「従業員の定着率が悪くて困っている」
「従業員のモチベーションを高く保つ方法を知りたい」
このような悩みや疑問をお持ちの企業も多いのではないでしょうか？

従業員に仕事に対するビジョンや使命を持ってもらうことは、会社の成長にとっても重要なことです。
その鍵となるのが、インナーブランディングです。

本記事では、

• インナーブランディングのメリットやデメリット
• 具体的な7つの施策
• 施策の進め方や注意点

などについて解説していきます。

これらを実践していただくことで、従業員のモチベーションや定着率に関する悩みの解決のヒントになるかもしれません。

現在インナーブランディングに力を入れている企業が増えています。
インナーブランディングの施策を打ち、従業員のモチベーションに変化が表れるまでは、それなりの時間がかかります。

人の心を動かすことは簡単ではありません。ゆっくり腰を据えて取り組んでいかなくてはいけません。

インナーブランディングとは

インナーブランディングとは、社内向けのブランディングです。

企業は消費者に対してさまざまなブランディング施策を行います。例えば、商品の良さを伝えるPR活動や、企業の価値を社会に対して伝える活動などです。そのような社外向けのブランディング活動(アウターブランディング)に対して、社員や株主に対してブランディングを行うことを、インナーブランディングといいます。

インナーブランディングの目的は、社内に企業理念やビジョンを理解し、共感してもらうことです。
企業理念やビジョンを理解・共感した従業員は、それを顧客や同僚、家族、友人に伝えるための行動を自発的にとることが期待できます。
企業理念やビジョンを正しく理解していないと、商品や企業の魅力を周りに伝えることはできないでしょう。

例えば、ディズニーランドのスタッフは、しっかりとしたインナーブランディング教育を受け、企業理念を理解し指針として、来場客を楽しませる行動を自発的に行えるのです。

また、インナーブランディングを行うことによって、自社に対する信頼感が高まり、定着率の向上にも繋がります。自社への信頼感が高まった従業員は、新たな人材を引き入れてくれることもあります。

具体的なインナーブランディングの方法としては、

• 社内外のイベント
• 表彰制度
• 社内報やポスター制作
• 動画
• クレド
• 社内用Webサイト
• サンクスカード、社内ポイント

などがあります。

社内向けのブランディング（インナーブランディング）は、消費者に向けた社外向けのブランディング（アウターブランディング）と並行して実施することがおすすめです。
参考記事：インナーブランディングとは？

インナーブランディングのメリット

インナーブランディングのメリットは大きく分けて4つあります。この4つのメリットをいかにして生み出すか、という視点で施策を組むことが大切です。

従業員の会社に対するロイヤリティ向上に繋がる

インナーブランディングは従業員の会社に対するロイヤリティ(忠誠心)向上に繋がります。
仕事へのモチベーションが上がり、理念やビジョンの実現に向けた行動を自発的にとるようになるのです。また、そのような行動を周囲に促すようになります。
結果的に業績の向上にも繋がり、会社全体を大きくステップアップさせてくれます。

組織のパフォーマンス向上に繋がる

インナーブランディングを行うことにより、自社に対する理解度が深まり日々の行動の質がアップが期待できます。会社全体が向かう方向を示すことが、結果的にパフォーマンス向上に繋がるのです。従業員間の結束力や連帯感が高まり、組織が目標達成に向けて一丸となることが期待できます。

価値観に共感する人材の獲得に繋がる

インナーブランディングは人材の獲得にも大きな影響を及ぼします。採用面接もインナーブランディングの場として考えることもできます。より会社の価値観に共感してくれる人材が採用できれば、離職率の低下も期待できます。

企業理念を深く理解した従業員が自社に向いている人材を外から引き入れてくることもあります。

従業員自らが会社に関する良い情報を発信する

インナーブランディングがうまくいけば、従業員自らが魅力に感じる会社の情報を発信するようになります既存客や見込み客に対して、商品の魅力を余すことなく伝えるにはどうしたらいいかを自ら考えながら発信するようになります。
インナーブランディングを強化することは、社外に向けてのブランディング活動にも繋がっていくのです。

インナーブランディングのデメリット

上記のようにインナーブランディングには様々なメリットがありますが、以下のデメリットもあります事前に把握しておくことで、ある程度のリスクヘッジができるはずです。
是非参考にしてみてください。

効果が出るまで時間がかかる

インナーブランディングは、一朝一夕で効果が出るものではありません。
じわじわと時間を掛けて浸透していき、理念やビジョンが根付くまでにはそれなりの時間がかかります。

また中途採用の機会が多い企業だと、採用をする度に新しく入った従業員に対して、一から施策を行う必要があるかもしれません。施作の実施は中長期的な視点で計画を立てて、効果を見ながら繰り返し実施することや、仕組み化していくことが大切です。

コストがかかる

インナーブランディングを進めていくには、なにかとコストがかかります。社内イベントの実施や、ポスター、動画などの制作には、人やお金、時間が必要になります。

ただし自社で全ての施策を実施するより、アウトソーシングをした方が失敗を防ぎ、かけたコストに見合った効果が出せる可能性が高くなります。

多様性排除のリスクがある

従業員に共通の理念やビジョンを提示することがインナーブランディングの目的ですが、共感できない人を排除してしまうリスクがあります。
多様な価値観は会社の成長に欠かせません。

「働くこと」に対しての価値観は世代によっても大きく違います。
価値観を共有できるのはとても素晴らしいことですが、強要にならないように気をつけなければなりません。

不十分な価値づけの場合、逆効果になってしまう

インナーブランディングは企業理念やビジョン、企業の価値観が魅力的であってこそ意味をなすものです。
曖昧な理念や価値観、どこへ向かっているのかがわからないビジョンでは、当然ながら共感を生むことはできません。

従業員の反感を買ってしまい逆効果になる恐れがあります。

インナーブランディングがなぜ今重要なのか

インナーブランディングの重要性は近年特に高まってきています。

その理由として、

• 新型コロナウイルスの感染拡大に伴う、テレワークなどの働き方の変化
• 働き方に変化が生まれたことにより、従業員同士がコミュニケーション不足に陥っている

という点があります。テレワークはメリットの大きい働き方です。
感染リスクを抑えられ、従業員のプライベートな時間の確保にも繋がります。

一方で顔を合わせ言葉を交わす機会が減ったことで、従業員同士のコミュニケーション不足が課題となっています。
新型コロナウイルス感染拡大以前から働き方改革が唱えられ、私達の働き方は変化してきました。

昨今の大きな流れの中で生き残れる会社は変化を恐れない会社です。
しかし会社が変化していく中で、従業員が向いている方向がバラバラになってはいけません。
会社全体の方向性を定める意味でもインナーブランディングは非常に重要な意味を持ちます。

従業員が自社に魅力を感じ、同じ方向を向いて一丸となることで、未来を創造していく行動が生まれるのです。
参考記事：企業にとってのインナーブランディングの重要性とは？

インナーブランディングの施策

ここまでインナーブランディングとは何なのか、その定義と重要性、メリット・デメリットを解説してきました。

ここからは具体的なインナーブランディングの施策について解説していきます。

7つの方法を解説していきますが、どの施策が最も効果的かは会社ごとに異なります。従業員数や事業内容などによっても変わってくるでしょうし、企業理念やビジョンによっても変わってくるでしょう。

各施策ごとに、なぜそれがインナーブランディングとして有効で、どのような効果が期待できるのか、メリットやデメリットも含めて解説していきます。

 

社内外のイベントや納会

社内外のイベントや納会はインナーブランディングの浸透に役立ちます。
〇〇記念パーティーのような業績を称えるイベントはもちろんのこと、事業内容とは関係がないイベントも有効です。
リモートワークが浸透している企業はオンラインで開催することも可能です。

イベントや納会は、企業理念やビジョン、価値観を再共有できる場としても利用できます。
またイベントの内容と企業理念を紐づかせることも可能でしょう。

このようなイベントごとを通して社風を浸透させることができ、従業員同士のコミュニケーションの活性化にも繋がります。
普段関わりがない他部署の従業員とも交流することで、思いの共有や他部署の実態を知ることができ、日々の業務の促進力になるはずです。

デメリットとしては、羽目を外しすぎてしまう従業員や愚痴の言い合いなどコミュニケーションが後ろ向きになることが考えられるでしょう。

社会人としての常識をわきまえた上で参加するよう呼びかけることや、前向きなコミュニケーションがなされるよう普段から社風作りをしていくことが大切です。

表彰制度

理念やビジョンに基づいた行動をしたり、著しい成果を出した従業員を対象とした、表彰制度の導入も有効です。表彰は従業員を集めた式典などで実施すると効果的です。

表彰は授与された人のモチベーションアップに繋がります。
さらに、どのような行動が表彰されるに至ったのも発表することで他の従業員にもプラスの影響を与えます
表彰の場は経営陣から従業員に感謝と賞賛を伝える場でもあり、参加者の業務への活力へとつながります。

表彰の基準を設定する際は、結果だけでなくプロセスに着目することも大切です。
プロセスには従業員の意思や能力がより反映されるので公平に評価が可能です。

デメリットは公平な評価がなされていないと感じる従業員がいた場合に、不満を持った従業員自身のモチベーションダウンや従業員間のトラブルに発生する可能性があることです。
経営陣からは従業員一人ひとりの日常の業務は見えにくいものです。
より公平な評価のため、直属の上司が部下の仕事を日常的に見て評価し表彰に反映できる仕組み作りが大切です。

社内報やポスター等

社内報は古くから使われているインナーブランディングの手法です。
経営陣からのメッセージを伝えたり、社内の活動内容や業績の共有、従業員紹介、消費者からの声を届けるなど、多様な使い道があります。
従業員のモチベーションアップに繋がると共に、帰属意識も芽生えることが期待されます。帰属意識が高まれば離職率の低下にもつながるでしょう。

また企業理念やビジョンに沿った行動をした従業員をロールモデルとして掲載することで、理念の浸透や従業員教育にも繋がります。
情報共有の手段としても社内報は有効です。
定期的に発刊することで、伝達漏れを防ぎます。

また同じ印刷物としてポスターの作成も有効です。企業理念や各事業部ごとの目標やスローガンをオフィスに貼り出すことによって、企業理念について考えるきっかけを作り、目標達成に向けた行動を自発的に取ることにもつながります。

デメリットとしては印刷やデザインの外部委託によるコストがかかること、情報漏洩などのセキュリティー面の不安が懸念されます。
また読んでもらえるようなおもしろいコンテンツ作りにも、頭を悩ませることになります。

動画

インナーブランディングの施策の中でも高い効果が期待できるのが動画です。
企業価値やビジョンを企業やブランドの価値観を映像化して、ストーリー仕立てで伝えることができます。
映像と音声で直感的に訴えかけることができるので、企業理念やビジョン、価値観を経営者自身が伝えたり、商品やサービスの魅力を紹介するなど、さまざまな目的で活用できます。

動画を用いるメリットとして、多くの情報を短時間で伝えられる点があります。
文章や音声、イラストのみで伝えられる情報量には限りがあります。
動画は短時間で、わかりやすく情報を伝達できるのです。
また大勢で同時に鑑賞できるのも動画の強みです。
作成のコストはかかりますが、それ以上の膨大なリターンが得られるのです。

デメリットとしては、動画の内容を練る企画段階から撮影・編集・公開まで、人やお金、時間のコストがかかることです。

動画にはクオリティが不可欠です。映像・音・編集のクオリティが高ければ、より理念やビジョンが伝わりやすくなります。

動画で何かを伝えるには、内容以外の要素も重要になります。

• 誰に伝えるのか
• 何を伝えるのか
• どの順番で伝えるのか
• どのように伝えるのか
• どこで公開するのか

などを、入念に練らなければなりません。

動画は自社で制作も可能ですが、クオリティの高い動画の制作を検討するなら、専門知識と実績のある制作会社に依頼するのがおすすめです。
「動画を制作したいが何からしていいかわからない」という方にも、そのような制作会社であれば、課題の整理、企画、コンテンツ制作、配信まで全てのステップでノウハウがあり、様々な相談に対応可能でコストに見合った効果を求めることができます。
参考記事：インナーブランディングの映像化がもたらす効果は？

クレド

クレドとは、ラテン語で信条という意味があります。
企業におけるクレドとは、企業理念をより具体的な行動指針に落としたものになります。
インナーブランディングの施策として、クレドを印刷したカードや手帳などを従業員に配布して携帯してもらう方法があります。
世界的に有名なリッツ・カールトンホテルもクレドカードをスタッフに携帯させ、行動指針を社内に深く浸透させています。

クレドにより、従業員の意思統一が図れたり行動に一貫性を持たせることができます。
何か判断に困ったときの指針となることもあります。
またクレドを浸透させることで、従業員に好ましい行動を自発的にとってもらうことも期待できるのです。

クレドのデメリットとして、作成するだけで終わってしまう、内容が曖昧過ぎて、都合のいいように解釈されてしまうなどが挙げられます。
作成しただけで満足せず、浸透させるための仕組み作りが大切です。
また曖昧な内容では解釈が人によって変わってくるので従業員の行動にブレを生じさせます。
参考記事：クレドで共有意識が統一される？

Web社内掲示板（サイト）

ポータルサイトは社内の情報や共有事項にアクセスするための入口です。
ポータルサイトに情報を集約しておけば、例えば「福利厚生について確認したい」などのときに迷わずに調べることができるのです。

その他にも社内向けの問い合わせの窓口や、社内Wikipedia、掲示板機能などを設置することでスムーズな情報交換や情報収集が可能になります。

社内報をWeb化すると、印刷コストを削減し移動中などにも目を通せるなどのメリットがあるので多くの企業が導入しています。

ただしWebサイトを始めるにあたっては、サイト構築のコストや、サーバーやドメイン使用料などのランニングコストも発生します。
また普段あまりインターネットを利用しない従業員にとってはサイト利用にハードルがある可能性もあります。

動画と同様にWeb制作は外部のプロに相談しながら進めた方が円滑に進むでしょう。
参考記事：社内報Web化で活性化が期待できることは？

サンクスカード、社内ポイント等

インナーブランディングの施策として、比較的低コストで高い効果を期待できるのがサンクスカードや社内ポイントの導入です。

普段はなかなか伝える機会のない感謝の気持ちをサンクスカードに書いて従業員同士で渡し合うことで、チームワーク向上に繋がります。
近年はアプリやWebでサンクスカードを送ることも可能です。
同僚から感謝されることでモチベーションが高まり、働きがいを感じる従業員もいるでしょう。
また、お互いを尊重し合う風通しの良い社風を醸成していくこともできます。

デメリットとしてはアプリやWebを導入するとコストがかかることや、人によってはカードの交換を苦痛に感じる場合があることが挙げられます。

社内ポイントは企業独自で設定できるポイントシステムのことで、社内通貨とも呼ばれます。
ポイントを付与する条件などは企業ごとに自由に定められ、溜まったポイントは現金に変換する、社内の買い物で使えるなど企業によって用途が異なります。
従業員のモチベーションアップに繋がり離職率が下がることも期待できるでしょう。

社内ポイントのデメリットとしてはシステムの導入にコストがかかることと、リターンによっては導入しても使われなくなる可能性があること。
またポイント取得が目的となり、本来の仕事の目的を見失ってしまうリスクも考えられます。

インナーブランディング施策実施時の注意点

インナーブランディングの具体的な施策や期待できる効果、メリットやデメリットについて解説してきました。

施策を実施する前にあらかじめ知っておいていただきたい注意点があります。詳しく解説していきますので参考にしてみてください。

効果が出るまで時間がかかる

さまざまな施策を紹介しましたが、残念ながら一朝一夕で効果が出るものはありません。
入念な準備期間が必要です。
課題の整理や企画の段階で手を抜いてしまい、施策が曖昧な内容になってしまうと逆効果になります。

また実施してもすぐには効果は出ません。
数ヶ月、または年単位で考えることも必要でしょう。
企業理念が浸透するまでは時間が必要なのです。

効果を可視化しにくい

インナーブランディングは、効果を可視化することが難しいです。
企業理念の浸透度をアンケートをとるなどで数値化することは大切なことですが、感覚的な評価項目が多くなるものです。

インナーブランディングの効果は、数字ではなく行動に現れます。
従業員の行動の変化に着目してみるとよいでしょう。

価値観を押し付けないようにする

インナーブランディングを進めていく中で注意しなければならないのが、価値観を押し付けないようにすることです。
価値観の共有を押し付けるような姿勢になってしまうと、従業員からの反感を買ってしまいます。
最悪の場合、離職に繋がってしまうでしょう。
押し付けるのではなく、興味をもってもらえるような発信をするようにすることが大切です。

従業員が興味を持って理解しようとすることで、企業理念や価値観は浸透していきます。

インナーブランディングの進め方

それではインナーブランディングの進め方を、実践的な4ステップにわけて解説していきます。

ポイントは施策を実施したあとも、1～4の手順を繰り返し行ってブラッシュアップしていくことです。
進め方に正解はありません。試行錯誤を繰り返しながら、よりよいやり方を模索していくことが大切です。

1. 目的・目指したいイメージを明確にする

まずはインナーブランディングの目的・目指したいイメージを明確にしましょう。
ゴールが描けていないことには、何をどのようにしていくべきかも見えてきません。
何のためにインナーブランディングを進めていくのか。
また、インナーブランディングが浸透したらどんな未来が待っているのか。

例えば、企業理念の浸透を目的とするならばクレドカードや動画が効果的でしょう。
動画を作るとしたら、それを見終わった従業員にどのような表情をしてほしいのか。
従業員間でどのような会話がされていると理想的か。
そこまで明確にイメージを描きましょう。

2.現状を把握する

2つ目のステップは、現状を把握することです。
現状を把握することで、理想とのギャップが見えてくるからです。

現状を把握するには企業理念の浸透度を測るアンケートをとることがおすすめです。
企業理念の文言を虫食いテストで回答してもらうのもいいですし、具体的なシチュエーションを提示して行動を選択方式で回答してもらうのもいいでしょう。

「新入社員に説明するつもりで、うちの会社の企業理念を話してみて」と従業員に聞いてみるのもいいかもしれません。
理想を明確化して現状を把握する。そのギャップを埋めていく作業が次のステップになります。

3.施策を検討する

2ステップ目で見えてきたギャップを埋めるには、どんな施策を打つのがいいのか。
それを検討するのが3ステップ目になります。

例えば、理想が「従業員が自分の言葉に置き換えて企業理念を語れる状態」、現状が「文言は記憶しているが説明するとなると言葉に詰まる状態」だとします。

自分の言葉で話してもらえるようになるためには、経営者が思いを語る動画を制作して視聴してもらったり、従業員自身がスピーチする機会を設けるなど様々な方法が検討できます。
考えられるあらゆる施策や運用方法を洗いだして、実行する施策を決めていきましょう。

4.施策を実施する

最後のステップは、施策を実施して運用していくことです。
実際に運用していく中で色々な気づきがあるでしょう。
例えば、作った動画を各自が好きなタイミングで見ておくように指示するのと、業務中にみんなで見る場を設定するのとでは従業員の反応や効果が変わってくるはずです。

従業員の声を拾うことも重要です。
新たな施策の立案や運用方法の検証に大いに役立ちます。

実施してすぐに効果が出るものではありません。
効果を出すにはどうしたらいいのかを考えながら、運用方法を模索していく必要があります。
参考記事：インナーブランディング成功の手順をさらに詳しく解説

インナーブランディング動画を作成したい方へ

インナーブランディングの施策は自社で行うことも可能ですが、難しい部分はインナーブランディングに強い企業に相談してみるのもおすすめです。

コンサルタントが得意、イベントに強いなど、企業ごとに強みがあるので、課題やステージに合わせて相談先を選定すると良いでしょう。

シースリーフィルム(C3Film)は、テレビCM制作を核として培ってきたアイデアやクリエイティブの力を応用し、インナーブランディングを目的とした映像やデジタル施策などにも取り組んでいます。
※制作実績はこちら

社員へのコミュニケーションに映像を用いることで、エンゲージメントを高める効果が期待できます。
課題の整理からコンテンツ制作までワンストップでサポートいたしますので、ぜひご相談ください。
問い合わせフォーム