かし、インナーブランディングを目的とした共感性の高い映像やデジタル施策に取り組んでいます。
言葉だけで説明するよりも映像を従業員の皆様にお見せすることで、より理解を促し、エンゲージメントを高める効果が期待できるのです。

インナーブランディングは方法を間違えてしまうと、時間や費用の無駄遣いになってしまう可能性があります。

シースリーフィルムでは課題の整理からコンテンツ制作まで全面的にサポートをすることができますので、「どこから始めたらいいかわからない」という方も是非ご相談ください。まずはヒアリングさせていただき、ご提案させていただきます。
シースリーフィルムの実績はコチラから
インナーブランディングの相談をしたい方はコチラから